上場投資信託（ETF）の銘柄選びのポイント

横山研太郎

2018/11/12 2023/01/31

日本銀行（日銀）の金融緩和の手段として注目を集める上場投資信託（ETF）。実は個人投資家も購入できる金融商品であることはあまり知られていません。

海外の個人投資家では人気のETFですが、取引金額やコストにより、同じ株価指数（インデックス）を対象とするETFでもリターンに違いが生じます。今回は、個人投資家がETFに投資するときのポイントを見てみましょう。

確認するべきはETFの取引量

ETFに投資するときに確認したいのが、一日の「売買代金」と「出来高」からなる取引量です。

売買代金と出来高のどちらかが低いと必然的に取引量も低くなり、流動性の低いことを示唆します。極端に流動性が低いETFは、必要なときに取引が成立しないので損失の原因になるので、避けるべきです。

純資産残高よりも取引量を重視

ETFを選ぶ基準として取引量ではなく純資産残高を重視するべきという意見もあります。いくら純資産残高が多くても、思った価格で取引できなければ意味がないからです。

取引量は市場の動向など、さまざまな要因で毎日変化するので、単日で判断するのではなく、ある程度の期間をとって見ることで、安定して一定の取引量があるETFかどうかを確認しましょう。

信託報酬は小さいほうが良い

十分な取引量がある同じインデックスに連動するETFがいくつかあるなら、次に確認したいのが信託報酬です。ETFは投資信託の一種であり、運用管理に必要なコストである信託報酬が日々差し引かれます。

ETFの信託報酬は一般の投資信託と比べて割安ですが、中長期投資を考えているなら無視できない要素の一つです。信託報酬の大小は運用成績を左右するので、同じ指数に連動するETFなら、信託報酬が低い方を選びましょう。

海外ETFなら為替手数料にも注目

東京証券取引所（東証）にもさまざまな指数に連動するETFが上場していますが、ETF取引の中心は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）をはじめとする海外の証券取引所に上場している海外ETFです。

海外ETFの取引は海外株投資と同じように、日本円を外貨に両替する必要がありますが、そのときに売買手数料とは別に為替手数料も発生します。売買手数料と為替手数料、それに信託報酬を合計して、それでも利益が見込めるかどうかを検討しておきましょう。

乖離率が安定して小さいETFに投資する

ETFは、特定の指数に連動するように設計されていますが、対象指数の採用銘柄の全部または一部を購入して、連動するように運用しています。そのため、基準となる指数よりも大きく上がったり、下がったりすることがあります。

この指数との差を乖離率（トラッキングエラー）と呼び、ETFを選ぶときには、乖離率が小さいものを選ぶのが基本です。

乖離率が継続して大きいETFからは資金を引き揚げる

ETFは基準となる指数に連動するように運用されているため、プラス・マイナスのどちらでも乖離率が大きいと指数に連動する運用をできていないことを示唆しています。

指数に連動できないETFは値動きを予想しにくくなるので、同じ指数に連動するETFがいくつかあるなら、乖離率が小さいETFを選ぶようにしましょう。

まとめ

ETFを選ぶときには、まずは取引量が安定しているものをピックアップして、その中で信託報酬や乖離率をチェックしてより有利なものを選ぶのが基本です。

こうした条件を満たしていないETFでは、思うような取引ができなかったり、繰り上げ償還のリスクが高まることにつながります。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。