初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

次のテーマ株になる?仮想通貨関連銘柄をチェック

次のテーマ株になる?仮想通貨関連銘柄をチェック

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★☆☆☆

2017年に入っても大幅上昇を続けた仮想通貨のビットコイン。イーサリアムやファクトム等のアルトコインの値動きも堅調で、ここにきて大相場を続け、株式市場でも仮想通貨関連銘柄に注目が集まっています。

今回は、話題のテーマ株である仮想通貨関連銘柄について確認していきたいと思います。

新たな決済手段の確立を目指す仮想通貨「ビットコイン」

仮想通貨の一つであるビットコインは、国内外問わずワールドワイドに使えるオンライン上で決済手段として開発されました。

世界のどこでも価値が同じであることや送金コストの安さを武器に、日本でも徐々に決済手段として採用する会社が増えてきています。今後も仮想通貨への認知度の高まりとともに利用拡大が継続すると考えられます。

仮想通貨は投資対象になり得る?

2017年4月に12万円程度で買えたビットコインは、12月には200万円まで上昇を遂げています。大きく資産を増やす手段として、株式投資ではテンバガーが注目されますが、ビットコインの値上がりはテンバガーをはるかに超えています。

乱高下を繰り返しながらその価値を急激に高めている仮想通貨は、投機的側面が強いものの投資対象になりえるのです。

仮想通貨関連銘柄は株式市場でも注目のテーマ株

最近のテーマ株には、フィンテック関連銘柄をはじめ、人工知能(AI)関連銘柄やIoT関連銘柄、ドローン関連銘柄も一時期人気を集めていました。これらのテーマ株への買いが一巡したことで、仮想通貨関連銘柄が次のテーマ株として注目を集めています。

ビットコインはブロックチェーンを駆使した先進性と国家間の問題解決能力を秘める将来性の両面から、今後も値上がりが期待されているので、テーマ株としての仮想通貨関連銘柄も物色され続ける傾向が高いと想定されます。

将来は有事の安全資産になる可能性?

ビットコインは貨幣価値が下がりすぎないようにするため、埋蔵量の上限が設定されています。そのため、採掘(マイニング)は大きなリターンが期待できることから注目を集めています。

供給量が一定であるために、資源と同じように投資家の人気を集めているのです。よって、金と同じく有事の時に買われやすい傾向にあると言われています。北朝鮮問題やテロ、政情不安が相次ぐ背景も、今後のビットコインの価格上昇を後押しするかもしれません。

電子決済関連銘柄はハイパフォーマンスを維持

仮想通貨関連銘柄では、特に電子決済の関連銘柄が比較的堅調に推移しています。GMOペイメントゲートウェイ(3769)はその代表格で、仮想通貨取引所大手のbitFlyerと提携してビットコインを用いた決済システムを導入するなど、ビットコイン関連銘柄でありながらフィンテック関連銘柄としても市場の注目度が非常に高い銘柄です。直近1年の値動きだけでも、2016年末に4,000円だった株価は、2017年末時点で9,000円を超え、日経平均株価をはるかにアウトパフォームしています。

また、同じく仮想通貨取引所のテックビューロと業務提携して自社ネットショップサービスにビットコイン決済を導入したロックオン(3690)も昨年5月は大相場。また、チャンスが訪れるかもしれません。

送金サービスや取引所運営会社にも注目

セレス(3696)はビットコインの送金サービスに強みを持ち、2017年12月11日にビットコイン先物がシカゴ・オプション取引所(CBOE)に上場したことを背景に、物色の色合いが強まっています。傘下企業を通じたビットコインのマイニングにも積極的で、今後も物色対象になる可能性が高いと想定されます。

また、フィスコ(3807)のように、仮想通貨の取引所を運営する企業にも注目です。仮想通貨の取引所が上場しているケースは少ないので、買いが集まる可能性があります。

まとめ

いつの時代もテーマ株は相場を牽引する原動力となってきました。それだけテーマ株が市場に与えるインパクトが大きいと言うことです。

今注目のテーマ株である仮想通貨関連銘柄は話題に事欠かず、今後も市場の注目を浴び続ける可能性が高い銘柄と言えるでしょう。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。