一株当たり純利益（EPS）とは？計算方法とその活用方法を詳しく説明

横山研太郎

2018/01/24 2020/04/17

銘柄選びの判断材料の一つに「利益を出している企業かどうか」がありますが、一株あたりの利益が小さければ株式投資としてのうまみは期待できません。そこで活用したい株価指標が、一株当たりどれだけの純利益を生み出しているかを見る一株当たり純利益（EPS）です。

今回は、持ち株の適正価格を利益という点から計算する尺度であるEPSがどのようなものかを見てみましょう。

一株当たり純利益（EPS）は何を表すのか

一株あたりの当期純利益を表す指標が、一株当たり純利益（EPS）です。配当金の原資となる「株主に帰属する利益」である当期純利益が多いほうが「自分の持ち株に帰属する利益」が多くなると考えられます。

仮に同じ株価で同じ利益を上げている企業があり、どちらに投資するべきかを考えている場合、EPSを計算することでより効率の良い投資の実現が期待できます。EPSの計算式は次の通りです。

EPS＝（税引後当期純利益）÷（発行済株式数）

株価収益率（PER）を求めるときにもEPSが使われている

EPSは株価をEPSで割ることで求められる株価収益率（PER）とも深い関わりがあります。PERは銘柄分析のときに特に重視される株価指標ですが、背景にあるEPSを知れば、その重要性をより深く理解することができるでしょう。

前述の例でいえば、EPSが高い方がよい投資先と判断することができます。EPSが高いとはPERが低くなるため、低PERの銘柄ほど魅力的な投資先だと言えるのです。

EPSはどんな理由で変動するのか？

EPSは税引後当期純利益と発行済株式数で求められるので、当期純利益が増えればEPSも上昇し、逆に減少すれば下降します。つまり、成長が予想されるならEPSも増加するはずであり、株価の値上がりが期待できます。

また、発行済株式数が増えればEPSは下がり、逆に減った場合には上昇します。

発行済株式数の増減はEPSにどう影響するか

発行済株式数を減らすためによくあるのが、企業が株式市場などを通して自社の株を買い戻す「自社株買い」です。自社株買いをした分だけ発行済株式数が差し引かれるので、EPSは上昇します。

逆に発行済株式数が増える「増資」では、一株あたりの権利が少なくなることから「希薄化」が起こります。希薄化すると当然EPSも下落することとなります。増資をきっかけとする株価急落はインパクトもあるため、「増資＝株価下落」というイメージがついていますが、株価だけではなくEPSを見て、プラスかマイナスかを判断するようにしましょう。

EPSで適正な株価を計算することができる

前述の通り、EPSとPERには密接な関係があります。PERを求める計算式は、次のように変形することができます。

（EPS）×（PER）＝（株価）

通常は株価がわかっていてPERを求めますが、このように変形することで「適正株価」を求めるための計算式に変わります。PERは個別銘柄だけではなく業種ごとに求めることもできるので、業種別PERとEPSから適正な株価を求めることができます。

適正株価を求めるときのポイント

適正株価を算出しても、今の株価がそれよりも安ければ買い、高ければ売りとなるわけではなく、株価が下がっていることに理由があるかどうかや、事業内容の違いを考慮する必要があります。

適正株価を下回っている理由に、不祥事や業績の見通しが暗いといった理由が反映されているのかもしれません。また、同業種に分類されている企業でも事業内容が異なり、業界でのポジションによって収益力（利益率）も異なるため、平均PERで求めた値が、そのまま適正株価であるとは限りません。

まとめ

一株当たり純利益（EPS）は株価収益率（PER）とあわせて利用することで適正株価を求める指標としても利用できる株価指標です。

しかし、算出された適正株価を現在の株価にそのまま当てはめて判断するのではなく、業績予想や事業内容をも踏まえて判断することが大切です。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。