トヨタとマツダの提携／EVシフトの欧州が引き金に

株の教科書.com編集部

2017/08/18 2017/09/04

トヨタ(7203)とマツダ(7261)の資本提携は事前に事業提携の話が具体化しており、意外感は無かったものの、当時にマツダの株価は上昇し好感された。三菱自動車(7211)が日産(7201)に、そしてSUBARU(7270)、スズキ(7269)、ヤマハ発動機(7272)がすでにトヨタ陣営となったことで、独立独歩のホンダ(7267)を加えて、日本の自動車業界の勢力図は三国時代に再編が完了した。

この記事のもくじ

1 ハイブリッドは東南アジアで生き残る
2 おわりに

ハイブリッドは東南アジアで生き残る

トヨタとマツダが資本提携を行うと8月4日、日経新聞と読売新聞が朝刊で報じた。「正式発表はその日の午後７時からだったが、午後に幕張メッセで『オートモービルカウンシル』というイベントが行われ、トヨタの内山田竹志会長によるプリウス開発20周年のトークセッションが予定されていた。経済部記者が多数、会場に押し掛け、トークセッション後に内山田さんに記者たちが群がった。尋ねるのはプリウスのことではなく、当然マツダとのこと。でも、正式発表前なので何もしゃべれない。内山田さんは苦々しい顔をしていた」（自動車担当記者）。

両社は提携の大きな理由として、EV（電気自動車）の共同開発をあげている。米カリフォルニア州や中国、そしてフランスやイギリスが「脱エンジン車」を宣言。マツダは高燃費性能を誇るエンジン、スカイアクティブを軸に展開しているが、グローバルでEVシフトが進む中、EVの開発を急がねばならなくなった。トヨタも環境対応車としてハイブリッド車（HV）をメインに展開していたが、HVはエンジンも使っているという理由で欧米から排除されてしまう。両社ともに、ＥＶ開発に本格的に乗り出さざるを得ない状況にあったわけだ。

そうなると、マツダやトヨタの技術は無用の長物となってしまうのだろうか。

「そんなことはない。フランスもイギリスも、ガソリン車やディーゼル車の販売を禁ずるのは2040年。その時点でエンジン車が走れなくなるわけでもない。EVはまだ走行距離に難があるので、ガソリン車の需要はある。また、EVはパワーがないので、ディーゼル車の需要もある。当面はエンジン車の需要はなくならない環境にある」（アナリスト）。

HVはどうなのか。「HVはトヨタの独壇場で、主な特許はトヨタが独占していた。今回の脱エンジン政策は、HVで独走するトヨタにダメージを与えるため、欧米の自動車メーカーがEVシフトでHV排除を仕掛けたふしもうかがえる。その流れには、なかなかあらがえない」（前出・アナリスト）。

ただその中、トヨタは東南アジアでのHV展開を進めている。東南アジアは停電も多く、停電時にはＥＶの充電ができなくなる。HVなら電気がなくなってもガソリンで走れる。東南アジアなど新興国に適した技術として、まだまだ普及の余地があるとも見られている。