投資初心者でも知っておきたい「オプション取引」の存在と仕組み

横山研太郎

2017/12/18 2021/08/03

記事の難易度：★★★★★

株式取引をしているなら、株価に影響を与える可能性がある取引について、その仕組みを理解しておく必要があります。中でも注目したいのが、売買する権利を取引する「オプション取引」です。

今回は、そんなオプション取引の仕組みとメリット・デメリット、自身の取引に組み入れるときの注意点を見てみましょう。

この記事のもくじ

1 売買する権利を売買する「オプション取引」
- 1.1 さまざまな原資産を取引対象とするのが魅力
2 売買の権利を売り買いできる
- 2.1 買う権利「コールオプション」
- 2.2 売る権利「プットオプション」
3 オプション取引は上級者でも難しい仕組み
- 3.1 個別銘柄のオプション取引「かぶオプ」
4 まとめ

売買する権利を売買する「オプション取引」

オプションとは、特定の原資産についてあらかじめ決められた将来の一定の日または期間において、事前に定めた権利行使価格で取引できる金融派生商品（デリバティブ）です。

さまざまな原資産を取引対象とするのが魅力

取引できる売買権利には、株価指数・通貨・国債・金利の先物の売買権利を取引する「先物オプション」や、個別銘柄や上場投資信託（ETF）などの売買権利を取引する「証券オプション」など、さまざまなものがあります。

売買の権利を売り買いできる

オプション取引が難しいと感じられる理由は、取引方法の種類に違和感を持ってしまうためです。オプション取引の取引方法は、下記の4種類があります。

①「買う権利」を買う
②「買う権利」を売る
③「売る権利」を買う
④「売る権利」を売る

②や④を見るとと戸惑うかもしれませんが、どの権利を売買するのかを意識しながら考えると理解しやすくなります。カギカッコ内に書かれたものが取引する権利で、その権利を買うか売るかするのです。

買う権利「コールオプション」

上記①と②は「買う権利」を売買するものです。この「買う権利」を「コールオプション」と呼びます。コールオプションを買いたい人（①）と売りたい人（②）が、取引をします。

例えば、「いまは11月1日で日経平均先物が22,000円」だとします。このときに「12月1日に日経平均先物を22,500円で買うことができる権利」を取引するとしましょう。オプション取引ではオプションの購入価格である「プレミアム」を、買い手が売り手に支払います。ここでは、プレミアムが50円としておきます。12月1日に日経平均先物が22,550円を超えると考えている人は、想定通りになれば、このコールオプションを買うと利益が出せます。

仮に、12月1日に日経平均先物が23,000円になっていれば、「22,500円のコールオプション」を買っているため、買い手が権利を行使すれば、コールオプションの売り手から22,500円で日経平均先物を購入することができます。それを23,000円で売却すれば、23,000円－22,500円－50円(プレミアム分)＝450円の利益が得られます。逆に日経平均先物が下落して21,000円になれば、買った権利を行使しないという選択により、損失は支払ったプレミアムの50円だけに限定されます。

このように、権利の買い手は損失を限定しながら利益を求めることができるのです。一方の権利の売り手は、必ずプレミアムを受け取れるメリットがある半面、利益はプレミアム分だけに限られるので、思惑が外れると買い手の権利行使に応じる義務があり、損失が大きくなる可能性があります。

売る権利「プットオプション」

売る権利は「プットオプション」と呼ばれます。こちらは、プットオプションを買いたい人（③）と売りたい人（④）が、取引をします。

先ほどと同じく「いまは11月1日で日経平均株価が22,000円」としたときに、「12月1日に日経平均先物を21,500円で売ることができる権利」をプレミアム50円で取引できるとします。

買い手は、12月1日に日経平均先物が21,450円を下回っていれば、権利を行使して利益を得ることができます。その利益は先物の価格が下がっているほど大きくなり、逆に上回っていれば権利を行使せず、プレミアム分の50円が損失となります。一方の売り手は、先物価格が21,450円を下回っていれば買い手の権利行使に応じなければならず、損失が発生します。その損失は先物の価格が下がっているほど大きくなり、逆に上回っていればプレミアム分の利益が得られます。

オプション取引は上級者でも難しい仕組み

オプション取引は「決まった株価で買うか売るか」の現物株取引よりも複雑で、初心者には難しい取引です。また、売り手の場合は取引に必要な証拠金を超える損失が発生する可能性もあるため、その点にも注意が必要です。しかし、機関投資家にとっては、オプションを組み合わせによりある程度のリスクヘッジが期待できる取引手法です。

その副作用として、オプション取引の権利行使価格が決まる毎月第2金曜日には、日経平均株価が大きく動くことがあります。なかでも、先物取引も含めて大量の精算がある3・6・9・12月の第2金曜日は「メジャーSQ」と呼ばれ、特に注目を集めます。

このように、個別銘柄にも影響があるため、オプション取引についても概略くらいは理解しておく必要があるのです。