サラリーマン？それとも主婦？株式投資をしているのはこんな人たち

株の教科書.com編集部

2019/01/16 2023/07/28

敷居が高いと思われがちな株式投資ですが、実は取引参加者は市民生活を送る人々が大多数。ネット証券のサービスが充実した昨今、あなたの隣人が億の資産を運用しているかもしれないのです。

今回は、日本の証券市場の主要参加者と、その取引動向を見てみましょう。

個人投資家は実は珍しくない？

東京証券取引所（東証）の調査によると、2017年時点での株主は5,129万人と、はじめて5千万人の大台を超えました（2017年度株式分布状況調査の調査結果について<要約版>）。

この調査は個人名義の株主を単純に名寄せしたものであり、実数よりも大きな数字になっていると考えられますが、それでも相当数の個人投資家が存在することがうかがえます。

ネット証券の普及や税制見直しが後押し

個人投資家がこれだけ増えた背景には、ネット証券の普及や証券税制の見直しが後押ししていると考えられます。対面証券よりも安価な手数料や充実したサービスが魅力のネット証券は、個人投資家の拡大に大きく貢献しています。

また、2014年（平成26年）から導入された小額投資非課税制度（NISA）に代表される税制面での優遇も、個人投資家の拡大に一役買っていると見られています。

あなたの隣人も株主？個人投資家の魅力

株式投資は売却時にどれだけ売却益（キャピタルゲイン）を得られるかに注目が集まりがちですが、保有株数に応じて受けられる配当や株主優待（インカムゲイン）を狙う投資方法もあります。

配当と株主優待を合わせた利回りが5%を超える銘柄も存在するので、こうしたインカムゲイン狙いの投資は、主に家計を握る主婦層が中心になっていると見られています。

インカムメインのリタイア層

定年後の安定収入として、退職金を元手に株式投資をはじめるのはよく聞く話であり、個人投資家のメインボリュームはこのリタイア層が占めています。

リタイア層は副収入としての投資がメインとなるので、主婦層と同様に安定したインカムゲインを狙う投資を重視する傾向があると考えられています。

市場に影響を与える外国人投資家と機関投資家

個人投資家の参加割合が過半数を占める日本の株式市場ですが、取引シェアを見ると6割を占める外国人投資家が首位につき、機関投資家が続く寡占市場です。この二者の取引動向は株式市場のトレンドを左右するため、一挙手一投足に注目が集まっています。動向を知ることが利益獲得への近道です。

東証では毎週「投資部門別売買動向」として、各部門別の売買動向を発表しているので、これを確認することで株式市場の方向性をある程度把握することができます。

機関投資家は大きなトレンドを形成する

外国人投資家に次ぐ取引シェアを占めている「機関投資家」とは、保険会社や信託銀行、年金基金などであり、これらの機関投資家は集めたお金を運用することで殖やして、契約者に還元しています。

機関投資家は個人と比べても桁違いの金額を運用しているため、外国人投資家と同様に、市場の大きなトレンドを形成する存在と言えます。

まとめ

市場参加者の属性は千差万別であり、その属性によって投資スタイルに違いが生じます。この違いを知ることが、投資成績の改善にもつながるのです。

国をあげて貯蓄から投資への動きが強まり、さまざまな制度が用意されている昨今、株式投資は資産形成の手段として欠かせないものとなっています。投資家の属性の違いと投資スタイルを把握して、自身の投資に生かすことを考えましょう。

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