初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

「産業のコメ」鉄鋼関連銘柄の特徴と魅力

「産業のコメ」鉄鋼関連銘柄の特徴と魅力

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★★☆☆

個人投資家から高い人気を集める鉄鋼関連銘柄は、企業によって得意とする製品が異なり、株価の値動きにも違いがあります。また、国内の輸出産業との関わりも密接で、それらの企業業績に値動きが左右されることもあります。

かつては産業の米とも呼ばれた鉄鋼ですが、世界的な競争激化や国内外の再編の動きが活発であり、生き残りをかけた競争は激化の一途をたどっています。今回は、代表的な鉄鋼関連銘柄と、その特徴を見てみましょう。

日本の主力産業と言える鉄鋼産業

鉄鋼は日本の主力産業と言っても過言ではなく、東京証券取引所(東証)には世界でも名の知られた名だたる企業が上場しています。代表的なところでは、粗鋼生産シェアの世界9位で、海外に多く提携先を持つことが強みのJFEホールディングス(5411)がそれに当たります。

また、電炉に強い東京製鐵(5423)や高炉に強い日新製鋼(5413)など、鉄鋼関連銘柄と言っても、企業によって異なる分野で強みを持つ企業が数多く存在しているのが魅力です。

鉄鋼業界の双璧をなすJFEと日本製鉄

日本には特色ある鉄鋼会社が数多く存在しますが、鉄鋼業界の代表格と言えるのが新日鐵住金から改名した日本製鉄(5401)です。世界でも指折りの粗鋼生産量を誇り、高級鋼板に強みを持つ企業です。特に自動車向けの高級鋼板に力を入れ、2015年からは米国で最高級鋼板の生産を進めています。売上高は4兆円規模、時価総額2兆円超えと、名実共に世界を代表するリーディングカンパニーです。

近年は主力鋼板の軽量化や環境対策にも着手していて、主要取引先の自動車産業への対策も抜かりなく、製鉄プラントや環境ソリューションにも強みを持つ、日本が誇る大企業です。

高炉と電炉の違いを知ることが重要

一口に鋼板と言ってもその種類はさまざまであり、企業によって強みを持つ分野は異なります。鉄鋼関連銘柄投資においては、その違い知ることが重要です。中でも、高炉と電炉の違いを知ることが重要です。

製鉄には高炉製鉄と電炉製鉄があり、高炉製鉄では鉄鉱石を原料とする、高級鋼板を製造します。その規模は非常に大きく、自動車産業へ卸す素材がメインです。これに対して電炉製鉄は鉄スクラップを原料、合金製鉄に強みがあります。

高炉と電炉では操業の規模が違う

製鉄の柱となる高炉は大規模事業であり、工場建設に広大な敷地と巨額の費用を必要として、安定操業を続けるためにまとまった需要が必要です。これに対して電炉はコスト・規模ともに比較的小さく、高付加価値の製鉄に向いています。

一口に製鉄と言っても、操業コストや初期コストも高炉と電炉で大きく変わってくるのです。

高炉メーカーの業績は自動車業界に左右される

日本製鉄やJFEホールディングスなどの高炉メーカーは、最大の消費者である自動車産業の影響を受けやすく、新興国の鉄鋼需要にも業績が左右されます。

近年の鉄鋼需要の傾向として、最大の需要家である中国の鋼材需要は減少傾向です。一方で、インドや東南アジアの鉄鋼需要は依然として大きく、新興市場で需要の創出ができるかが今後の業績と株価の鍵を握るでしょう。

電炉メーカーは建設・造船ラッシュに期待

電炉メーカーの主要取引先はゼネコンや造船会社であり、建設業界や海運業界の需要が拡大すると、電炉メーカーの株価も連れ高する傾向にあります。

特に資源輸送の需要が増えると船舶需要が拡大して、造船需要につながるため、電炉メーカーの業績にも好影響が期待できます。

まとめ

日本を代表する企業が多い鉄鋼関連銘柄ですが、業界としての規模とすそ野が広いので、さまざまな違いがあることがわかったことと思います。

特に、高炉と電炉の違いを知ることは必須です。高炉主体の鉄鋼企業と電炉主体の鉄鋼企業が異なる値動きをすることは決して珍しくありません。鉄鋼関連銘柄に投資するときには、それぞれの強みと弱みを理解することが重要です。

» 初心者にもわかる株の買い方
総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。