初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

改めて見直す。株式投資をはじめるメリットとは

改めて見直す。株式投資をはじめるメリットとは

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★☆☆☆☆

「貯蓄から投資へ」と発信していることから、株式投資をはじめる人たちは増加傾向にあります。そこで気を付けたいのが、投資ははじめた理由が明確かどうかということです。

投資をはじめた理由が不明瞭なままだと、値下がり局面で投資を止めてしまう原因にもなります。今回は、株式投資をはじめるメリットを改めて見直してみましょう。

投資は効率よく資産を増やす方法の一つ

ゼロ金利やマイナス金利が政策として導入されている現在、銀行にお金を預けていてもほとんど増えず、手数料の支出ばかりがかさみます同様に、資産運用効果(貯蓄性)のある保険でも、あまり資産を増やすことはできません。それも、途中で解約すると損をしてしまい、資産を増やすには何十年も加入し続けていなければなりません。

そんな状況でも、利益を出すことができればしっかりと資産を増やすことができるのが、株式投資に代表される資産運用です。資産運用の中でも、少額でもはじめやすい株式投資は手軽な方法と言えます。

値下がりリスクは無視できないが税制優遇は大きい

超低金利時代でも株式投資で利益を狙えるのは、その分リスクを取る「リスクプレミアム」が上乗せされているからです。失敗すると資産が減るかもしれないところにお金を投入するからこそ、うまくいったときには利益を得ることができるのです。

通常、資産運用で利益が出た場合には所得税と住民税がかかります。銀行預金でも利息に課税されますが、株式投資では少額投資非課税制度(NISA)により、一定額までの非課税枠が設定されているなど、個人投資家に向けた優遇政策も充実してきています。

社会や経済のことを深く知るきっかけになる

株式投資で成功するためには、いろいろな情報を集め、それを元に何にいくら投資するかを考えなければなりません。そのため、新聞やネットで最新の情報を集める必要があります。

投資している企業のニュースだけでなく、日本経済や政治の動向、さらには世界経済の動向までもが株価に影響を与えます。株式投資には幅広い知識が必要になるので、投資をすることで社会や経済のことを深く知ることができるのです。

社会・経済の知識は投資以外の場面でも活用できる

株式投資のために集めた情報は、株式投資のときにだけ使えるものではありません。私たちが仕事をしている会社なども日本経済の一部です。

そのため、株式投資で経済の先行きを予想するために考えたことは、仕事での意思決定にも活用することができるのです。うまくいけば、仕事も投資もうまくいく好循環を作ることができるかもしれません。

株主優待でお得にモノやサービスを購入できる

株式投資のもうひとつの魅力は、株主優待です。株主還元の一環として、企業が自社の製品やサービスを優待価格で利用できる権利を付与する株主優待は、自社の製品やサービスではなく、金券や商品を送ってくれるものもあります。

例えば、よく使う外食チェーンがあるなら、そのチェーンを運営している企業の株式を購入して、株主優待でお得な金額で利用することが可能です。また、鉄道や航空会社の株主優待を使って、長距離移動が必要な旅行などでかかる旅費を抑えることもできます。

換金できれば実質的なリターンになる

株式を買おうと考えている企業の株主優待が、あなたにとって魅力的でない場合もあるでしょう。そのようなときは換金することで一種の配当金のようなリターンと考えることができます。

株主優待は、自社の利用者やリピーターが増えることを期待して発行するものであり、企業によっては、まとまった金額の優待が受けられる株主優待を実施しているところもあり、そのような銘柄は、換金売りにより思った以上に大きなリターンを得られるケースもあります。

まとめ

このように、株式投資は資産を増やすことだけがメリットになるわけではありません。株主優待を利用して、実質的に多くのリターンを得ることができます。

さらに、仮に株式投資であまり利益が出せなかったとしても、それで得た情報や知識を駆使して仕事で成功を収めることができれば、収入が増えるという「株式投資を通した、目には見えないメリット」を得られる可能性もあるのです。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。