物色テーマ：AKB

株の教科書.com編集部

2017/06/16 2017/09/04

アイドルグループ「AKB48」の人気はピークを過ぎたとはいえ、依然としてその存在感は強く、国民の認知度は高い。昨年のシングル選抜総選挙は新潟で行われたが、その経済効果はJR東日本日本によれば15億5400万円、関西大学の名誉教授の試算では26億6811万円に上るという。

意外と大きい波及効果

AKBを立ち上げたのは放送作家・プロモーターの秋元康氏。放送作家や作詞家をしていた秋元氏は、1985年にアイドルグループ「おニャン子クラブ」で大成功し、名をはせた。そして2005年にAKBを立ち上げる。「二匹目のドジョウがうまくいくわけがない」とやゆされたが、途中で投げ出すことなく地道に育て、社会現象とも言われる人気を博すこととなった。

この二つの実績により、彼が単にラッキーな人物なのではなく、自らの才能でヒットを作り上げていることを世間に認めさせた。

AKBはそのノウハウが名古屋（SKE48）、大阪（NMB48）、博多（HKT48）、新潟（NGT48）、瀬戸内（STU48）などに拡散し、さらに、インドネシア（JKT48）やタイ（BNK48）などで海外展開もしている。

国民的アイドルグループとなったAKBは、その露出が株価にも大きな影響を及ぼしはじめている。缶コーヒーやアルバイト情報のSMにメンバーが起用されると、株価も反応する。AKB関連のスマホ向けアプリを開発した会社が注目され、株価が急騰することが増えてきた。総選挙の投票システムを担う会社もAKB銘柄となっている。

AKBの卒業生はそのまま芸能界に残るケースも多く、卒業生のCM出演でもAKB銘柄と言われる。

秋元氏自身も株価には影響力があり、秋元氏が出資したことで株価が上昇したケースもあった。

おわりに

ネット界ではオワコン（終わったコンテンツ）と称される今年の総選挙は、6月17日に沖縄で行われる予定だったが、悪天候を理由に急きょ中止となった。しかしこの中止自体がニュースになるほど注目を集めている。そして、アイドル人気はAKBから、やはり秋元氏がプロデュースする「乃木坂」「欅坂」へとシフトし始めている。

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