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株式のスクリーニングとは

株のスクリーニングとは

株の知識レベル:★★★★☆

株式投資を始めようと思っても、どこの会社の株を買えばよいのか、素人にはなかなか分かりつらいものです。たまたま知っている会社だからといった単純な理由でそこの会社に投資をするのも悪くはありませんが、貴重なお金を投資するわけですから、やるからには利益を出せるような投資をしたいもの。ここでは、より効率良く自分の条件を満たす銘柄を探す方法である「スクリーニング」について解説していきます。

効率よく分析できるのが株のスクリーニング

株式市場には膨大な数の上場企業があり、その中から自分が投資を行いたい銘柄を選ぶことは容易なことではありません。企業ごとの業績を確認することや、さまざまな投資関係のサイトをチェックするなどもありますが、これらを一からチェックしていくには膨大な時間を要します。そこで、スクリーニングを利用することによって、自分の希望している銘柄を的確に選択することが可能となってきます。スクリーニングとは、株式投資の世界では、「絞りだす」「選択する」あるいは「ふるい分けを行う」といった意味合いで使われています。

どのような方法でスクリーニングをするのか

株のスクリーニングをするには、ネット証券会社が提供しているサイトのスクリーニング機能を使うことが一般的です。サイトを開くと、さまざまな選択条件が出てきますので、その中から自分が絞り込みたい検索条件を入力していきます。大体どのネット証券も似たスタイルですが、会社によって特有の検索条件を用意しているサイトもありますので、自分の投資スタイルに合った会社のスクリーニング方法を選ぶべきでしょう。これによって、自分の希望する条件に合致している銘柄情報が一覧となって出てきます。

株価収益率(PER)のスクリーニングで割安性を判断する

株価収益率(PER)のスクリーニングで割安性を判断する

株を購入するなら現在の株価が割安のものがお得と言えますが、この割安性を計る指標の一つに、株価収益率(PER)があります。企業の利益を「1株あたりいくらか」で計算して、現在の株価が、その何倍まで買われているかを知るためのものです。一般的にはPERが低いほど投資リスクが低くなり、利益に対して株価が安いことを意味しますので、その銘柄が割安であることを示しています。ただ、PERは業種や業界によっても異なりますので、比較する場合は注意を要します。そのため自分なりの基準(この業界ならば何倍以下を目安にする)を決めておく必要があるでしょう。

株価純資産倍率(PBR)のスクリーニングでも割安性を調査する

株のお得感、割安性を判断する指標として、株価純資産倍率(PBR)というものもあります。これは企業の純資産を1株あたりで計算した上で、現在の株価が何倍まで買われているかを示すものです。例えば、株価が二千円で、1株あたりの純資産も二千円ならば割高でも割安でもありませんが、1株あたりの純資産が千五百円である場合は、少し割高となってしまいます。ただ、現時点では割高であっても、将来的に企業が成長し、資産が増加した場合などは割安に転じる可能性もあるため、長い目で企業を見定めるという考え方も重要となります。

株主資本利益率(ROE)のスクリーニングから経営の良さを判断する

スクリーニングの検索画面で、株主資本利益率(ROE)という項目もあります。これは、株主から集めたお金を会社が効率よく使い、より多くの利益につなげているかどうかの力を見る指標です。例えば、株価が同額のA社とB社があり、A社の純利益が1億円、株主資本(自己資本)が10億円で、B社の純利益が同じく1億円、株主資本(自己資本)が20億円の2社を比較した場合、少ない10億円の資金で年間1億円を稼ぎ出しているA社の方がお得となります。このROEで企業の「利回り」をチェックすることが可能となり、重要な調査項目の一つとなります。

時価総額のスクリーニングも重要となる

時価総額とはその企業の規模を示すもので、会社が既に発行している株式数に現在の株価を掛け合わせたものです。この時価総額が大きい会社であれば、値動きは比較的落ち着いており安定性はあるでしょう。反対に時価総額の小さい会社の場合、普段は流動性もなくことさら注目もされないでしょうが、いったんこの銘柄に投資家の注目が集まると大きく化ける可能性もあるため利益を受けられる場合もあります。その反面、大きな損失を受けるリスクも常に潜んでいることを忘れてはいけません。

まとめ

このように、自分の欲しい情報をスクリーニングすることによってより的確な判断を行うことが可能となり、良質の銘柄に出会えるチャンスが広がりますが、情報を集めた後も株価のチャートの動きには目を光らせましょう。いかにスクリーニング結果でよかったとしても株価の下落が続いていくこともありますので、下落トレンドにある銘柄には手をつけないよう注意が必要です。

現職の司法書士(実務経験14年)、ライター歴3年。
資格は司法書士、宅地建物取引主任者、2級FP技能士、モーゲージプランナー(住宅ローン専門資格)。
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