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ノーロード型投資信託とは?手数料無料のお得な投資方法と注意点

ノーロード型投資信託とは?手数料無料のお得な投資方法と注意点

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★★☆☆

投資信託を購入する際、販売手数料がいくらかかるか気になりますよね。できれば、なるべく手数料が安い商品を探したいものです。

そんな中、販売手数料が無料の「ノーロード型投資信託」が人気を集めています。今回は、ノーロード型投資信託の特徴と投資信託にかかるコストについて見ていきます。

投資信託の手数料は商品や金融機関によって違う

投資信託の手数料は商品や金融機関によって違う

投資信託の販売手数料は商品によって大きく違います。ある証券会社で取り扱う投資信託でも商品ごとに0%~3%と大きな開きがあります。

また、同じ商品でも金融機関によって販売手数料が変わります。その理由は販売手数料の中から金融機関の利益が差し引かれるためです。

一般的に銀行や窓口販売を行う証券会社の手数料が高く、ネット証券会社が安い傾向にあります。もしこれから販売手数料を抑えて投資信託を購入したいと考えるのならば、ネット証券会社で探してみるとよいでしょう。

ただし、ネット証券会社での取引は投資商品を自分で決め、売買タイミングも自分で見つける必要があります。アドバイスが欲しい、自分に合う商品を一緒に探して欲しいと考えている人は銀行や窓口販売をする証券会社で購入すると良いでしょう。

ノーロード型投資信託とは?

ノーロード型投資信託とは?

投資信託の中でも、販売手数料が無料の商品のことを「ノーロード型投資信託」と呼んでいます。

このノーロード型投資信託はいくつもの金融機関で取り扱っていますが、インデックスファンドに多いという特徴があります。インデックスファンドは株価指数に連動しているため、運用会社側は銘柄の組み換えや研究を頻繁に行う必要がありません。手間がかからない分、販売手数料を無料にできるのです。

反対により高い運用成績を求めるアクティブファンドはファンドマネージャーが銘柄入れ替えを頻繁に行います。もちろん企業研究も欠かせません。運用に非常に手間がかかるため販売手数料が高くなるというわけです。

ノーロード型投資信託でお得に投資しよう

ノーロード型投資信託でお得に投資しよう

ノーロード型投資信託に投資する利点は運用する金額を増やせることにつきます。

例えば、投資資金が100万円で販売手数料が3%の場合、100万円の3%=3万円を支払わないといけません。そうなると、支払う総額は100万円+3万円=103万円です。

これがノーロード型投資信託だと手数料はかかりませんので、支払う総額は100万円だけでいいのです。手数料で支払うことになっていた3万円も運用資金にまわすことができますね。

節税もできる?投資信託のお得な買い方

販売手数料のいらないノーロード型投資信託は非常にお得ですが、さらにお得になる購入方法があります。

それは、NISA・つみたてNISAiDeCoを活用することです。NISA、つみたてNISAは分配益や譲渡益にかかる税金が無料に、iDeCoは掛金が全額控除対象、利益や受取金が非課税になります。販売手数料無料とあわせてお得に投資をしましょう。

非課税期間はNISAは5年間、つみたてNISAは20年です。iDeCoの掛金控除はずっと続きますが、制度の性格上、60歳未満での途中売却や出金はできないと考えておきましょう。

ノーロード型投資信託での注意点

ノーロード型投資信託での注意点

ノーロードで投資信託を購入すると得した気分になりますが、保有している間や売却時にはお金がかかる点には注意しましょう。

投資信託には運用中にかかる「信託報酬」というコストがあります。ノーロード型投資信託もいえどもこのお金は支払わないといけません。信託報酬が年間1%以上の投資信託もありますので、購入時には気を付けて見ておきましょう。

また、利用する金融機関によっては投資信託の残高に応じて「口座管理料」がかかることもあります。口座開設時に確認しておきましょう。

売却する際にも注意が必要

売却時にかかるコストも確認しておきましょう。「信託財産留保額」という手数料を支払わないといけない投資信託があります。

信託財産留保額も商品によって割合が違います。投資コストを抑えたいならば「信託財産留保額無料」としている商品を選んでください。

また、ノーロード型投資信託でも値下がりリスクはあります。売却時に値下がりしていると売却損が出ますので売るタイミングには気を付けましょう。

まとめ

ノーロード型投資信託は販売手数料が無料になるため、非常にお得な印象を受けます。ですが「信託報酬」「信託財産留保額」、金融機関によっては「口座管理料」がかかることも忘れてはいけません。

どの商品に投資するかを考える時は販売手数料だけでなく、他に支払わないといけないお金はないのか、もしあったとしたらなるべく安いのはどれか、までしっかり調べておくようにしましょう。

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