株価の上がり、下がり、その原因

株の教科書.com編集部

2017/02/17 2022/06/27

記事の難易度：★★☆☆☆

2017年1月には、アメリカで政治経験のない大統領が就任することで、アメリカに限らず世界の金融市場、特に株価には、大きな影響があるものと予測されています。また、予期せぬニュースが世の中を席巻していくことも考えられます。

相場の動向次第で資産が大きく増減しやすい株式投資ですが、上下動のきっかけとなるものは何でしょうか。

株価の値動きの基本と予測するツール

株を買いたいと考えたとき、取引相手としてその株を「売りたい」と考える人がいないと取引は成立しません。これが株式投資の絶対的なルールです。

売買のタイミングで、投資家としての実力が決まるともいわれていますが、その判断には何を用いるのでしょうか。いくつか紹介します。

過去の株価の値動き

証券会社やポータルサイトのチャートを見ると、一定期間の値動きを結ぶ移動平均線と同時に、株価の値動きを視覚化した「ローソク足」も記載されています。

チャートとローソク足は過去の値動きを参考に今後の値動きを予測するテクニカル分析に欠かせない要素であり、ローソク足の動きを見て、売買のタイミングを決めることがあります。

アナリストのアドバイスや証券会社のセミナー

アナリストや証券会社のアドバイスも、参考にする人が多い要素です。これらは個別銘柄の具体的なアドバイスよりも、IT関連企業の株価が上昇基調であるなどの「全体像」を伝えて、投資家が個別に判断するという使いかたが多くなります。

時代遅れ？の日本経済新聞（日経）

株価の重要な指針となるファイナンス情報といえば日本経済新聞（日経新聞）です。毎日届けられる株価情報は、昔から多くの投資家にとって身近な判断材料の1つであり、デジタル化にも力を入れています。

ところが、「日本経済新聞に掲載された情報は既に遅い」とされることも珍しくありません。実際に日経新聞に掲載された記事に株価が反応することも最近は少なくなり、報じられた情報がこの先どうなるのか、他の業界にどのような影響するのかという観点で見られるようになっています。これは新聞に限らず、インターネットのファイナンス情報なども同様だと考えられます。

株価を左右する？イベントやトレンド

株価の上下は個別の企業や業界ごとに上下するばかりではありません。世界の潮流や出来事に左右されて株価そのものが大きく動くことがあります。

2008年、アメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズの倒産をきっかけにアメリカの金融システムが大混乱した「リーマンショック」とその後の世界金融危機のきっかけとなりました。
その影響は世界経済にも波及して、2010年欧州ソブリン危機をはじめとして、グローバル化が進んでいた世界経済に、大きな打撃を与えることとなりました。

2017年株式市場の上下を占うのはアメリカの大統領

2017年は政治経験のないアメリカ大統領の就任やヨーロッパ各国でのリーダーの交代があり、株価の変動リスクが高まっているともいわれます。

2016年アメリカ大統領選挙で民主党のヒラリー・クリントン候補を破り、第45代大統領に就任した共和党のドナルド・トランプ次期大統領は、選挙期間中から過激な発言を繰りかえしていたことで、良くも悪くも注目を集めていました。

「大統領の政策」が株価に反映される時期を予測する

共和党の代表候補として2016年11月の選挙で当選したトランプ次期大統領は、軍備の見直しや大規模減税を公約として打ち出しています。軍備の見直しを当てはめると、アメリカを除く各国は「自前」で軍備を再整備することが求められ、各国の重工業企業には追い風であるといえます。

こうした政策は、アメリカの軍事企業には向かい風が予想されます。これは企業そのものだけではなく、その企業に融資をする金融機関や流通業などに多大な影響が予想されます。

「織り込み済み」という言葉の意味

一方で株価を「読む」時に気をつけなければいけないのは「織り込み済み」という言葉です。トランプ次期大統領が方針を発表するときには、投資のプロフェッショナルはその動きを予測した取引を済ませていることで、発表の内容がすでに株価に反映されている可能性があります。

そうなると、実際の発表をもとに個人投資家が株価があがると踏んで株を購入しても、既に織り込んでいる可能性があることに注意しなければなりません。また、株が天井値を記録して下落をはじめ、「これ以上落ちる前に」と判断するも織り込み済みで、株を売却したあとに上昇をするという可能性も。今後どのように動くのか、3カ月後に何があるかを考えていきましょう。