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物色テーマ:土壌改良関連

重金属や有機溶剤、農薬、油などから出る有害物質が地面や地下水に流れこみ、土壌が汚染される。人間の健康・安全に影響を及ぼすので、土地を再開発したり建物を建てたりする際、土壌改良を行わねばならない。その土壌改良技術を持つ会社や、土壌汚染を調査する会社が土壌改良銘柄だ。

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中国「土十条」もビジネスチャンスに

土壌改良関連企業が注目される

最近になって、土壌改良銘柄が改めて注目されているのは、東京都の豊洲市場と築地市場の問題がクローズアップされたからだ。豊洲市場は東京ガスの工場跡地だったため、ベンゼンやシアン化合物など7物質で土壌が汚染されていた。

そこで、盛り土やコンクリート敷設で対応することとなっていたが、盛り土がないことが発覚し、改めて土壌汚染が俎上(そじょう)に挙がった。また、築地市場の活用を小池都知事が表明したことで、築地の土壌改良の必要性も出てきている。

そうしたなかで政府は、土壌汚染対策法を今年5月に改正した。特定有害物質として従来の「鉛」、「ヒ素」、「トリクロロエチレン」などに、「クロロエチレン」を追加した。来年4月に施行される。

一方、海外に目を向けると、中国が昨年6月、「土十条」と呼ばれる土壌汚染防止行動計画を発表した。2013年の「大気十条」、2015年の「水十条」に続くものだ。法律ではないものの、2020年までに汚染された耕地の安全利用率を90%以上に、2030年までに非耕地も含め95%以上に引き上げる政策目標を掲げている。この対策需要を日本国内の土壌改良関連企業が受注するのではないかとも注目されている。なお、土壌改良の受注額は低下気味だが、その理由は技術向上によるもので、受注件数は落ちておらず、今後とも需要は伸びると見られている。

おわりに

土壌汚染対策法の指定調査機関には大手・中堅ゼネコンのほか、ダイセキ環境ソリューション(1712)、栗田工業(6370)、オルガノ(6368)、川崎地質(4673)なども名を連ねている。また、中国の「土十条」についてはエンバイオ・ホールディングス(6092)が国際部を通じて情報を蓄積している。

主な「土壌改良」関連銘柄
銘柄 コード ポイント
環境管理センター 4657 環境対策の総合コンサルタント。土壌汚染対策法の指定調査機関に指定されている。
エンバイオ・ホールディングス 6092 土地汚染対策が事業の柱。工場やガソリンスタンドの土壌改良に強く、中国には現地法人も設立。
いであ 9768 建設総合コンサルタント。土壌改良の事前調査から対策後の各種モニタリングも充実。
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