初心者は株日記をつけよう！成功への投資記録のススメ

たじりひろこ

2018/05/15 2021/06/14

記事の難易度：★★☆☆☆

株式取引の記録や投資したい銘柄の値動きを毎日、もしくは数日間隔で記録する、株日記をご存知でしょうか。株日記をつけることで、株式投資にどのようなプラスが生まれるのでしょうか。

今回は、投資成績の改善に役立つ株日記のメリットや記録方法のポイントを見てみましょう。

この記事のもくじ

1 株日記はどんな内容を書いたらいい？
- 1.1 売買記録も忘れずにつける
2 株日記の記録をつけるには何がおすすめ？
- 2.1 デジタルツールの活用がおすすめ
3 SNSやブログを活用して日記をつけるのも選択肢
- 3.1 SNSやブログを使うときの注意点とは？
4 まとめ

株日記はどんな内容を書いたらいい？

株日記には決まった形はなく、各人が自分の好きなスタイルで記録できますが、まずは保有銘柄の値動きをつけることからはじめてみましょう。このときに日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）などの主要な株価指数と重要な経済ニュースもメモすることで、そのときの市況もつかみやすくなります。

しばらく継続していると、何が起きたときに株価が上昇・下落したかが見て取れるようになるでしょう。これを応用して、現在持っている株式だけでなく、これから買いたい株式の値動きを記録することで、買うタイミングを計ることもできるようになります。

売買記録も忘れずにつける

持っている銘柄を売買したら、その記録をつけることも大切です。いくらで買い、売却したかという資金の流れを把握することで無理・無駄な投資を防ぐこともできます。日々の株式投資の反省点とともに買値と売値をつけておけば、どのような株価の時に自分が取引をしているかが一目瞭然です。自分の取引のクセを知るためにも、株日記は必要であることがお分かりいただけるでしょう。

また、いくら利益が出たかが一目で分かると投資の励みにもなるでしょう。反対に損失を出しているときでも、どれだけ利益を出せば損失を帳消しにできるかが分かるので、投資戦略の練り直しに非常に役立ちます。

株日記の記録をつけるには何がおすすめ？

株日記の必要性はご理解いただけたかと思いますが、どのツールを使って日記をつけたらいいのかを考えてみます。

日記と聞いて初めに思いつくのは、手書きの日記ではないでしょうか。手書きなら、コンピューターが苦手な人もつけることができますが、株価などもメモすることを考えると、非常に手間がかかります。また、ノートをなくすリスクも無視できません。

デジタルツールの活用がおすすめ

株日記は続けることで効果が期待できるので、続けやすく書きやすいツールを使うのが大前提です。おすすめしたいのがパソコンやスマートフォンを使う方法です。

日記専用のアプリやソフトは豊富に出ているので、これらの活用が手軽さなどの面からもおすすめです。あわせて毎日の値動きを記録するなら、Excelなどの表計算ソフトを使うと非常に便利です。平均値や高値・安値を算出するのも簡単にできるのでぜひ活用してください。

SNSやブログを活用して日記をつけるのも選択肢

インターネット上のSNSやブログは全世界に公開されているので、同じように株式投資をしている人たちと交流を持つこともできます。自分が買おうとしている銘柄の情報や、買い時・売り時の情報交換に役立てることもできます。

SNSやブログは情報交換だけではなく、スマートフォンで思いついたことをすぐに書き込めるので、書き忘れを防ぐことにも役立ちます。もし私生活の一部でもオンラインに公開することに抵抗がなければ、SNSやブログで株日記をつけて、他の投資家と交流を持つことはお勧めしたい方法です。

大きな利点は、株式投資の達人たちの投資記録も読む事ができることです。株式投資の経験者が何を考えて投資をしているかを知ることは、今後の自分の投資にも生かすことができます。

SNSやブログを使うときの注意点とは？

魅力的なSNSやブログの利用ですが、実際の利用にあたってはいくつかの注意点もあります。

一つ目は「風説の流布」です。ニュースを見て自分の意見を日記に書き込むのはいいのですが、書いたことが大きく広がり、多くの人の「買い行動」「売り行動」につながる可能性もあります。この「株価が上がる」や「危ない」という情報が、わざと株価を上げる、もしくは下げるために流した情報に当たれば「風説の流布」として処罰対象になるので注意してください。

二つ目の注意点は、「ニセ情報」です。SNSやブログを使って他の投資家の株日記を見てみると、「新商品発売」「会社の危機」等の情報を見ることがあります。正しい情報ならばいいのですが、中にはニセ情報も混じっています。株式投資では、誰かが発信した情報をうのみにするのではなく、他の情報源にもあたるなど、真偽を確認してから取引するようにしましょう。