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激戦続くネット証券のポイント投資。その魅力を徹底解剖

激戦続くネット証券のポイント投資。その魅力を徹底解剖

株の教科書.com編集部
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主要ネット証券を中心に、サービス利用で付与される自社ポイントを活用した「ポイント投資」が相次いで登場しています。発行総額は2兆円ともいわれるポイントを活用した投資サービスを提供することで、「貯蓄から投資へ」の呼び水になるとの期待から、各証券会社はポイント投資に積極的になっています。

今回は、注目を集めるネット証券のポイント投資サービスの魅力がどのようなものかを見てみましょう。

ポイント投資には2種類ある

一口にポイント投資と言っても、金融商品の値動きに連動してポイントが増減するものと、ポイントを現金として扱い、株式や投資信託など実際の金融商品に投資するものとがあります。値動きに連動するものが主流ですが、ネット証券を中心に実際の金融商品に投資するサービスも着実に増加しています。

ネット証券の提供するポイント投資サービスの比較

実際の金融商品に投資するサービスでは、現金とほぼ同様の使い勝手を提供しているものから限定的な内容のものまで幅広くあり、ネット証券によって使い勝手は大きく異なります。

ポイント投資の先陣を切った「楽天証券」

いち早くポイント投資の先陣を切ったのが、ネット証券大手の楽天証券です。2017年9月に自社ポイントサービスの「楽天スーパーポイント」を活用して、1ポイント=1円として取り扱いのあるほぼ全ての投資信託の購入できるサービスをリリースしました。

当初は一般口座・特定口座のみの対応でしたが、現在では少額投資非課税制度(NISA)口座やつみたてNISA口座にも対象を拡大した上、楽天カード決済での積立購入にも対応するなど、利便性の高さが魅力です。また、2019年10月からは現物株式の買い付けにも対応するなど、その利便性はますます高まっています。

独自ポイントから提携ポイントに乗りかえた「SBI証券」

これまでは独自のポイントサービス「SBIポイント」を提供していたSBI証券ですが、2019年7月に共通ポイントサービス「Tポイント」との提携を発表。合わせてTポイントを活用したポイント投資サービスをスタートしました。

こちらも1ポイント=1円として、取り扱いのあるほぼ全ての投資信託の買い付けに対応。ジュニアNISA口座を除く口座での取引に対応するなど、先行する楽天証券とほぼ同様のサービスを提供しています。

提携クレジットカードを発行した「松井証券」

提携クレジットカード「MATSUI SECURITIES CARD」を新たに発行するなど、ポイント投資に参入するインフラを整えているのが松井証券です。カード利用や投資信託の保有・購入、キャンペーンへの参加で貯まったポイントを、毎月1回指定する投資信託に全額投じる仕組みです。

ポイントを貯める手段が松井証券のサービス利用に限られていることや、対象となる投資信託が2019年10月時点でわずか3商品に限られていることなど、楽天証券やSBI証券のポイント投資と比べると利便性に劣ることは否定できません。

手数料への割り当てなど独自路線を歩む「マネックス証券」

ネット証券のポイントサービスの中でも、ポイント投資サービスとは異なる、独自のポイントサービスを提供しているのがマネックス証券です。指定した投資信託の買い付けや保有で付与されるマネックスポイントを、株式買付手数料や仮想通貨の購入に充てられるサービスを提供しています。

買い付けのときにはポイントを直接利用できないものの、間接的なポイント投資サービスを提供しているといえるでしょう。

ネット証券のポイント投資対応状況一覧

楽天証券SBI証券松井証券マネックス証券
現物株式---
投資信託
※指定商品に限る
-
取引手数料---

まとめ

ネット証券を中心に広まるポイント投資サービスは、利便性の高さはもちろん、投資に充てる資金を事実上増やすことができる点でも個人投資家にとって見逃せないサービスと言えます。

将来に向けた資産形成の第一歩を踏み出すために、貯まっているポイントで投資信託を買いつけるのも面白いかもしれませんね。

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