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投資家たちはどのように投資判断をしているのか

投資家たちはどのように投資判断をしているのか

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★☆☆☆

インターネットの普及と情報化の進展により、個人投資家でも機関投資家と遜色がない内容の情報を集めて投資判断に利用できるようになりました。その反面、入手できる情報が増えすぎて投資判断に迷う場面が増えているのも事実です。

株式投資で利益を得るためには、どのような情報をどれだけ入手すれば良いのでしょうか。今回は、個人投資家が使える情報収集の手段をを見てみましょう。

個人投資家でも機関投資家並みの情報を得られる

かつての機関投資家と個人投資家の間では、得られる情報の質・量に大きな差がありましたが、現在ではネットの普及により、得られる情報には大きな差はなくなっています。

また、ネット証券の普及により取引の利便性も大きく向上したことで、個人投資家でも機関投資家並みの投資戦略を利用できるようになったことも見逃せない変化の一つです。

玉石混交の情報からの取捨選択が重要になる

どんなに優れた分析能力があっても、集めた情報量が少なかったり情報の内容に見劣りすれば、勝てる投資戦略を立てることはできません。重要なのは、玉石混交の情報の中からどのような情報を取捨選択するのかです。

投資情報の中でも特に注目したいのが、景気全体の動向や個別企業の先行きの予測に必要な情報です。

投資情報サイトや会社四季報は要チェック

景気全体の動向や企業の先行きを予測するための情報を入手するためには、最低でもYahoo!ファイナンスのような投資情報サイトはチェックしておきたいところです。

投資家必携といえるのが、四半期ごとに東洋経済新報社が発行している会社四季報です。

投資家必携の会社四季報は高価でも効果的

会社四季報の四半期ごとに発行される雑誌なら2900円、有料会員なら月額1100円か5500円と投資初心者には無視できない金額がかかりますが、ネット証券を中心に口座開設をすれば、無料で閲覧できるサービスを提供していることもあります。

各種データから経済全体の流れをつかむ

日本経済や世界経済の先行きは、個別企業の株価推移にも少なからず影響を与えているので、投資戦略を考える上では、マクロ経済のデータも欠かせません。重要指標に限らず、必要に応じて官公庁が発表しているデータも有効活用すると良いでしょう。

民間企業や団体が集計・公表している情報でも、三鬼商事が定期的に調査・公表している「オフィス空室率」のように、特定の業種で重要視される指標は経済の先行きをより明確に示唆することもあるので、要注目といえます。

個別企業の情報は将来像の推測に役立つ

個人投資家は決算発表だけに気を取られてしまう傾向がありますが、経営計画やニュースリリースといった企業経営にかかわる情報にも気を配るようにしましょう。

経営計画には企業の今後の中長期的な展望が書かれていて、ニュースリリースで計画実行のための新製品発表や新規事業への進出などが公表されるため、計画の進捗状況を推測する材料にもなります。

まとめ

投資判断では大量の情報から必要なものをピックアップする必要があります。正しい取捨選択のためにも最低限の情報は必ずチェックし、日常生活の感覚も活かしながら判断することが欠かせません。

経験が浅いうちは、どうすれば良いのかわからないのが当たり前です。意識して情報に接すれば、情報を見極める力も養われてきます。気長に腰を据えて、情報収集力を高めるように努力していきましょう。

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