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物価が上がれば株価もあがる?インフレが株式投資に与える影響とは

物価が上がれば株価もあがる?インフレが株式投資に与える影響とは

西岡容子
西岡容子
記事の難易度:★☆☆☆☆

ニュースや新聞等で見聞きする「現在のインフレのもとでは」「インフレ対策に」という言葉。何となくイメージは分かるものの、実際のところどのような意味で何が問題なのか、ぼんやりとしたイメージしかない人は多いのではないでしょうか。

今回は、インフレーション(インフレ)の意味や影響などについて解説していきます。

インフレとはどのようなことを意味するのか

インフレーション(インフレ)とは、「物」の価値(物価)が上がり「お金」の価値が下がっている状態で状態が続くことをいいます。

例えば、手元にある現金1,000円で目の前にあるリンゴが何個買えるのかを例に考えてみましょう。物を買う(消費者)側からすると一個あたりの値段が低い方がたくさん買えてメリットになりますが、売る(生産者)側からすると一個あたりの値段が高いほうが利益につながります。

仮に、一個あたりのリンゴの値段が200円だった場合、1,000円で5個のリンゴを買うことができます。しかし、インフレによってリンゴの価格が一個あたり250円に上がってしまった場合は、同じ1,000円でも4個しか買えなくなります。

なぜインフレの状態になってしまうのか?

世の中に流通するお金の量が増えすぎると、「お金」の価値より「物」の価値が上がり、自然とインフレ状態となります。バブルのような極端な好景気ではお金に対して物の供給量が追い付かないことで、過度なインフレ状態を引き起こし、戦争や内乱などの情勢の混乱によって極端な物資不足になれば、「ハイパーインフレ」を招くことになります。

景気回復のために流通するお金の量を増やす政策(金融緩和)では、意図的にインフレ状態を引き起こすことを狙いますが、計画的に実行されている分、経済への悪影響は限定的とされています。

インフレになるといいことはあるの?

インフレが進むことで「お金」の価値より「物」の価値が高まることは説明しましたが、物の価値が高まると、その物を生産している人や会社等は、より多くの売上・利益を手にすることができます。その結果、物を生産している個人・企業の業績が向上し、従業員の給料にも反映されます。

人件費の上昇は消費拡大につながり、娯楽や旅行などにもお金を使うため世の中にお金が回りはじめ、全体的に経済の発展へとつながっていきます。激しいインフレは経済そのものを破壊しますが、ゆるやかなインフレは国の発展のためには正常な状態といえるのです。

しかし、円安によるインフレは人件費の上昇が伴っていないこと、さらに国内産の物までつられて物価上昇するため売れなくなることがあり、企業の業績にも悪影響を与えることにもつながります。また、台風や冷夏等の異常気象の影響による野菜の高騰等も好ましくないインフレの代表例でしょう。

悪性のインフレ「ハイパーインフレーション」とは?

通常のインフレでは物価上昇率は数%と緩やかなのに対して、数百%や数千%、場合によっては数万%という異常な物価上昇率により経済活動そのものを破壊するのが「ハイパーインフレーション」です。

国際会計基準(IAS)では、3年間で累積100%(年率約26%)を超えるインフレ率を記録した場合をハイパーインフレと定義していますが、一般的には異常な物価上昇率が一定期間続くイメージを指す場合に使われる傾向があります。

最近の例ではアフリカ・ジンバブエで年率220万%(2008年)という極端なハイパーインフレが起こり、通貨切り下げ(デノミネーション)にともない、最終的には100兆ジンバブエ・ドル紙幣が発行されるなど、ジンバブエ経済に壊滅的な被害を与えることとなりました。

株式投資はインフレに効果がある?

インフレが続くとお金の価値がどんどん下がり、逆に物価が上昇するため、お金で資産を持つよりも物で資産を持つことが有効な対策(インフレヘッジ)として考えられます。代表的なインフレヘッジとして「株式投資」があります。物価が上がることで企業業績も改善するため、株価の上昇が期待できるからです。投資である以上リスクがつきものですが、現金で持っておくよりは結果的に資産を増やすことが期待できます。

また、「不動産投資」も物価の上昇により、賃料や土地価格の上昇も期待できるため、インフレ対策に有効な手段とされています。

まとめ

インフレが続く時にそのまま現金(預金)として保管しておくのか、積極的に資産を増やす手段を講じるのか、それぞれの判断により自己責任の上で資産を守っていかなければなりません。そのためにも、日頃からの景気を見極める力を養うことが重要になってきます。

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