貸株の仕組みと注意したい逆日歩の関係

横山研太郎

2017/12/14 2023/02/13

信用取引を構成する仕組みの一つに、投資家が証券会社に保有株を貸し出す「貸株」があります。貸株は人気銘柄の流動性を高めるために欠かせない仕組みであり、使いこなせれば配当金や売却益以外の収益源としても期待できます。

今回は、貸株の仕組みや個人投資家が貸株を利用するときの注意点を見てみましょう。

株式を投資家から証券会社に貸し出す「貸株」

貸株とは、投資家が保有する株式を証券会社に貸し出し、見返りに証券会社から金利収入（貸株金利）を受け取るサービスです。証券会社は借り入れた株式を他の投資家等に貸し出すなどの運用をします。

貸株の仕組みにより、流動性や決済安定性の向上など、効率的な市場機能の発揮に重要な役割を果たしていると考えられます。

貸株に出した銘柄は株主の権利に制限がかかる

保有銘柄を貸株に出すと、株式の名義人は証券会社に移動します。証券会社の口座設定次第は配当や優待は受け取れますが、長期保有の継続特典を失うなど、株主の権利に一部制限がかかります。

貸株不足になると発生する「逆日歩」

ある銘柄が人気銘柄になって空売りが殺到すると証券会社が貸株を準備しきれず、株式を保有している機関投資家などから、不足分を追加で借りてくる必要が生じます。

このときに証券会社が株式を借りるコスト（逆日歩）が発生して、最終的に空売りをする投資家が負担することになります。

逆日歩の有無・金額は事前にわからない

貸株が不足すると逆日歩が発生しますが、空売りのタイミングでは逆日歩の発生や金額はわかりません。翌日になってはじめて1日あたり・1株の「前日分の逆日歩」が公表されます。決済日が週をまたぐと、3日分の逆日歩の支払いが発生しますが、貸株料と違って決済日当日は含みません。

例えば、100株空売りしたときの逆日歩が10円であれば、3日分で3,000円の支払いが発生します。このように、逆日歩が高額になると空売りでの損益が一気に悪化するリスクがあります。

貸株の有無や数量は毎日公表される

個別銘柄の制度信用取引では、どれだけの信用買い・空売りが行われているかを表す「信用残高」が毎日公表されています。買残よりも売残が少ない場合は「貸株が不足していない状態」と言えます。反対に売残の方が多ければ、その状態が解消されないと貸株不足になり、逆日歩が発生する可能性があります。

ただし、売残の方が多い（貸借倍率が1未満）場合でも、証券会社などが保有する株式で貸株を確保できる場合には、逆日歩は発生しません。

貸株の多寡から値動きを予測する

特定の銘柄の貸株が多くなっていることは、株価が下がると予想している人が多いと言えますが、その一方で、将来に買い戻しが入ることは決まっています。

貸株と逆日歩の多寡は、将来的な株高要因の一つとして注目されることがあります。そのため、逆日歩の発生をきっかけに、株価が上昇するケースも見られます。

まとめ

信用取引を支える重要な仕組みである貸株は、個人投資家から見れば収益源としてだけではなく、貸株の多寡や逆日歩の有無が銘柄の動向を予測する重要な要素となります。

貸株の状況を見ながら買い時・売り時を見計らうこともできるので、気になる銘柄があるときには貸株の状況まで注目してみましょう。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。