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EPS(1株当り純利益)とは?計算方法とその活用方法を詳しく説明

株価の見極め方用語:EPSとは

株の知識レベル:★★★★★

どの会社に投資しようかと考える場合、「利益を出している会社かどうか」が1つの尺度ですが、株主からの視点で考えるなら、会社として利益が大きければそれでよいというわけにはいきません。

会社の利益をEPSに置き換えることで、持ち株に対する利益がわかるようになり、適正な株価を計算するための尺度として使うことができます。

今回はEPSについて見てみましょう。

EPSは何を表している指標なのか?

EPSは何を表している指標なのか?

EPS(Earning Per Share)は、1株あたりの当期純利益を表している指標です。計算式は次の通りです。

EPS=(税引後当期純利益)÷(発行済株式総数)

仮に同じ株価で同じ利益を上げている会社があり、どちらに投資するべきかを考えているとします。
この場合、1株あたりの当期純利益であるEPSを求めて、より高い方に投資するべきだと判断できます。

当期純利益は配当金の原資となる「株主に帰属する利益」であり、1株が生み出す利益が多い方、つまり、EPSが高い方が「自分の持ち株に帰属する利益」が多くなると考えられます。

PERを求めるときにもEPSが使われている

EPSはPER(株価収益率)とも深い関わりがあります。
PERを求めるときには「株価÷1株あたり当期純利益(=EPS)」と計算します。

前述の例でいえば、EPSが高い方がよい投資先と判断することができます。
EPSが高い場合はPERが低くなります。よって、PERは低い方がよい投資先だと言えるのです。

PERは重視される株価指標ですが、その背景にあるEPSがどういうものかを知っていれば、その重要性をより深く理解することができるでしょう。

EPSはどんな理由で変動するのか?

EPSはどんな理由で変動するのか?

EPSは税引後当期純利益と発行済株式総数で求められ、それぞれが変動することでEPSもまた上下すると言えます。
1株あたりの当期純利益が増えればEPSも上昇し、逆に減少すれば下降します。

会社の業績が成長していくと予想されれば、EPSも増加していくはずなので、株価は上がりやすくなるでしょう。

また、発行済株式総数が増えればEPSは下がり、逆に減った場合には上昇します。これについては、次の項目で詳しく説明します。

PSを動かす発行済株式総数の増減にはどんなものがあるのか

発行済株式総数を減らすためによく行われるのが、会社が株式市場などを通して自社の株を買い戻す「自社株買い」です。
この場合、株主は「会社自身」となるため、EPSを求める場合には、自社株買いをした分だけ株数が差し引かれるので、EPSが上昇するのです。

逆に発行済株式総数が増えるのが「増資」であり、増資により発行株式総数が増えて1株あたりの権利内容が少なくなることを「希薄化」と言います。希薄化が起こった場合、利益が変わらずに株式数だけが増えてしまうと、EPSが下がってしまいます。

ここで注意しておきたいのは、一般に浸透している「増資⇒希薄化⇒株価下落」というイメージは必ずしも正しくはないことです。

会社がより成長するために増資する場合、その資金調達によって「株主が期待する以上の成長」を実現できれば、増資してもEPSの上昇が期待でき、株価も上昇します。

増資をきっかけに株価が急落する例が多く、インパクトもあるため、「増資=株価下落」というイメージがついてしまっているのです。
増資で得た資金をどのように使うのかを必ず確認して、EPSにとってプラスかマイナスかを判断するようにしましょう。

EPSを使って適正株価を計算することができる

EPSを使って適正株価を計算することができる

前述の通り、EPSとPERには密接な関係があります。PERを求める計算式は、次のように変形することができます。

(EPS)×(PER)=(株価)

通常は株価がわかっていてPERを求めます。
ただ、このように変形することで、「適正株価」を求めるための計算式に変わります。
PERについて解説したページにもある通り、業種によって平均的なPERが存在します。その平均PERと現在のEPSをかけると、適正株価となります。

適正株価を求めるときに気をつけておくべきことは?

適正株価が求められたからと言って、今の株価がそれよりも「安ければ買い」、「高ければ売り」となるわけではありません。
注意すべき点がふたつあります。ひとつは、「株価が下がっていることに理由があるかどうか」です。

適正株価よりも安くなっている背景に、不祥事や業績の見通しが暗いといった理由がある場合には、今の株価にはそれらの理由が反映されているのかもしれません。
次の決算が発表されればEPSが低下し、下がった株価が適正だったとわかるかもしれません。

もうひとつは、事業内容の違いです。同じ業種に分類されている会社でも、それぞれがさまざまな事業を行っています。
また、各社の業界でのポジションによって、収益力(利益率)も異なるため、平均PERを使って求めた値が、正確な適正株価とは限らないということにも注意しましょう。

まとめ

EPSは、1株あたりの当期純利益を求めたものです。利益や発行済株式総数の増減で変化します。
また、PERとあわせて使うことで、適正株価を求めるためのツールとして活用することもできます。

ただ、計算した結果をそのまま使うのは危険です。
他の指標でも同じですが、会社の業績予測や事業内容も一緒に考えることで、より正確な適正株価を求めることができるようになります。

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。
資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。
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