初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

いますぐ株をはじめたい!口座開設にかかる日数や必要書類とは?

いますぐ株をはじめたい!口座開設にかかる日数や必要書類とは?

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★☆☆☆☆

証券会社の口座開設の手続きは、申し込み方法や手続きの流れによって開設完了までの日数には差があります。「今がチャンス!」と思っても、口座開設に手間取ってチャンスを逃しては意味がありません。

今回は、証券会社の口座開設の必要書類や、口座開設に必要な日数の目安を見てみましょう。

口座開設にはマイナンバーと本人確認書類が必要

証券会社の取引口座の開設には、口座開設申込書以外に本人確認書類とマイナンバーの提出が必要です。本人確認書類には、住民票・運転免許証・健康保険証などがあります。

この他、住民基本台帳カードや年金手帳なども本人確認書類として認められます。マイナンバーは、個人番号カード・通知カード・個人番号の記載がある住民票のいずれかで提出します。

本人確認書類は写真の有無で枚数が変わる

本人確認書類は、顔写真付きのものかどうかで必要枚数が変わります。顔写真付きの運転免許証やパスポートを使うのであれば1種類だけでも十分です。しかし、健康保険証や年金手帳などの顔写真がないものであれば、本人確認書類を2枚提出する必要があります。

顔写真付きの個人番号カードにはマイナンバーが記載されているので、顔写真付きの本人確認書類としても認められることもあります。

申込書類に記入して必要書類と一緒に提出する

必要書類の準備ができたら、申込書類に必要事項を記入して、一緒に提出しましょう。近年ではネット証券を中心に、口座開設の申し込みをオンラインでできるところも増えてきました。オンラインの口座開設では、証券口座開設申込書はウェブ上で入力します。本人確認書類とマイナンバーは、写真を画像ファイルとしてアップロードすることで提出します。

書類が届いてから最長1週間程度が開設の目安

ほとんどの証券会社では、書類が届いてから最長でも1週間程度で口座開設は完了します。ただ、株式投資をはじめたいと思ってから口座開設までの日数で考えると、開設方法によって大きく日数が変わり、オンラインでは数日程度で完了する反面、従来の郵送での手続きでは1週間を超えることもあります。

「今が投資のチャンスだ」と感じて口座開設をするのであれば、オンライン申し込みがおすすめです。マイナンバーや本人確認書類をネットを使ってアップロードするのに不安がある人は、郵送で手続きをするので、開設完了まで時間がかかってしまいます。

同時にNISA口座の開設手続きも済ませておこう

少額投資非課税制度(NISA)口座を開設する場合、2017年分までは、住民票の提出が義務付けられていました。しかも、2013年1月1日時点の住所と現住所が異なる場合は、2013年1月1日時点の住所を証明できる住民票(除票)も提出する必要があります。

しかし、2018年分以降のNISA口座開設にあたっては、住民票の提出が必須ではなくなりました。そのため、わざわざ役所へ出向いたり郵送で取り寄せたりする時間と手間がかかる住民票を使うよりも、手元に会ってすぐに提出できるマイナンバーの通知カードや運転免許証などの書類を使うことで、口座開設完了までの日数を短縮できるようになりました。

NISA口座の開設には数週間かかる

通常の証券口座であれば、書類到着から比較的短期間で口座開設が完了しますが、NISA口座の開設にはさらに数週間程度の時間が必要です。

NISA口座は一定額の非課税枠と配当・譲渡益が非課税になるため、税務署へ申請をする必要があるため、証券会社が税務署に申請し、それが受理されてはじめてNISA口座の開設が完了します。NISA口座での投資を考えているなら、口座開設にあたっての必要書類準備から口座の開設完了までには十分な余裕を見ておきましょう。

まとめ

以上のように、口座開設をどのようにするか、必要書類を何にするかによって、株式投資をはじめたいと思ってから口座開設が完了するまでの期間には差が出てきます。その点も理解しておいて、どの証券会社でどのような手段で開設申し込みをするかを考えましょう。

投資初心者の方でもわかりやすい証券口座の開設方法をまとめましたので、あわせて確認してみてください。

» 初心者にもわかりやすい!証券口座の作り方と開設に必要な書類
総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。