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上場投資信託(ETF)の銘柄選びのポイント

上場投資信託(ETF)の銘柄選びのポイント

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★★☆☆

日本銀行(日銀)の大量買い付けで何かと注目を集めている上場投資信託(ETF)は、個人投資家でも購入できる金融商品であることはあまり知られていません。

低コストで分散投資ができることから海外の個人投資家の間で人気を集めているETFですが、取引金額やコストにより、同じインデックスを対象とするETFでもリターンに違いが生じるので、注意が必要です。

今回は、個人投資家がETFへの投資をはじめるときに気をつけたいポイントを見てみましょう。

はじめにETFの取引量を確認する

ETFを選ぶときに確認したいポイントが、一日の「売買代金」と「出来高」から求められる取引量です。

売買代金と出来高のどちらかが低いと必然的に取引量も低くなり、流動性の低いことを意味します。極端に流動性の低いETFは、取引したいときに取引ができず、思わぬ損失の原因になるので避けるようにしましょう。

純資産残高よりも取引量を重視

ETFを選ぶときには、純資産残高が大きいものを選ぶべきという意見もありますが、基本的には純資産残高よりも取引量が重視されます。いくら純資産残高が多くても、思った価格で取引できなければ意味がないからです。

取引量は市場のトレンドなどにより日々変化するので、単日で判断するのではなく、ある程度の期間をとって見ることで、安定して一定の取引量があるETFかどうかを確認しましょう。

信託報酬は少ないほうが良い

十分な取引量がある同じ指数に連動するETFがいくつかあるなら、次に確認すべきなのが信託報酬です。

投資信託の一種であるETFには、運用管理に必要なコストとして信託報酬が日々差し引かれます。ETFの信託報酬は一般の投資信託と比べて割安ですが、中長期で投資をするなら無視できない差となります。信託報酬は運用成績を左右する要素の一つなので、同じ指数に連動するETFなら、信託報酬が低い方を選びましょう。

海外ETFなら為替手数料も気にしたい

ETFというと東京証券取引所(東証)に上場している日経平均や東証株価指数(TOPIX)に連動するETFが注目を集めますが、ETFで主流と言えるのは、ニューヨーク証券取引所(NYSE)など、海外の証券取引所に上場している海外ETFです。

海外ETFの取引では日本円を外貨に両替する必要がありますが、そのときに売買手数料とは別に為替手数料も発生します。売買手数料と為替手数料、それに信託報酬を合計して、それでも利益が見込めるかどうかを検討しておきましょう。

乖離率が小さいものに投資する

ETFは、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)などの特定の指数に連動するように設計されているETFですが、日経平均に採用銘柄の全部または一部を購入して、日経平均株価とほぼ同じように動くように運用しています。そのため、運用担当者の腕次第で、基準となる指数よりも大きく上がったり、下がったりすることがあります。

この指数との差を乖離率(トラッキングエラー)と呼び、ETFを選ぶときには、乖離率が小さいものを選ぶのが基本となります。

乖離率が大きいときはどう判断するべきか

乖離率がプラスであれば、基準の指数よりもリターンが大きくなりますが、だからといって上手に運用しているETFということにはなりません。基準となる指数があれば、その指数に連動するように運用されているため、のちのちリターンが悪くなることを意味しています。同様にマイナスの乖離率を出しているETFも指数に連動する運用をできていないことになります。

指数に連動できない指数連動型ETFは、値動きを予想できず、同じ指数に連動するETFに投資するなら、できるだけ乖離率が小さいETFを選ぶようにしましょう。

まとめ

ETFを選ぶときには、まず取引量を確認して、同じ指数に連動するETFの中では信託報酬や乖離率をチェックして選ぶのが基本となります。

これらの条件を満たしていないETFでは、思うような取引ができなかったり、繰り上げ償還のリスクが高まることにつながります。

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