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海外のETFも購入できる!日本との違いはあるの?

海外のETFも購入できる!日本との違いはあるの?

株の知識レベル:★★★☆☆

ETFの取引は、日本よりもアメリカの方がずっと浸透しています。
そのため、取引対象として考えられる銘柄が多く上場されています。
そんな海外ETFですが、日本で投資することも可能です。

日本のETFとどのような違いがあるのか、投資対象として魅力があるのかについて、どのようにして投資することができるのかという仕組みを通して説明します。

海外ETFは流動性が高いのが大きなメリット

海外ETFは流動性が高いのが大きなメリット

日本ではまだまだETFでの取引が浸透していないため、好きな時に狙った価格で売買できない銘柄がほとんどです。
しかし、アメリカではETFでの取引が非常に活発です。

例えば、「SPDR S&P500(証券コード1557)」は、アメリカで上場されているETFを日本円に換算して取引できるものです。
この銘柄は、日々、数千株程度しか取引されていません。しかし、アメリカでは1億株近く取引される日もあります。

それだけ取引が活発であれば、希望する株価で取引できる確率はグッと高まるでしょう。
このような、海外で上場しているETFを直接取引できる方法が「海外ETF」の投資です。

ネックは取引できる証券会社が限られていること

しかし、海外ETFは、日本の証券会社に口座を開いていても取引できるとは限りません。海外ETFを取引できる証券会社は非常に少ないのです。

野村證券や大和証券といった対面型証券会社での取り扱いもありますが、売買手数料が非常に高くなるため、ここではネット証券に絞ってお話をします。ネット証券で海外ETFを多く取り扱っているのは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社です。

取引時間は現地で取引が行われているとき

取引時間は現地で取引が行われているとき

海外ETFは、日本の証券会社から海外の証券取引所に直接注文をすることになります。

そのため、取引時間は現地の時間となります。例えば、アメリカの取引時間は、日本時間で23:30~翌6:00(サマータイム実施時は22:30~翌5:00)となります。
また、休場となる日もアメリカの祝日によります。

取引時間以外のルールは、証券会社によって異なる

取引時間以外の取引ルールは、各証券会社で異なる場合があります。
発注する場合に、指し値しかできないところと、成行にも対応しているところがあります。

また、海外の証券会社で取引するには現地の通貨が必要になりますが、その通貨を購入する場合のレートなどのルールにも差があります。

売却益や分配金への課税についての問題はかなり解消されました。(今でも「海外ETFは特定口座が使えないので、自分で確定申告しなければならない」という記事がネット上に残っていますが)主要なネット証券会社では、特定口座での海外株・ETFの取引ができるようになっています。

これにより、日本国内での取引で発生した損益と海外の取引で発生した損益を証券会社側で通算してくれるため、確定申告の手間がかなり省けるようになりました。

アメリカのETFは信託報酬が安いけれど

アメリカのETFは信託報酬が安いけれど

アメリカのETFは、日本よりも格段に運用資産が多いため、運用にかかる費用である信託報酬が安く設定されています。

信託報酬は、日々差し引かれるものなので、中長期的に保有する場合はそれなりに大きなコストになってきます。
アメリカのETFでは信託報酬が安い分、資産運用の成果が出しやすい
と言えます。

しかし、国内のETFと比べて、売買手数料はかなり高くなります。
また、日本で海外ETFに投資する場合には、その国の通貨を購入しなければなりません(証券口座に外貨で入金することができる証券会社もあります)。

その際にかかるのが、「為替手数料」です。
為替手数料は証券会社によって異なりますが、売買手数料に加えての負担となるので、取引コストがかさんでしまいます。

同じETFが国内でも上場されている場合は、こういったコストを考慮しても海外の取引所で購入した方が有利なのかを計算しておきましょう。

為替変動リスクとその他のデメリット

海外ETFは外貨で購入することになるため、保有期間中は、その外貨の為替変動リスクも抱えることになります。
保有期間中に円安が進めば利益が増加しますが、円高になってしまうと、せっかく外貨ベースでは利益が出ていたのに円貨ベースでは損失が発生してしまうこともあります。
海外のものに投資をしたいけれども為替変動リスクを避けたいという場合は、為替ヘッジがついた投資信託を購入する方が無難です。

もう1点注意しておくべきことは、国内ETFの取引量です。
今後、日本国内でもETFの取引が活発になってくることも考えられます。

もし国内ETFの流動性が高まって投資対象が増えてくれば、わざわざ手間やコストをかけて海外ETFで売買するメリットがなくなってくるでしょう。

まとめ

海外ETFは流動性が高く、日本のETFと比べて魅力的な銘柄が多いのが特徴です。

しかし、日本からアメリカなどの海外取引所でETFの売買をするためには、取引時間や取引手数料、為替リスクといった日本と異なったルールや仕組みを理解しておく必要があります。

とはいえ、数年前と比べても取引環境はどんどん良くなってきています。
海外への投資を考えているのであれば、その第一歩として海外ETFを活用するのもいいでしょう。

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。
資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。
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