初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

本当にリスクは回避できる?スプレッド取引とはどんなものなのか

本当にリスクは回避できる?スプレッド取引とはどんなものなのか

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★★☆☆

スプレッド取引とは、株式取引に限らず外国為替証拠金取引(FX)などさまざまな金融取引で使われる取引手法です。仕組みは多少複雑ですが、理解して使いこなすことで市場の状況に関わらず安定した利益を狙いやすくなる取引手法として知られています。

今回は、スプレッド取引について詳しく取り上げていきます。メリットやデメリットについても見ていきましょう。

スプレッド取引と関わりが深い裁定取引(アービトラージ取引)

スプレッド取引と関わりの深い取引が「裁定取引(アービトラージ取引)」です。これは、2つの銘柄もしくは現物株と先物の割高な方を売って割安な方を買い、2つの価格差が縮小してきたら反対売買で利益を得る取引です。

アービトラージ取引は株価がどのように動いても利益を狙えることから、リスク回避が期待できる取引であり、スプレッド取引はアービトラージ取引の一種として扱われます。

FXのスプレッドとは異なるスプレッド

スプレッドという言葉は、株式取引よりもFXで身近な言葉と言えます。FXでのスプレッドは「売値(Bid)と「買値(Ask)」の差額を意味していて、取引に必要なコストとしてFX会社が設定しています。

これに対して株式や債券などの金融商品のスプレッドは、二つの商品における「金利差」や「価格差」を表し、スプレッド取引は、商品間の金利差や価格差の差額(スプレッド)を利用して、割高な銘柄を売って割安な銘柄を買うことで、利ザヤ(利益)を狙う取引のことをいいます。

カレンダースプレッド取引とは?

スプレッド取引にはいくつかの種類がありますが、まず「カレンダースプレッド取引」を見ていきます。カレンダースプレッド取引は「限月間スプレッド取引」とも呼ばれ、同じ商品で一方の限月(先物の期限が満了になる月。日経平均先物であれば3、6、9、12月)を売り、もう一方の限月を買うという手法です。

基本的に期近のオプションを売り、期先のオプションが買いになりますが、最初から組み合わせて取引されているものもありますので、売買一括で注文を出すことも可能です。

カレンダースプレッド取引は、決まった範囲内で株価が動く「レンジ相場」の時に利益を得やすいというメリットがあります。また、期先のものを買うことによって期近の売りのリスク軽減にもつながります。

カレンダースプレッド取引のデメリットとは?

カレンダースプレッド取引のデメリットには、値動きのリスクがあります。例えば、期近の価格が期先の価格を下回ってしまったらリスクヘッジにはなりませんので気を付けないといけません。

そして、どうしても現物株よりも投機的に投資をしてくる人たちが集まってきます。少しでも動きに乗り遅れたら、大きな損失を出してしまう可能性もあるのです

インターマーケットスプレッド取引とは?

「市場間スプレッド取引」とも呼ばれるインターマーケットスプレッド取引は、同じ限月でも市場によって価格差が出ることを利用して利益を得ようとする取引です。この取引は、片方の市場の商品を売買する時より、リスク回避と利益を狙うことができる取引となっています。

この取引では割高な方を売って割安な方を買い、その2つの差額を利ザヤとして得ます。同じ様な日経平均先物でも、市場によって参加者や流入資金の額、そして思惑の違いから価格差が生じることは珍しくありません。

インターマーケットスプレッド取引の弱点

インターマーケットスプレッド取引は違う市場でそれぞれ売買をしているため、価格が大きく動くと、市場ごとに追加の証拠金を差し入れる必要が発生します。売買で出る損だけでなく、追加証拠金の負担もありますので、取引する際は慎重に行うようにしましょう。

まとめ

スプレッド取引は通常の株式取引とは取引方法が異なるため、難しく感じる部分があるかもしれません。また、市場をまたいだ取引も含まれるため、商品や市場の特性を知る必要もあります。

しかし、リスク回避が期待できる取引として、現物取引よりも力を入れる投資家も少なくないようです。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。