物色テーマ：ソーシャルゲーム

株の教科書.com編集部

2017/04/28 2017/09/04

ソーシャルゲームは本来、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）上でユーザー同士がコミュニケーションを取りながら、共同して進めるネットゲームのことを指している。しかし、ネットを通じてパソコンやスマホ、ガラケーで遊ぶゲームをひっくるめて一般的にソーシャルゲームと呼ばれるようになった。

周辺ビジネスも台頭中

任天堂(7974)が昨年リリースした「ポケモンGo」は広義のソーシャルゲームだが、近々、ユーザー同士が協力し合える機能を導入するとも伝えられ、そうなれば狭義のソーシャルゲームに生まれ変わることになる。

業界団体日本オンラインゲーム協会（JOGA）の調査によれば、日本のソーシャルゲーム市場は世界トップ。2015年に市場規模1兆円を超え、このうち85％がスマホからの売上。

ほとんどのユーザーが無料でゲームを楽しんでいるが、有料ゲームも定着し、アイテム購入や「ガチャ」と呼ばれる有料くじなどのゲーム内課金、そして広告費で収益を上げている。

近年、音楽配信サイトでは1曲ごとに販売・課金するのではなく、定額料金で音楽をいくらでも自由に聞ける「サブスクリプション」という定額方式が普及している。アップルは2016年6月にゲームもサブスクリプションの対象とした。この動きに他社も追随し、標準化するとも見られている。

ソーシャルゲームのビジネスは、ゲーム開発・配信だけでなく、他社が開発したゲームを買い取って運営するセカンダリー事業も広まっている。リスクの低いビジネスだが、運営スタッフの確保が今、非常に困難だとも伝えられる。

また、ゲームに登場する声優のオーディション代行や、キャラクターのイラスト作成、チートツール排除などのセキュリティ代行といった周辺ビジネスも生まれて成長し始めている。

おわりに

任天堂やソニー(6758)にとどまらず、コナミ(9766)などのゲームメーカーもソーシャルゲーム開発を加速させている。一発当たれば大きいゲーム産業だが、その浮沈スピードは早い。株式市場でも数多くの関連株が上場しているが、コーエーテクモ(3635)、スクウェア・エニックス(9684)の誕生のように、業界再編の動きも出てきそうだ。

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