純資産から株価の割安度を測る「株価純資産倍率（PBR）」の使いかた

横山研太郎

2017/12/17 2023/02/13

ある銘柄の株価が適正水準かを見る株価指標の中でももっとも知られているのが、「会社の保有財産」に基づいて評価する株価純資産倍率（PBR）です。

PERは会社の収益力を確認する重要な指標でもあります。今回は、PBRが何をあらわす指標であり、どのように使うのかを見てみましょう。

1株あたりの純資産額の何倍かを表すPBR

株価純資産倍率（PBR）とは、株価が1株あたりの純資産額の何倍かを表す株価指標です。PBR1倍なら株価がその企業の解散価値と同じだと判断されます。

株価純資産倍率（PBR）=株価÷1株あたり株主資本（BPS）

1株あたりの株主資本（BPS）=株主資本÷発行済み株式数

株主には「残余財産分配請求権」という権利があり、会社が解散するときに、銀行や取引先に債務を支払い後に残った財産を持ち株数に応じて分配を受け取ることができます。PBR1倍では株主資本と時価総額は同額であり、株価は解散価値に等しいと考えられます。

PBRと割高・割安の関係はどうなっているのか

PBR1倍なら、理論上の分配金額は株価と等しくなるので、PBR1倍のときに会社が解散しても、株価と同じ金額の財産が分配されます。では、PBRが2倍だとどうでしょうか。

1株あたりの純資産が100円で株価が200円なら、会社が解散すると分配される残余財産は100円しかありません。このため、PBRが低い方が株価は割安、高い方が株価は割高だと言うことができます。

PBRの割高・割安水準はどの程度なのか

「PBRが低いと割安」とはいっても、「とにかくPBRが低ければ割安」ではありません。業種によってPBRの割高・割安の水準が異なり、鉄鋼（0.8倍）やサービス業（1.2倍）などは全体よりも低い一方、医薬品（2.0倍）や情報・通信業（1.8倍）などはPBRが高止まりする傾向があります。

日本取引所（JPX）が公表している東京証券取引所（東証）一部上場銘柄全体の加重平均PBRは、2017年1月末現在で1.3倍となり、個別企業レベルでは、収益力が高い企業はPBRが高く、収益力に乏しい企業は低くなる傾向にあります。

会社の損益はPBRにどう影響するのか？

会社が生み出した税引き後純利益は、株主還元（配当）と会社を発展させるための資金（内部留保）に分けられます。このうち、内部留保は株主資本に加算されるため、大きな利益を出すと株主資本が大きくなる反面、PBRの低下を招きます。継続して大きな利益を生み出しているなら、割安だと判断されて株価が上がりやすい状況といえます。

反対に赤字を計上すると、それだけ株主資本が減少するので、1株あたり純資産も減少してPBRが上昇して、割高感が出てきます。会社が何も対策をしなければ、株価は下がっていくことでしょう。

PBRで銘柄の投資判断するときの注意点

PBR1倍を下回った銘柄は割安水準と判断できますが、割安銘柄は必ず株価が上がるわけではありません。会社の損益によって将来のPBRは変動するからです。

PBR1倍を下回っていても株価が上がらない・下落しているなら、経営状態にネガティブなことが起こっていないかを調べましょう。PBRだけでなく、PERや業績予想などと合わせた投資判断が欠かせません。

PBRが低い銘柄は買収対象になることも

低PBRの企業は会社の資産を比較的安く買えることから、企業買収や株式公開買い付け（TOB）の対象になりやすい傾向があります。見方を変えれば、PBRが低い会社は市場から「会社の資産を効率よく使って利益を出すことができていない」と評価されているのと同じです。

買収対象となると、直近の株価よりも高い株価での買い取りが発表されます。しかし、高い技術力や強いブランド力を持っていれば、経営次第では業績改善が期待できます。別の会社がシナジー効果があると判断すれば、買収提案をしてくる場合があるのです。

まとめ

PBRは会社の純資産に対して株価がどれくらいの水準かを見る株価指標であり、債務超過にでもならない限り、PBRがマイナスになることはまずないため、企業間の比較がしやすい株価指標です。

一方で、PBR単独での投資判断は難しい指標でもあります。PER以外の株価指標や、会社のビジネスモデルや業績も意識しながら活用するのがよいでしょう。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。