初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

0
話題のiDeCo(イデコ)とは?個人型確定拠出年金のメリット・デメリットとは

話題のiDeCo(イデコ)とは?個人型確定拠出年金のメリット・デメリットとは

徳田陽太
このエントリーをはてなブックマークに追加
株の知識レベル:★★☆☆☆

いま注目が高まっている個人型確定拠出年金、iDeCo(イデコ)をご存知でしょうか?

将来の年金リスクを考えると、"個人年金ファンド"を私的につくるという考え方に興味が湧きませんか?すでに、勤め先で確定拠出年金を利用している方もいらっしゃるかもしれません。

今回は、そのiDeCoのメリットとデメリットを確認していきましょう。

iDeCo(イデコ)とは?

iDeCoとは個人型の確定拠出年金の総称です。確定拠出年金とは、その名の通り毎月の積立金額(拠出額)が確定している年金です。

毎月一定額を拠出し、金融商品を積み立てる個人のための私的年金で、その特徴は投資先を自分で決定できること。将来目標とするリターンを実現するためのポートフォリオを、自分自身で決定します。つまり、読みが当たれば投資額よりもはるかに多いリターンを得られる可能性もあるのです。

投資対象となるファンドのラインアップも拡充傾向にあり、大きなリターンを獲得したい場合には、新興国の株式に投資するファンドを選んでもいいかもしれません。

年金リスクを回避できる?

iDeCoは、2017年の1月以降、20歳以上60歳未満の成人であれば、原則として誰でも加入できるようになりました。私的年金のため、月々の拠出額も自身で変更可能です。

将来、年金の未受取りリスクに晒される若者世代や、年金制度でカバーされない自営業者等は、この制度を積極的に使わない手はないでしょう。

iDeCoのメリットは税制面にある

上述したような自由度の高い商品性も大きなメリットの1つですが、iDeCoにおけるメリットはその限りではありません。最大のメリットはその税制面にあります。

iDeCoとは、いわば投資信託の積立投資。つまり、ドルコスト平均法による積立投資と同様の効果が期待できるのです。長期での投資により投資リスクが軽減し、利益が出る可能性が高まるのです。

iDeCoにはあらかじめ払い戻しのタイミングに制限がありますから、その利益額も大きくなるケースが想定されます。iDeCoでは、利益にも利息にも税金がかかりません。これが最大のメリットといえるのです。

所得税まで免除されるのはiDeCoだけ!

積み立てには保険や定期預金などが存在しますが、これらの商品と比べても、iDeCoにおける税制面での優遇措置は群を抜きます。なかでも、所得税まで免除されるのはiDeCoだけです。

また、手数料の安さもiDeCoにおけるメリットの一つです。運用時の費用である信託報酬は、いわゆる窓販投信に比べても安いことが一般的。口座管理料も毎月掛かりますが、それほど大きい額ではありません。

しかし、これらの手数料は証券会社ごとに異なります。月々のコストが小さいからと言って、甘く見ていると中長期では大きな差が開いてしまいますので、iDeCoへの加入時は必ず確認するようにしましょう。

iDeCoのデメリットは資金の流動性にある

iDeCoのデメリットは資金の流動性にある

iDeCoにおける最大のデメリットは資金の流動性にあります。一度契約してしまうと、原則、60歳になるまで引き出せません。預けたお金は60歳までの間、いわば"死に金"になってしまうのです。これは企業型確定拠出年金も同様です。

例えば、自営業者が業績悪化に伴い、確定拠出年金を引き出したい局面が出てきたとします。このようなケースでも引き出しは不可能です。大規模な天災や、自身の生死に関わるような例外的局面を除き、資金の引き出しはできないのです。

この資金の流動性の悪さが、個人型確定拠出年金における最大のデメリットと言えるでしょう。

投資額の設定は慎重に

iDeCoを利用する時の積立金額は慎重に設定する必要があります。投資額を自身で自由に選べる点はメリットですが、投資額は年に1度しか変更できないので注意しましょう。

子どもの留学、結婚資金、車の購入などなど、それぞれのライフイベントを正確に把握し、余裕を持った運用を。あらかじめ無理のない範囲での設定を行うことがポイントです。

まとめ

低金利に少子高齢化、みなさん個人個人が将来の年金対策を行うことは必要な時代です。そんな中、iDeCoはぜひとも活用していきたい制度です。

しかし、利用する際には注意すべき点があることも事実。メリットも多数ありますが、デメリットも存在しています。事前に制度のポイントを把握し、無理のない資金作りを心がけましょう。

総合評価
(0)

証券会社を探そう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。