初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

純資産から株価の割安度を測る。「株価純資産倍率(PBR)」の使いかた

純資産から株価の割安度を測る。「株価純資産倍率(PBR)」の使いかた

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★★☆☆

特定の銘柄が適正水準の株価を見るときにはいくつかの指標がありますが、「会社の保有財産」をベースに評価する株価純資産倍率(PBR)が知られています。

投資判断を一つの指標に絞るのは賢明ではありませんが、PERは会社の収益力を確認する重要な指標でもあります。今回は、PBRが何をあらわす指標であり、どのように使うのかを見てみましょう。

1株あたりの純資産額の何倍かを表すPBR

株価純資産倍率(PBR)とは、株価水準を判断する指標であり、株価が1株あたりの純資産額の何倍かを表す指標です。PBR1倍なら株価がその企業の解散価値と同じだと判断されます。

株価純資産倍率(PBR)=株価÷1株あたり株主資本(BPS)

1株あたりの株主資本(BPS)=株主資本÷発行済み株式数

PBR1倍であるとき、株主資本と時価総額は同じ額であり、株価が解散価値に等しいと考えられます。株主には「残余財産分配請求権」という権利があり、会社が解散するときに、銀行や取引先への債務を支払った後に残った財産を持ち株数に応じて分配を受け取ることができます。

PBRと割高・割安の関係はどうなっているのか

PBR1倍であれば、理論上の分配金額は株価と等しくなります。PBR1倍のときに会社が解散しても、株価と同じだけの財産が分配されることになります。しかし、PBRが2倍だとどうでしょうか。

1株あたりの純資産が100円で株価が200円の場合、会社が解散すると分配される残余財産は100円しかありません。ここから、PBRが低い方が株価は割安、高い方が株価は割高だと言うことができます。

PBRの割高・割安水準はどの程度なのか

「PBRが低いと割安」とはいっても、「とにかくPBRが低ければ割安」ではありません。PBRは業種によって割高・割安の水準が異なります。業種別では鉄鋼(0.8倍)やサービス業(1.2倍)などは全体よりも低い一方、研究開発やシステムへの投資が不可欠な業種である医薬品(2.0倍)や情報・通信業(1.8倍)などはPBRが高止まりする傾向があります。

日本取引所(JPX)が公表している東京証券取引所(東証)一部上場銘柄全体の加重平均PBRは、2017年1月末現在で1.3倍となり、個別企業レベルでは、収益力が高い企業はPBRが高く、収益力に乏しい企業は低くなる傾向にあります。その理由は、後述する会社の損益とPBRの関係から理解することができます。

会社の損益はPBRにどう影響するのか?

会社が生み出した純利益(税引き後)は、株主への配当と会社をさらに発展させるための資金(内部留保)に分けられます。このうち、内部留保が株主資本に加算されるため、大きな利益を出すと株主資本が大きくなる分、PBRが低下することになります。継続して大きな利益を生み出しているなら、割安だと判断されて株価が上がりやすい状況といえます。

反対に赤字を計上した場合には、その分だけ株主資本が減少するので、1株あたり純資産も減少してPBRが上昇し、割高感が出てしまいます。会社が何も対策をしなければ、株価は下がっていくことでしょう。

PBRで銘柄の投資判断するときの注意点

PBR1倍を下回ると株価は割安と判断できますが、割安だからといって必ず株価が上がるわけではありません。会社の損益によって将来のPBRは変動するからです。

PBR1倍を下回っているにもかかわらず、株価が上がらない、株価が下がっているのであれば、経営にネガティブなことが起こっていないかを調べましょう。PBRだけでなく、PERや業績予想などと合わせた投資判断が欠かせません。

PBRが低い銘柄は買収対象になることも

PBRが低い会社は会社の資産を比較的安く買うことができることから、企業買収や株式公開買い付け(TOB)の対象になりやすい傾向があります。これは、PBRが低い会社は「会社の資産を効率的に使って利益を出すことができていない」と市場から評価されているのと同じです。

買収対象となると、直近の株価よりも高い株価でも買い取りが発表されます。しかし、高い技術力や強いブランド力を持っている会社であれば、経営次第では業績改善が期待できます。別の会社がシナジー効果があると判断すれば、買収提案をしてくる場合があるのです。

まとめ

PBRは会社の純資産に対して株価がどれくらいの水準にあるかを見る指標であり、債務超過にでもならない限り、PBRがマイナスになることはまずないため、いろいろな企業での比較がしやすいのは確かです。

一方で、PBR単独での投資判断は難しい指標でもあります。PERをはじめとするほかの指標や、会社のビジネスモデルや業績も意識しながら活用するのがよいでしょう。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。