信用取引で知っておきたい用語：逆日歩

たじりひろこ

2018/08/29 2021/06/07

記事の難易度：★★★★☆

信用取引でよく聞く「逆日歩（ぎゃくひぶ）」とは、信用売りの時に発生するものです。

今回は、逆日歩が発生する信用取引の種類や、逆日歩に対してどのように対応したらいいのかを見てみましょう。

この記事のもくじ

1 2種類の仕組みがある「信用取引」
- 1.1 証券取引所が指定した銘柄が対象の「制度信用取引」
2 逆日歩が発生するのはどの取引？
- 2.1 信用売りの株式の調達方法と逆日歩
3 逆日歩は誰が負担し、どこに支払われる？
- 3.1 毎日変動する逆日歩と計算方法
4 まとめ

2種類の仕組みがある「信用取引」

信用取引は証券会社と投資家の直接取引であり無期限に取引できる一般信用取引と証券取引所が指定した銘柄を最長6カ月まで取引できる制度信用取引に分けることができます。

一般信用取引の対象銘柄や反対売買（決済取引）までの期限は、それぞれの証券会社が定められるので、証券会社によって反対売買までの期限が異なることは珍しくありません。

証券取引所が指定した銘柄が対象の「制度信用取引」

制度信用取引は証券取引所が定めた銘柄の中から選んで取引をするので、どこの証券会社で取引しても銘柄は同じですが、反対売買までの期限も最長で6か月と定められています。

対象銘柄は一般信用取引の時よりも少なくなりますが、ある程度の基準を満たした銘柄を対象としているため、安全度は高いと言えます。この対象銘柄も「制度信用銘柄」と「貸借銘柄」の2つに分けられ、制度信用銘柄は資金の借り入れだけができる（「信用買い」だけができる）銘柄なのに対して、貸借銘柄は信用買い・信用売りのどちらもできます。

逆日歩が発生するのはどの取引？

逆日歩は「制度信用取引」で発生します。より詳しく見ると、貸借銘柄での信用取引で、「売り」からはじめた時のみ発生します。これは、逆日歩が株式を借りる際にかかるコストだからに他なりません。

信用売りの株式の調達方法と逆日歩

信用取引で信用売りからはじめると、証券会社が株式を用立てて投資家に株式を貸し出し、顧客はその株式を売って取引をはじめます。では、投資家が信用売りを希望している株式を証券会社が保有いかいとどうなるのでしょうか。

制度信用取引では、証券会社が株式を借りて投資家に貸し出すことで取引を継続します。証券会社に株式を借りるのは「証券金融会社」であることがほとんどですが、貸し出し希望が殺到すると対応できないことがあります。

このときは証券金融会社が機関投資家（保険会社・銀行・政府系金融機関など）から株式を借りて貸し出します。機関投資家から株式を借りると、当然調達コストもかかります。この調達コストが「逆日歩」もしくは「品貸料」です。

逆日歩は誰が負担し、どこに支払われる？

どのような時に逆日歩が発生したときにその金額を負担をするのは、株式を借りて信用売りをした投資家であり、株式を貸し出した機関投資家にその代金が支払われます。

逆日歩が発生したときに、どのくらいの金額を支払えばいいのかは、取引銘柄や借りた期間によって変わります。どの銘柄に逆日歩が発生するかは、需要と供給で決まります。

証券金融会社では、毎日多くの銘柄の株式の貸し借りしています。信用買いしている株数よりも信用売りしている株数が増えれば、その分調達数を増やす必要があり、調達コストもかさむので、逆日歩もそれだけ高くなってしまいます。

毎日変動する逆日歩と計算方法

逆日歩の金額は毎日変動するので、単純に（株数×逆日歩×日数）では計算できません。反対売買をするまで、毎日の逆日歩を使って計算することになります。

例えば、月曜日に1,000株信用売りし、同じ週の水曜日に反対売買した時を見てみましょう。信用売りの受け渡し日（約定日から起算し4営業日後、この例の場合は木曜日）の逆日歩が1株当たり1円、翌日に反対売買した時の受け渡し日の前日（約定日から起算し4営業日後－1日、この例の場合は金曜日）の逆日歩が2円だとしたら、支払う逆日歩は以下のようになります。