一株当たり純利益（EPS）とは？計算方法とその活用方法を詳しく説明

横山研太郎

2018/01/24 2023/02/03

銘柄選定で重要なポイントはいくつかありますが、その一つが「利益を出している企業かどうか」です。そこで活用したいのが、一株当たりどれだけの純利益を生み出しているかを見る株価指標である一株当たり純利益（EPS）です。

今回は、持ち株の適正価格を利益という点から計算する尺度であるEPSがどのようなものかを見てみましょう。

一株当たり純利益（EPS）は何を表すのか

一株当たり純利益（EPS）は一株あたりの当期純利益を表す株価指標であり、「株主に帰属する利益」である当期純利益が多いほうが「自分の持ち株に帰属する利益」が多くなると考えられます。

同水準の株価・利益を上げている企業があり、どちらに投資するべきか悩んでいるなら、EPSを比較すれば効率的な投資が期待できます。EPSは次の計算式で求めることができます。

EPS＝（税引後当期純利益）÷（発行済株式数）

株価収益率（PER）の算出にも使われるEPS

EPSは株価収益率（PER）とも深い関わりがあります。PERは銘柄分析で重視される株価指標ですが、関わりの深いEPSを知れば、その重要性をさらに理解できます。

前述の例でいえば、EPSが高い方がよい投資先と判断できます。EPSが高いとはPERが低くなるため、低PERの銘柄ほど魅力的な投資先だと言えるのです。

EPSの変動理由には何がある？

EPSは税引後当期純利益を発行済株式数で割ることで求められるので、当期純利益が増えればEPSが上昇して、減少すれば下落します。また、発行済株式数が増えればEPSは下がり、逆に減った場合には上昇します。

発行済株式数の変動はEPSにどう影響する？

市場に流通する発行済株式数の管理方法として一般的なのが、企業が株式市場などを通して買い戻す「自社株買い」です。自社株買いの分だけ発行済株式数は減るので、EPSは上昇します。

反対に発行済株式数を増やす「増資」をすると、一株あたりの権利が少なくなることから「希薄化」が起こります。希薄化すると当然EPSも下落することとなります。増資をきっかけとする株価急落はインパクトもあるため、「増資＝株価下落」というイメージがついていますが、株価だけではなくEPSを見て、プラスかマイナスかを判断するようにしましょう。

EPSで株価の適正水準を計算できる

前述の通り、EPSとPERには密接な関係があります。PERを求める計算式は、次のように変形することができます。

（EPS）×（PER）＝（株価）

株価からPERを求めますが、このように変形すれば「適正株価」を求める計算式にもなります。PERは業種ごとに求めることもできるので、業種別PERとEPSから適正株価を求められます。

適正株価を求めるためのポイント

適正株価を求めても、今の株価と比べて安ければ買い、高ければ売りとなるわけではなく、株価の下落理由や、事業内容の違いを考慮する必要があります。

適正株価を下回っている理由に、不祥事や業績の見通しが暗いといった理由が反映されているのかもしれません。また、同業種に分類されている企業でも事業内容が異なり、業界でのポジションによって収益力（利益率）も異なるため、平均PERで求めた値が、そのまま適正株価であるとは限りません。

まとめ

一株当たり純利益（EPS）は、株価収益率（PER）とあわせて利用することで株価の適正水準を求める指標としても利用できる株価指標です。

しかし、算出された適正株価を現在の株価にそのまま当てはめて判断するのではなく、業績予想や事業内容をも踏まえて判断することが大切です。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。