初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

激戦続くネット証券のポイント投資。その魅力を徹底解剖

激戦続くネット証券のポイント投資。その魅力を徹底解剖

PR
株の教科書.com編集部
株の教科書.com編集部

株式投資の新たな入口として注目を集めているのが、ポイントを利用した投資です。発行総額2兆円ともいわれるポイントを活用した投資サービスが呼び水になるとの期待から、主要ネット証券はポイント投資サービスの充実に積極的です。

今回は、注目を集めるネット証券のポイント投資サービスの魅力を見てみましょう。

楽天ポイントが貯まる・使える楽天証券

ポイント投資サービスを前面に打ち出すことで高い認知度を誇っているのが、楽天スーパーポイントと各種ウェブサービスを中心とする楽天経済圏を前面に打ち出している楽天証券です。

1ポイント=1円で投資信託・現物株式の買い付けに使える

楽天証券のポイント投資では、1ポイント=1円として投資信託と上場投資信託(ETF)を含む現物株式の買い付けに利用できます。

ポイント投資の対象となる口座は、一般口座・特定口座と、つみたてNISAを含む少額投資非課税制度(NISA)口座が対象。投資信託の買付は、1回ごとの買付(スポット購入)と定時定額の買付(積立購入)、どちらもポイント投資の対象となっています。

楽天スーパーポイントアッププログラム(SPU)対象

楽天証券のポイント投資の魅力として、サービス利用に応じて楽天ポイントの付与率を引き上げる楽天スーパーポイントアッププログラム(SPU)対象となっていることがあげられます。

サービス利用に応じて最大16倍までポイント付与率が引き上げられますが、サービスごとのポイント付与率は定期的に見直しされるので、確認が必要です。

複数ポイントと連携しているSBI証券

楽天証券と並んでポイント投資に注力しているSBI証券では、複数のポイントサービスと連携したマルチポイント戦略を採用しています。

投資信託の取引に応じてポイントが貯まる・使える

SBI証券のポイント投資では、楽天証券と同様に1ポイント=1円として投資信託の買付に利用できます。SBI証券でのサービス利用で付与されるポイントはもちろん、街中や他サービスの利用で貯まったポイントも利用できるので、資金効率の良い運用を期待できます。

dポイントで100円単位で株式を買えるSMBC日興証券

楽天スーパーポイントを利用する楽天証券やTポイントを利用するSBI証券と同様に、ポイント投資に力を入れているのが、SMBC日興証券です。SMBC日興証券では、ネット証券とは異なるアプローチのポイント投資を提供しています。

オウンドメディア「日興フロッギー」経由の取引でポイントが使える

楽天証券やSBI証券のポイント投資とは違い、SMBC日興証券のポイント投資はオウンドメディアの日興フロッギー を経由して、金額もしくは株数を指定してする金額・株数指定取引(キンカブ)での取引となります。

100ポイント単位で期間限定ポイントも使える

SMBC日興証券のポイント投資の特徴として、期間限定ポイントも使えることは大きな魅力です。キャンペーン応募などで付与される期間限定ポイントは使い道が限られることが珍しくありませんが、SMBC日興証券のポイント投資では期間限定ポイントも利用できるのは魅力の一つです。

主要ネット証券は独自ポイントを導入

そのほかのネット証券では、どのようなポイント投資のサービスを提供しているのかを見てみましょう。

独自ポイントとクレジットカードを発行した松井証券

新たに提携クレジットカードを発行するなど、ポイント投資に参入するインフラを整えているのが松井証券です。

松井証券のポイント投資は、カード利用や投資信託の保有・購入、キャンペーンへの参加で貯まったポイントを、毎月1回指定する投資信託に全額投じる仕組みです。

独自ポイントを取引手数料に充てられるマネックス証券

マネックス証券では、指定した投資信託の買い付けや保有で付与されるマネックスポイントを、株式買付手数料や仮想通貨の購入に充てるサービスを提供しています。

買い付けにポイントを直接利用できないものの、間接的なポイント投資サービスを提供しているといえます。

まとめ

ネット証券を中心に広まるポイント投資サービスは、利便性の高さはもちろん、投資に充てる資金を事実上増やすことができる点でも個人投資家にとって見逃せないサービスと言えます。

将来に向けた資産形成をはじめるためには、眠っているポイントを活用した投資は第一歩として役立つことでしょう。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。