楽天証券、米国株式の最適取引手数料の無料化（廃止）を発表

株の教科書.com編集部

2019/07/26

先ごろ米国株式取引の最低取引手数料の引き下げを発表したマネックス証券に続いて、楽天証券も2019年7月22日の現地約定分から米国株式取引の最低取引手数料の引き下げ、さらに無料化（撤廃）を発表しました。

SBI証券に続いて取引手数料の無料化（廃止）を発表

楽天証券は、2019年7月8日現地約定分から米国株式の最低取引手数料を0.1米ドル（10セント）に引き下げていますが、他のネット証券が最低取引手数料の無料化（撤廃）を発表したことに対抗して、2019年7月22日現地約定分から最低取引手数料の無料化（撤廃）に踏み切りました。

7月22日からの米国株式取引手数料各社比較表

楽天証券なら米国株式の取引も超割コースの対象

「超割コース」を選択していれば、米国株式の取引も対象となります。通常1%ポイントバック、大口優遇を達成すると2％ポイントバックの対象となり、ポイントバック分は投資信託の買い付けにも利用できます。

まとめ

米国株式を取り扱うネット証券の間でにわかに巻き起こった米国株式の最低取引手数の無料化（廃止）は、取り扱いのある全てのネット証券が無料化（廃止）に踏みきったことでひと段落がつきました。

楽天スーパーポイントがたまる・使える楽天証券でも無料化（廃止）に踏みきったことで、米国株式の取引がよりはじめやすくなりました。これを機会に米国株式を利用した資産形成をはじめてみてはいかがでしょうか。

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