ノーロード型投資信託とは？手数料無料のお得な投資方法と注意点

たじりひろこ

2018/07/25 2021/06/09

個人の資産形成ツールとして注目を集めている投資信託ですが、中でも販売手数料が無料に設定されているノーロードファンドが人気を集めています。

今回は、資産形成の柱ともいえるノーロードファンドの特徴と、投資信託にかかる各種コストを見てみましょう。

商品や金融機関によって違う投資信託の手数料

投資信託の販売手数料は商品によって、大きな違いがあります。ある証券会社で取り扱う同じカテゴリの投資信託でも、商品ごとに0％～3％と大きな開きがあります。

また、まったく同じ商品でも金融機関によっては手数料を上乗せすることもあるので、この点にも注意が必要です。

対面証券の費用は高止まり、ネット証券は引き下げ傾向

一般的な傾向として、銀行や窓口販売を提供している証券会社の手数料は高止まり傾向、ネット証券は引き下げ傾向があります。販売手数料を抑えた投資信託の購入を考えているなら、ネット証券での口座開設を優先しましょう。

ただし、ネット証券では取引投資商品を自分で決め、売買タイミングも自分で見つける必要があります。アドバイスが欲しい、自分に合う商品を一緒に探して欲しいと考えている人は銀行や窓口販売をする証券会社で購入すると良いでしょう。

販売手数料無料の投資信託「ノーロードファンド」

投資信託のうち販売手数料無料のものを、ノーロードファンドと呼びます。ノーロードファンドは特定の株価指数に連動する運用を目指すインデックスファンドが中心です。

インデックスファンドは銘柄組み換えの手間がかからない分、コストを引き下げることができるのです。

アクティブファンドは高コスト

ノーロードファンドの中には、インデックスファンドを上回る運用成績を求めるアクティブファンドも含まれます。

インデックスファンドを超えるリターンが期待できるアクティブファンドですが、企業研究や銘柄入れ替えが頻繁になることからコストがかさみ、その分販売手数料が高くなるというデメリットがあります。

ノーロードファンドで低コスト投資

投資資金100万円に対して販売手数料3％のファンドに投資すると仮定すると、販売手数料分の3万円は投資資金から拠出するか、別に用意する必要があります。これがノーロードファンドなら100万円全額を投資資金に充てることができるのです。

このように、ノーロードファンドは低コストで投資できるだけではなく、資金効率の改善も期待できるのも見逃せない魅力です。

非課税制度を活用してさらにコスト圧縮

販売手数料のいらないノーロードファンドは非常にお得ですが、少額投資非課税制度（NISA）やつみたてNISA・個人型確定拠出年金（iDeCo）を活用すれば、さらなるコスト圧縮につながります。

NISAやつみたてNISA、iDeCoでは分配益・譲渡益が非課税、iDeCoは掛金が全額控除、利益や受取金が非課税になります。非課税期間はNISAは5年間、つみたてNISAは20年です。iDeCoの掛金控除は無期限ですが、60歳未満での途中売却や出金は原則不可能であることに注意が必要です。

ノーロードファンドに投資するときの注意点

投資信託には保有期間中に運用コストである信託報酬というコストがかかります。ノーロードファンドもいえどもこのお金は支払わないといけません。信託報酬が1%を超える投資信託もありますので、購入時には信託報酬にも注意しましょう。

また、金融機関によっては投資信託の残高に応じて口座管理料を設定していることもあるので、やはり口座開設時に確認しておきましょう。

売却時にも注意が必要

また、売却時にかかる手数料として信託財産留保額があります。信託財産留保額も商品によって割合が違います。投資コストを抑えたいならば、信託財産留保額無料の商品を選んでください。

また、ノーロードファンドでも値下がりリスクはあります。売却時に値下がりしていると売却損が出ますので売るタイミングには気を付けましょう。

まとめ

ノーロードファンドは販売手数料がかからないため、販売手数料が設定されている投資信託と比べると有利ですが、信託報酬や信託財産留保額、口座管理料といったさまざまなコストがかかることには変わりません。

どの商品に投資するかを考える時は販売手数料だけでなく、他に支払わないといけないお金はないのか、もしあったとしたらなるべく安いのはどれか、までしっかり調べておくようにしましょう。

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たじりひろこ

2級ファイナンシャル・プランニング技能士。証券会社・生命保険会社等複数の金融機関勤務の後、ライターの道へ。「初心者でも投資のイロハがよく分かる」文章を書くことを心掛けて活動中です。