サラリーマン？それとも主婦？株式投資をしているのはこんな人たち

株の教科書.com編集部

2019/01/16 2019/05/22

敷居が高く思われがちな株式投資ですが、実は取引参加者はサラリーマンや学生など、ごく普通の人々が大多数を占めています。ネット証券のサービスが充実している昨今では、誰もが個人投資家になれます。

今回は、主な市場参加者と、その取引の動向を見てみましょう。

実は珍しくない？個人投資家

東京証券取引所（東証）の調査によると、2017年時点での個人株主は、5,129万人となり、初めて5千万人の大台を超える結果となりました（2017年度株式分布状況調査の調査結果について<要約版>）。

この調査は単純に個人名義の株主を名寄せしたものであり、個人投資家の実数よりも大きな数字になっていると考えられますが、それでも少なくない数の個人投資家が存在することがうかがえます。

ネット証券の普及や税制見直しが後押し

このように個人投資家が増えた背景には、ネット証券の台頭や税制見直しが後押ししていると考えられます。対面証券よりもはるかに安価な手数料や充実した取引が魅力のネット証券では、主婦やサラリーマン、学生でも口座開設から取引までできるため、個人投資家の拡大に大きく貢献しています。

また、2014年（平成26年）から導入された小額投資非課税制度（NISA）に代表される税制面での優遇も、個人投資家の拡大に一役買っていると見られています。

あなたの隣人も株主？個人投資家のメリット

株式投資は売却時にどれだけ売却益を得られるか（キャピタルゲイン）が注目されますが、保有株数に応じて受けられる配当や「株主優待」（インカムゲイン）を狙う投資方法もあります。企業によって株主優待はさまざまであり、配当と株主優待を合わせた利回りが5%を超える銘柄も存在します。

このような配当や株主優待を狙う投資は、主に家計を握る主婦層が中心になっていると見られています。

主に配当を狙うリタイア層

定年後の安定収入として、退職金を元手に株式投資をはじめるのはよく聞く話であり、個人投資家の少なくない部分はこのリタイア層が占めています。

リタイア層は年金以外の副収入としての投資がメインとなるので、主婦層と同様に比較的インカムゲインを狙う投資を重視する傾向があると見られています。

株式市場の動向に影響を与える投資家たち

少なくない個人投資家が参加している日本の株式市場ですが、取引シェアを見てみると、その6割は「外国人投資家」が占め、機関投資家が続く寡占市場となっています。

外国人投資家は富裕層から巨額の資金を集める「ヘッジファンド」や、海外の政府系金融機関が中心となっています。その取引動向は株式市場のトレンドを左右するため、動向を知ることが利益獲得への近道です。

東証では毎週「投資部門別売買動向」として、各部門別の売買動向を発表しているので、これを確認することで株式市場の方向性をある程度把握することができます。

保険会社や信託銀行、年金基金などが「機関投資家」

外国人投資家に次ぐ取引シェアを占めている「機関投資家」とは、保険会社や信託銀行、年金基金などが当てはまります。これらの組織は集めたお金を運用することで殖やして、契約者に還元しています。

機関投資家の運用額は個人と比べても桁違いの金額が動くため、外国人投資家と同様、市場に大きな影響を与える存在と言えます。

まとめ

以上のように、市場参加者の属性はさまざまであり、その属性によって投資スタイルや傾向は異なります。この違いを知ることで投資における確度を高めることができます。

貯蓄から投資が推奨されている昨今、株式投資は私たちの資産保全の手段として必要不可欠です。徐々に増えつつある個人投資家。そのトレンドは今後も継続することでしょう。

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