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日経平均株価、東証株価指数(TOPIX)とは?指標の意味と活用方法

日経平均株価、東証株価指数(TOPIX)とは?指標の意味と活用方法

西岡容子
西岡容子
記事の難易度:★★☆☆☆

株式関係のニュースで毎日のように目にする、「日経平均株価」や「東証株価指数(TOPIX)」という言葉。これらは日本の株式市場全体の勢いや相場の流れを知る上で大切なキーワードですが、実際に株式投資を行っている人でも漠然としたイメージしかないと思われます。

ここでは日経平均株価とTOPIXの基本的な意味と活用の仕方などを解説していきます。

日経平均株価とは?

日経平均株価とはどのような意味か?

株価は日々値動きしていますが、これは何も個別の企業の業績のみで判断されるわけではありません。例えば、投資家が市場全体の相場の動向を睨んで取引をして、株価がそれに連動して上下するという現象もよく起こります。

この、市場全体の相場の流れを指標で表すものの一つに「日経平均株価」があります。東証一部に上場している約2,000社の中から、国内を代表する225社の平均株価を表したもので、「日経平均」や「日経225」などと略されます。

なぜ225社なのかについては明確な根拠はなく、いろいろな業種からバランスを取りながら選んでいった結果225社になった、といわれています。東京証券取引所の取引を基準に選定するため、大阪証券取引所の取引銘柄は選定されません。

日経平均株価の対象会社は入れ替えもある

日経平均株価の対象となる225社は日本の株価の指標となる企業ですので、株価があまり乱高下しないことが好ましく、必然的に業績が良く安定している企業が選出されるのです。

どの企業を入れるかの判断は算出企業である日本経済新聞社によって行われていますが、対象企業は一度決めたら固定されるわけではなく入れ替えが行われることがあります。

また、入れ替え以外にも、企業の倒産や上場廃止などがあれば当然に日経平均株価の対象から外されることになります。

日経平均株価は景気に大きく左右される

日経平均株価は景気に大きく左右される

日々の経済状況や景気・不景気の影響を最も受けやすいのが、上場企業の「株価」といえます。その中でも特に日経平均株価は、有名企業の株価のため国民の消費への意欲が色濃く反映されます。

日本の景気が最も良かったバブル景気のとき、日経平均株価は過去最高額を記録しました。逆に、10年程前にはリーマンショックの影響により今世紀最安値を記録しましたが、最近ではアベノミクスにより日経平均株価も持ち直してきています。

日経平均株価が上がれば、保有する株価も上がる?

日経平均株価は日本全体に数ある会社の中で、ごく一部の企業の平均株価であり、その上昇が自分の保有する銘柄の株価にダイレクトに反映されるとは限りません。

あくまで「平均値」なので、もともと株価が高い一部銘柄(値がさ株)の値動きによって簡単に押し上げられる傾向があり、必ずしも株式市場全体の動きをそのまま反映したものとはならないからです。

新聞やニュースなどの報道で日経平均株価が上がると日本全体の景気が良くなったという印象を受けがちですが、あくまで「傾向の一つ」として参考程度に見るものと考える必要があります。

日経平均株価とは違う「東証株価指数(TOPIX)」とは?

日経平均株価とは違う「TOPIX」

東証株価指数(TOKYO STOCK PRICE INDEX)つまりTOPIXとは、東証一部上場企業における全ての銘柄の「時価総額(企業の値段)」の合計を、1968年1月4日の時価総額を100と基準して数値化したものです。日経平均株価は225社という限られた企業の株価でしたが、TOPIXは東証一部の全上場企業を対象にするため、日経平均株価よりも市場全体の動向をつかみやすい指標といえます。

また、対象とする銘柄が増えることから、個別銘柄の急落・急騰が全体の数値にはさほど影響を与えないといった特色があります。

日経平均株価とTOPIXをどう活用するか

日経平均株価もTOPIXも同じ株価指数ですが、両者は完全には連動しておらず、片方のみが大きく上昇することもあります。

どちらもあくまで東証一部上場企業を対象にしている指標ですので市況全体の動きをつかむことには役立ちますが、最終的に購入を検討している銘柄については他の指標も併用しながら個別に判断することが重要です。

まとめ

今回見てきた日経平均株価とTOPIXは、上記のように東証一部上場企業の株価指数であって、日本全体の会社を対象にしているわけではありません。市況全体が追い風なのか向かい風なのかを計る基準としては使えますが、仮に下落傾向であっても決して投資する銘柄に直接影響を与えるとは限らないのです。

最終的には、日経平均株価・TOPIXのような指標と、投資する銘柄個別の事情をバランスよく見て分析する力が必要となるでしょう。

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