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拡大する損失を防ぐ、含み損への3つの対処法

拡大する損失を防ぐ、含み損への3つの対処法

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★★☆☆

株式投資で利益を上げるために重要なポイントはいくつかありますが、特に重要なのが、含み損が生じたときの対処方法です。やみくもに損切りをしても損失が拡大するばかりで、思うような利益を上げることができません。

今回は、含み損への対処方法として知っておくべき三つのポイントについて確認していきましょう。

下落の質を把握することが大切

急激な値上がりのあとにくる調整的な下落であれば、その値下がりは質の悪い下落とはいえません。むしろ押し目買いの好機といえます。一方で、個別に悪材料に起因する値下がりは、言うまでもなく質の悪い下落であり、マーケットから見切りをつけられている状態と言えます。

損切りをするときには、下落の質の違いを知った上で、持ち続けるかどうかを判断することが重要です。

業績悪化による下落は質の悪い下落

企業業績悪化による株価下落は質の悪い下落であり、常に含み損が拡大するリスクを内包しているため、迷いなく損切りを決断しなければなりません。

悪材料が嫌気されると、次の資金流入まではそれなりの時間を要します。一度見捨てられた銘柄が再浮上するのは難しいことは覚悟しておきましょう。

好業績でも下落したなら調整の可能性

企業業績が良好でも株価が下落するケースは、株価調整である可能性が高いと考えられます。このようなケースは含み損を抱えていても損切りを焦る必要はありません。

企業の財務状況や企業業績を確認すれば下落の質は判断できます。多少の値下がりでいきなり損切りに踏みきるのではなく、一息置くことで無駄な損切りを減らすことができます。

出来高が少ないときは売り抜ける

基本的に、個別銘柄の上昇エネルギーは出来高で判断します。日々の商いが活発で、出来高・売買代金が共に多ければ、マーケットから注目されている証拠です。

いくら企業業績がよくても、出来高が無くなってきた場合には株価の先行きは黄色信号。ある程度の利益が出るうちに売り抜けることが欠かせません。

相場環境による下落は、中長期に及ぶ

1987年のブラックマンデーや2000年のITバブル崩壊、2007年のサブプライム問題や2008年のリーマンショックは、金融システム不安に端を発する世界規模の景気後退へと発展しました。

歴史的な株価暴落は、そのほとんどが金融システム不安に起因していて、その影響は中長期におよぶことはことは珍しくありません。金融危機の初期段階においては、含み損を抱えていても損切りは必須なのです。

安易な押し目買いやナンピンをしない

値下がり局面では、押し目買いやナンピンをしたくなりますが、金融危機下では有価証券よりも現金に価値があります。

普段でもリスクの大きい押し目買いやナンピンのリスクがさらに大きくなることを踏まえて、よりリスク管理に注意を払った取引が必要です。

まとめ

含み損を抱えたからと言って、必ずしも売り注文を入れなければならないかと言えば、その限りではありません。下落の質を知った上で投資判断することが重要なのです。

一方で、上述したような金融危機のように、可及的速やか売り抜けるべき局面も存在します。株価の値動きの背景を理解し、下落の質を知ることで無駄な損切りを減少させることができるのです。

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