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証券会社によって異なる管理費や手数料に気をつけよう

証券会社によって異なる管理費や手数料に気をつけよう

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★☆☆☆☆

株式投資をするためには、証券会社に売買を取り次いでもらう必要があり、その対価としてさまざまな手数料に代表されるコストが発生します。

今回は、株式取引で発生するさまざまな手数料と、その役割を見てみましょう。

口座管理費(口座管理料)とはどんな費用か

株式投資をするときには、証券会社の口座に入金して、その資金で売買をします。株式を保有すると株価の値動きに合わせて価値も変動して、売買によってその内訳も変わります。

証券会社は数多くの投資家の口座を管理していますが、それにかかる費用として徴収されるのが「口座管理費」です。欧米では一般的な口座管理費は、日本でも珍しいものではありませんでした。

日本の証券会社では、口座管理費無料が主流

コスト削減を進めるネット証券では、口座管理費を無料にしているところがほとんどであり、対面証券でもこの動きに追随しています。現在でも口座管理料を徴収する証券会社もありますが、資産残高によっては無料になるなどの優遇措置が設けられていたりします。

ほとんどすべての証券会社で無料になっているとはいえ、口座を開設する際には口座管理費がかかるのかを確認しておく必要があります。

売買手数料は取引のたびにかかる費用

株式の売買で毎回発生するのが「売買手数料」です。さまざまなコストが発生しないネット証券の売買手数料は、対面証券と比べると格段に安く設定されています。

売買手数料は、安いネット証券を利用していても必ずかかるコストであるため、できるだけ有利な条件の証券会社で口座を開設したいところです。

ネット証券の手数料は競争が激しく、複雑になっている

売買手数料は証券会社の主な収入源であり、顧客の囲い込みのために、ネット証券を中心に激しい引き下げ競争が繰り広げられていました。

その恩恵により投資家にとって負担が小さい手数料体系が実現している一方、手数料体系が複雑化している証券会社もあります。自分に合ったタイプの手数料プランを選んでいないと、思いがけない手数料が発生するので注意しましょう。

IPO株投資などで複数の口座を開設するときには管理費に注意

新規公開株(IPO)投資で当選確率を上げるために、複数の証券会社で口座を開設する人も多いでしょう。その場合、総合証券会社でも口座開設することになるため、口座管理費がかかるかどうかを注意しておきましょう。

例えば、IPOの主幹事証券会社を務めることの多い大和証券では、国内株式では基本的に口座管理費が1,620円かかりますが、一定の条件を満たすことで無料になります。

投資資金が少ない投資家は、手数料の安いネット証券を中心にする

投資資金が少ない投資家は、どうしても手数料負担が大きくなってしまうため、できるだけ手数料を少なく抑えられるネット証券を利用するべきですが、手数料だけにこだわる必要はありません。

株式投資の目的は、堅実に資産を増やしていくことです。そのため、良い銘柄を見つけやすい分析ツールや情報が提供されている、すばやく売買できて逆指値などの多彩な発注方法ができてリスクを回避できるといった証券会社があれば、多少、売買手数料が高かったとしても、その分のメリットの方が大きくなるはずです。

まとめ

管理費や手数料を安く抑えることは、少しでも多く利益を手元に残すために必要なことです。ただ、そればかりを考えて、肝心の取引で利益を出せなければ意味がありません。

「ただ安ければいい」と考えるのではなく、取引しやすい環境が整っているかという面も合わせて考えるようにしましょう。

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