初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

0
アノマリーって知ってる?説明できない相場の値動き

アノマリーって知ってる?説明できない相場の値動き

西岡容子
このエントリーをはてなブックマークに追加
株の知識レベル:★★★☆☆

株式投資を行う上で株式市場の相場の動きをつかむことは重要で、効率のよい投資のためには、ファンダメンタルズ分析テクニカル分析といった、さまざまな市場分析が必要となってきます。

これらの方法は過去の客観的な株価や企業の業績などのデータに基づき科学的に分析していく方法ですが、中にはある法則や理論では説明できない分析方法もあるのです。

株式市場におけるアノマリーとは

アノマリーとは、ある法則や理論から見た時、論理的に説明や解明できない事象のことを意味します。

とりわけ株式市場においては、明確な根拠は説明できないけれどなぜかそのように相場が動く傾向・経験則、すなわち既存の株式投資の理論では説明できない、規則的な株価の推移のことを指します。

市場における株価の動きは多くの場面で「人間の心理」が影響することがありますから、単純に数値化した根拠だけでは説明できないことがあるのも無理のないことといえます。

日経平均株価もアノマリーに影響される

日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)等の数値は株式市場全体のベンチマーク(指標)としてとらえられており、多くの投資家に影響を与えています。

実はこれら日経平均株価やTOPIXの相場の動きも、相場の世界で語られているアノマリーの動きに影響を受けていると言われています。

理由として、株式市場に参加している投資家自身がアノマリーを信じて投資活動を行い、資金の流れが決まってしまうため、株式市場もその通りに動いてしまうのです。

また、海外の投資家や機関投資家なども自分たちの事情に基づき動いているため、株式の売買の流れや動きに一定の法則が生まれ、それが毎年同じように動くことで株式市場の流れに影響しているのです。

1月や4月の株価の特徴を反映したアノマリーとは

株式市場におけるアノマリー現象の一つに、時期に主軸を置いた考え方があります。具体例として、1月に株価が上がるというアノマリーを見てみましょう。

1月というのは新年初めの月であり、各企業にとってはその1年の株価の流れを予想するものになります。1月の相場が順調ならばその1年間の相場にも安心材料が出できます。

また、4月も統計上株価が高い時期と言われています。多くの企業が3月決算・4月新年度を採用しているので、新年度相場ということで多くの新規の投資金が市場に注入されるのです。

夏場は株式取引が低迷するアノマリー

7月から8月にかけての株式市場はやや低迷気味だと言われます。多くの企業が夏季休暇やお盆休みに入ることで株式市場も閑散期に入り、株式取引の出来高自体が縮小するためです。

また、外国人の夏季休暇は日本と比べても格段に長く、グローバル化したわが国の株式市場にも大きく影響され、夏場は株式市場の取引の閑散期となるのです。

米国における大統領選挙のアノマリー

米国における大統領選挙のアノマリー

米国は世界経済に大きな影響をもたらす大国であり、大統領の権限が非常に強い国のため、大統領が誰になるのかは極めて重要といえます。そのため、米国大統領選挙は株価にも大きな影響を与えます。

まず、選挙前は現職大統領が再選を果たすため景気が良くなるような政策を次々と実行するので、株価も上昇傾向になります。選挙の年にも株価の上昇傾向は変わらず、経済の活性化の傾向があるようです。米国大統領選挙における米国株の上昇はわが国の株式市場にも影響を及ぼすことで知られています。

小型株への投資におけるアノマリー

小型株や時価総額の小さい銘柄に投資の方が、大型株や時価総額の大きい銘柄に投資をするよりも高い収益率、いわゆるパフォーマンスが高いというアノマリーがあります。

小型株は大型株より時価が急激に上がる可能性が高いことや、成長期待が大きいことがあること等が考えられます。しかし値動きの激しさなど小型株特有の不安定さもあるため、このような銘柄に投資するのであれば戦略をしっかりと持って判断する必要があります。

まとめ

株式市場におけるアノマリーには時期に関するものや、他国における政治状況などに関するものがありました。これらは何となくイメージできるものの、学術的、理論的にはうまく説明ができないものばかりです。

しかし、うまく説明できない事象であっても多くの人がこの流れに従って同じ動きをすれば、そのこと自体がある種の経験則や法則となり一つの理論を構成することになります。そのため、こういった事象は投資の際の重要な判断材料として注目されています。

総合評価
(0)

証券会社を探そう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。