企業の解散価値を測る？一株当たり純資産（BPS）を活用しよう

横山研太郎

2018/01/19 2023/02/03

企業経営の健全性を示唆する株価指標である一株あたり純資産（BPS）は、株式会社の純資産を発行している株式一株あたりの金額に直したものであり、株価純資産倍率（PBR）を求める指標にもなっています。

銘柄分析で活用される指標の一つですが、BPSの見方・使い方をしっかりと理解しないまま活用している人も少なくありません。今回は、BPSとはどんな指標で、どんな点に注意しながら使うべきなのか解説します。

一株あたり純資産（BPS）とは？

一株あたり純資産（BPS）とは、企業の貸借対照表の株主の資産（純資産）から一株あたりの持ち分を計算したものであり、次の計算式で求めることができます。

一株あたり純資産（BPS） = 純資産 ÷ 発行済株式総数

純資産は貸借対照表の純資産の項目から「新株予約権」と「少数株主持分」を差し引いた金額を用います。一株あたりの持ち分を表すBPSは大きい方がよく、企業が利益を出して内部留保が増えればBPSは上昇して、損失を計上して内部留保が減少すればBPSは低下します。

BPSは企業の健全性を示す指標

債務超過に陥ると純資産がマイナスになり、BPSもマイナスになります。発行済株式総数にもよりますが、BPSが小さい企業は債務超過に転落しやすい状態と考えられます。

逆にBPSが高い企業は、多少の業績悪化でも経営危機に陥る可能性は少ないと考えられます。このような点から、BPSは企業の健全性を示す指標だと言われているのです。

BPSで株価水準をどう判断するのか

同業種の企業間を比較するときに、同じ株価水準ならBPSが高いと割安、低いと割高と判定されますが、2つの企業の株価が同じになることはまずありません。そこで株価純資産倍率（PBR）が活用されます。PBRは、株価がBPSの何倍かを表し、次の式で求めることができます。

株価純資産倍率（PBR） = 株価 ÷ 一株あたり純資産（BPS）

株価に対してBPSが低いとPBRが高くなるため、PBRが高いと割高、低いと割安と考えることができます。

BPSが「解散価値」と言われる理由

BPSは「解散価値」とも言われます。これは、企業が解散するときに貸借対照表（バランスシート）の帳簿価格で全資産を現金化して株主に分配すると、一株あたりの分配額はBPSと等しくなるためです。

株価とBPSが同じなら、PBRも1倍となります。PBRが1倍を切っているとBPSより株価が低く、全株を買い占めて会社を解散すると利益が出ると考えられるため、割安感が強い銘柄と考えられるのです。

BPSで投資判断するときの注意点

BPSを求める元となる貸借対照表は、あくまで保有資産の簿価を使って作られています。株式や債券、金融商品などは時価で評価されますが、土地・建物といった固定資産は時価で評価されていません。

また、非上場の子会社の株式などは、時価評価でも上場企業のように客観的な株価が存在しないため、過大評価されている可能性もあります。子会社の株式などが過大評価されていると、BPSも過大になります。

BPSは最新の値ではない

PBRを計算するときの注意点として、一見割安な状態に見えても、業績不調でBPSの低下が予想されて株価が低迷しているなら、それは割安ではないかもしれません。

また、新株予約権が発行されていると、業績が好調で株価も堅調に推移しているのであれば権利行使される可能性が高まります。そして、発行された新株の分だけBPSが低下してPBRが高まり、現状よりも割高になることもあります。

新株予約権が発行されていれば、決算短信などに「潜在株式調整後一株あたり純資産」という、新株予約権がすべて行使されたときの数値が併記されているため、それを参考に投資判断するようにしましょう。

まとめ

BPSは株主の持ち分である資産を見られる指標であり、株主にとって大切な数値ですが、BPSだけで投資判断をしてはいけません。

経営状況などを総合的に考えて、現状を踏まえるとBPSがどうなるのか、今後のBPSはどうなるのかという視点でチェックするようにしましょう。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。