
投資家たちはどのように投資判断をしているのか
インターネットの普及により、個人投資家でも機関投資家と遜色がない情報に基づいて投資判断を下せるようになりました。その反面、情報量が増えすぎて投資判断に迷うケースが増えているのも事実です。
株式投資で利益を得るためには、どのような情報をどれだけ入手すれば良いのでしょうか。今回は、個人投資家が使える情報収集の手段を見てみましょう。
この記事のもくじ
個人投資家でも機関投資家並みの情報を得られる
インターネット普及前には、機関投資家と個人投資家が得られる情報を比べると、質・量ともに大きな差がありました。しかしインターネットの普及により、現在では個人投資家と機関投資家の情報格差は依然よりも小さくなっています。
また、ネット証券の普及により、取引の利便性も大きく改善したことで、個人投資家でも機関投資家並みの投資戦略を利用できるようになったことも見逃せない変化の一つです。
情報の取捨選択が重要になる
どんなに優れた分析能力があっても、情報量自体が少なかったり情報が古かったりすれば、勝てる投資戦略を立てることはできません。重要なのは、玉石混交の情報の中からどのような情報を取捨選択するのかです。
投資情報の中でも特に注目したいのが、景気全体の動向や個別企業の先行きの予測に必要な情報です。
投資情報サイトや会社四季報は要チェック
景気全体の動向や企業の先行きを予測するための情報を入手するためには、最低でもYahoo!ファイナンスをはじめとする投資情報サイトはチェックしておきたいところです。
書籍・投資で個人投資家が必携といえるのが、四半期ごとに発行される会社四季報(東洋経済新報社)です。
高価だが役立つ「会社四季報(東洋経済新報社)」
会社四季報は紙版が2900円、オンラインなら月額1100円(ベーシックプラン)が5500円(プレミアムプラン)と、馬鹿できない金額がかかりますが、一部ネット証券で、口座開設をすれば無料閲覧できるサービスを提供していることもあります。
各種データで経済全体の流れをつかむ
経済の先行きは、個別企業の株価にも大きく影響します。投資戦略を考える上では、マクロ経済のデータも欠かせません。必要に応じて官公庁が発表しているデータも有効活用すると良いでしょう。
民間企業・団体が集計・公表しているものでも、三鬼商事が調査・公表している「オフィス空室率」のように、特定の業種で重視される指標は経済の先行指標にもなるので、要注目といえます。
個別企業の情報は将来像の推測に役立つ
個人投資家は決算発表の内容に気を取られる傾向がありますが、経営計画やニュースリリースといった企業経営に関する情報にも注意が必要です。
経営計画には企業の今後の中長期的な展望が書かれていて、ニュースリリースで計画実行のための新製品発表や新規事業への進出などが公表されるため、計画の進捗状況を推測する材料にもなります。
まとめ
投資判断を下すには、玉石混交の情報の山の中から必要なものをピックアップする必要があります。正しい取捨選択のためにも最低限の情報は必ずチェックして、日常生活の感覚も活かしながら判断することが欠かせません。
経験が浅いうちは、どうすれば良いのかわからないのが当たり前です。意識して情報に接すれば、情報を見極める力も養われてきます。気長に腰を据えて、情報収集力を高めるように努力していきましょう。
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