株って1つから買えないの？株式売買の最低単位「単元株」とは

徳田陽太

2018/01/03

株の初心者がよく勘違いすることの一つに、株の売買単位があります。株は、1,000円の株を1,000円で1株ずつ購入するわけではなく、100株などの決まった単位で取引されます。つまり、株を購入する際には多額の資金が必要な場合があるのです。

初めての投資資金をいくら準備するかは、株初心者にとっては非常に悩ましい問題です。今回は、株式投資の基礎知識である株の購入単位について学習しましょう。

最低購入単位を意味する「単元株」

単元株(たんげんかぶ)とは、株式投資における最低購入単位のことを意味します。

株価が1,000円で単元株が100株の銘柄があったとしましょう。この銘柄を購入する場合の最低購入単位は、1,000円に100株を掛けた1,000,000円になります。これが最低購入単位の考え方です。

株の売買は単元株で行うことが原則であるため、購入金額は単元株数により左右されます。これは株式投資の基礎知識として必ず覚えておきましょう。

米国市場には単元株の概念が無い

敷居が高いと思われがちな米国株投資ですが、米国市場には単元株という概念がありません。実は、米国株は1株単位から売買することができるのです。

iPhoneで有名なアップルやSNSのフェイスブックなど、すべての銘柄が1株単位から売買できます。つまり、日本株よりも少額な資金から投資を始められるのです。

ダウ平均も最高値を更新し続けファンダメンタルズも好調な米国株は、初心者でも比較的エントリーしやすいマーケットということは意外に知られていません。

単元株を購入できる資金が無いなら？

ただし、単元株で買うことが原則であって、例外も存在します。それが、単元未満株での購入です。

日本のマーケットに目を向けてみると、銘柄によっては単元株での購入に数百万円単位の資金が必要な企業もあります。初心者がこのような銘柄へ投資するのはハードルが高すぎます。

単元株売買が難しい場合には、単元未満株(たんげんみまんかぶ)という例外もあります。単元未満株とは、その名の通り単元未満で銘柄を売買できる制度のことです。

単元未満株は証券会社によって最低購入株数が異なりますが、SBI証券のように1株単位からの売買ができる証券会社もあるため、初心者の投資にもおすすめです。

単元未満株でも利益を得られる？

日本の株式市場は、比較的値動きが少ない、成熟した市場です。主力企業ともなれば、単日で1%程度動けば良い方です。つまり、国内市場で短期的な売却益を狙うのであれば、必然的に単元株での投資が必要になってきます。

もし単元未満株で売買を行っても、ほとんど値幅は取れないでしょう。少ない金額で投資できるかわりに、積立投資のように長い時間での利益獲得を目指しましょう。

単元未満株でも配当はもらえる？

株式投資の楽しみの一つとして、配当や株主優待を上げる人も多いと思います。単元未満株の場合、株主優待はもらえないケースがほとんどですが、配当は受け取ることができます。

保有株数に応じて、決められた日に配当が割り当てられますので、単元未満株での投資においても大きなメリットになります。この点も単元未満株投資をするなら覚えておきましょう。

単元未満株は投資の練習に最適

初心者がいきなり投資を始めるにはリスクがつきものです。かといって、シュミレーションで投資の練習をするのも非現実的です。シュミレーションと生のマーケットでは、市場への参加意識が異なります。ニュースを確認するときの真剣さも違うでしょう。

そこで、株式売買の練習として単元未満株への投資をしてみるのはいかがでしょう。実際に株式を保有することで、日々の材料チェックも習慣化するでしょうし、マーケットに資金を投入すると、投資の勉強から逃れられなくなるわけです。損失リスクがあれば売り抜けるでしょうし、好材料が出たら追加資金を投入するでしょう。

単元未満株投資は、投資のスキル向上に際して非常に有効なツールにだと思います。

まとめ

これから株投資をしようと考えている方には、まとまった資金を投資することに抵抗がある方も多数いらしゃるでしょうが、それは正しい感覚だと思います。

知識が少ないまま多額の資金をつぎ込むのは、非常にリスクの高い行為です。投資に使う資金の性質にもよりますが、まずは単元未満株で練習してみてはいかがでしょう。

積立投資のような単元未満株への投資を有効活用することがポイント。利益獲得までの期間を長く設定すると、単元未満株投資にもリターンのチャンスが得られるのです。

徳田陽太

札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。 趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。また、米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。