初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

金融業界を一変させるイノベーション?話題のフィンテックとは

金融業界を一変させるイノベーション?話題のフィンテックとは

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★☆☆☆

新聞やニュースでも注目を集めているフィンテック。言葉はよく耳にするものの、その意味をよくわからない方は多いのではないでしょうか。株式市場でもフィンテック関連銘柄が物色され、ストップ高銘柄となることも珍しくありません。一口にフィンテックと言っても、その業態は実にさまざま。

今回は、注目を集めるフィンテックとはどのようなものか、その内容を見てみましょう。

金融(finance)とテクノロジー(technology)の融合を目指すフィンテック

フィンテックとは、金融(finance)とテクノロジー(technology)のかばん語であり、金融業界にテクノロジーが導入されることで破壊的なイノベーションを期待する動きの総称です。

フィンテックの出現は金融業界におきたイノベーションで、従来の金融システムを一変させる可能性を秘めています。例えば、銀行からお金を借りるには膨大なペーパーワークと煩雑な手続きが必要ですが、フィンテックでこの解決が期待されています。

フィンテック関連のスタートアップは急成長

日本に先駆けて、欧米の主要銀行はフィンテックの領域に早くから資金を投じてきました。ゴールドマンサックスは数千億を投じて独自の仮想通貨を組成、JPモルガンも2015年から累計1兆円を超える投資を継続しています。

主要銀行がフィンテック関連への投資に躍起になることの背景には、フィンテック関連のスタートアップが銀行をしのぐ急成長を遂げていることがあげられます。欧米の主要銀行の巨額の投資は金融系スタートアップを意識した警戒感の裏返しであり、フィンテックはそれだけ金融業界に新たな風を巻き起こそうとしているのです。

個人でも参入できるのが魅力

投資銀行や大手金融機関だけではなく、個人単位でも参入できるのがフィンテックの魅力でもあります。実は、ツイッター創業者のジャック・ドーシーもフィンテック業界に参入しています。それが決済代行サービスの「Square(スクエア)」です。

大手IT企業が金融業界をリードする未来もある

レンディングクラブやスクエアは、IT企業が積極的に金融業界に参入している代表例です。

米国のIT企業がGoogle PayやApple Payを提供していて、中国のアリババがアリペイで電子決済分野に参入して、さらにクレジットカードの発行も検討していると報じられています。今後はIT業界の大手が金融業界の主要プレイヤーになる可能性もあるのです。

フィンテックは身近な部分にもある

フィンテックという用語が一人歩きしている印象がありますが、私たちの身近なところにもフィンテックは存在します。その代表例が家計簿アプリです。これは、まとめづらい複数口座を一括管理し、クレジットカードの履歴や銀行の入出金をもとに、自動で家計簿を作成します。

これらのアプリは証券口座とも連動しているため、資産運用の状況も把握することができます。こう考えると、フィンテックを少し身近なものに感じることができますね。

注目のロボアドバイザーもフィンテック

フィンテックの中でも注目を集めているのが、個人ごとに最適なポートフォリオの作成・管理までを人工知能(AI)が代行するロボアドバイザーです。ロボアドバイザーは、主要証券からネット証券まで参入していて、ロボアドバイザーを提供していない証券会社は少数派となりつつあります。

また、アプリ経由でロボアドバイザーが運用するツールもあり、その利便性は日に日に高まってきています。少額からはじめられることも多く、これも金融業界に風穴を開けることが期待されるフィンテックの一つと言えるでしょう。

まとめ

テクノロジーの発達により、金融業界も徐々に変わりつつあります。フィンテックは、私たちの生活に革命を起こしてくれるイノベーションなのです。

耳慣れないフィンテックという言葉も、具体例を理解することでイメージしやすくなったと思います。身近なフィンテックを探してみるのも面白いかもしれません。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。