初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

NYダウと日本株の密接な関係を紐解く

NYダウと日本株の密接な関係を紐解く

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★☆☆☆

朝、テレビの経済ニュースを見ていると、必ずと言っていいほど「今朝のニューヨーク証券取引所は…」という言葉を聞きます。新聞でも同様にアメリカ合衆国(以下、アメリカ)の経済動向についての記事が毎日掲載されています。
これだけ注目されるアメリカの株価ですが、日本の株価とどう関係があるのでしょうか。今回は、アメリカの代表的な株価指数である「NYダウ」と日本株との関係について見てみましょう。

NYダウはどんな株式指数なの?

ダウ工業株30種(NYダウ)は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する、主要業種の代表的な30の優良銘柄で構成される株価指数をいいます。NYダウはニューヨーク株式市場(NYSE)の値動きを表す重要な株価指標であり、米国株の代表的な株価指数として注目を集めています。

NYダウが世界に及ぼす影響を考えてみる

アメリカは世界一の経済大国であり、その政治・経済の動向は世界各国が注目しています。例えば、アメリカ大統領が「アメリカファースト」をスローガンに自国産業の保護を決めれば、日本を含む他の国が警戒しはじめた、といったニュースを見聞きしたことがある人も多いでしょう。

また、アメリカの利上げがドル円の為替レートや日本の株価に大きく影響したという報道も珍しくありません。アメリカの動向が世界の政治・経済を左右するのは、現代では当然の事実なのです。

NYダウと日本株はどう関係しているのか?

NYダウと日本株の連動性で最初に思いつくのは「株価暴落」ではないでしょうか。例えば、1987年のブラックマンデーではNYダウが大きく下落しましたが、それを追うように日本の株価も大暴落しました。また、2008年のリーマン・ショックでも、NYダウの下落につられるように日本の株価も大幅に下落したことを覚えている人も多いことでしょう。

このようにアメリカで株価が下落すると日本株もつられて下落する傾向にあります。そのため、日本の投資家は常にNYダウの動向を気にしているのです。

NYダウが上昇したら日本株はどうなる?

では、反対にNYダウが上昇したら日本株はどうなっていくでしょうか。残念ながら下落時よりも連動率は低いようです。

リーマン・ショック後の株価を見ると、NYダウは比較的早く戻ってきましたが、日本株はさほど戻ることはありませんでした。2011年の東日本大震災など、不測の事態が生じたことも無視できませんが、NYダウが上昇したとしても日本株が上昇するとは限らないということがよく分かる事例です。

何を見てNYダウと日本株の動きを予測する?

ただ、日本株の動きがNYダウと全く連動しないわけではありません。ポイントとなるのは、連邦公開市場委員会(FOMC)が発表する「政策金利」です。

アメリカの政策金利が上がると発表されれば、米ドルが買われドル高が進み、アメリカの輸出企業の経営が圧迫される恐れからNYダウは下落する可能性も高くなるのです。米ドルが買われると日本円が売られるので「円安」になり、輸出関連企業の業績は上がることが予想されることから、株価は上昇傾向になります。反対に、輸入関連企業は輸入コストがかかるようになるため、株価も厳しくなるでしょう。

アメリカの利上げのニュースだけで日本株全体が上昇・下落の一方向に動くことはめったにありませんが、自分が投資している、もしくは投資を考えている業界や企業が輸出入どちらに関わっているかで状況は変わってきます。

アメリカの経済が厳しくなると日本株はどうなる?

日本経済には他国との貿易に大きく依存している面があります。アメリカとの関係は切っても切れないものとなっているのです。また、日本企業がアメリカで現地法人を設立するなど、日本企業の業績はアメリカの経済に影響される部分があります。アメリカでNYダウが失速したら、現地法人がある企業の株式も一緒に失速することが多いのはそのためです。

まとめ

NYダウの値動きによって日本株も必ず変動する、というわけではありません。しかし、大きな材料、特に悪いニュースが出ると影響を受けやすくなっているのも事実です。

経済ニュースを見る際は、日本のものだけでなく、アメリカの情報にも気を配るように心がけてください。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。