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大きなお金を動かせるからこそ気をつけたい信用取引のメリット・デメリット

大きなお金を動かせるからこそ気をつけたい信用取引のメリット・デメリット

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★★☆☆

株式取引に少し慣れてきたところで「もっと大きなお金を動かしたい」と考える方は多いと思います。手元に資金がないと、追加投資ができないと思い込んでいませんか?実は手元に資金がなくても取引を実現する取引方法が用意されています。それが「信用取引」です。

信用取引では、自己資金よりも大きなお金を動かすことができますが、大きなお金を動かせるからこそ、注意しないといけないことは少なくありません。信用取引のメリットとデメリットにはどのようなものがあるかをお伝えします。

信用取引は普通の株式取引と何が違う?

自己資金の3倍まで取引できる信用取引

当然ですが、普通の株式取引(現物株式取引)では、自分の持っている資金の範囲内までしか投資ができません。それが信用取引では、証券会社の信用取引専用口座に委託保証金として差し入れている金額(自己資金)の約3倍までの取引ができるようになります。

なぜ信用取引では、自己資金よりも多くのお金で取引できるのでしょうか?信用取引というものが、証券会社から投資資金を借りてするものだからなのです。

信用取引をはじめるには一定の制約がある

自己資金以上の取引ができる信用取引をすぐにでもはじめたいと思う方も多いでしょう。しかし、信用取引をはじめるためには、専用の信用取引口座の開設が必要です。

株式取引の知識に関するさまざまな質問に回答した上で、審査を受けて合格しないと信用取引口座は開設できず、信用取引をはじめることができません。

信用取引のメリット「信用買い」とは?

信用買いができる信用取引

では、信用取引のメリットとは何なのでしょうか?その1つが、資金がなくても株価が上昇しそうだと思った株式を購入する「信用買い」ができることです。信用取引では保証金の約3倍までの金額を投資できますので、100万円の保証金を差し入れた場合は、300万円までの投資が可能です。

投資銘柄を証券取引所で定めている「制度信用取引」を利用すると、投資資金の返済期限は6カ月となっています。6カ月以内に株価が上がれば、その時点で売却(反対売買)し、利益を上げることができるのです。

信用売りができるのも信用取引のメリット

反対に株式を持っていなくても株価が下落しそうだと思ったら売りから入る「信用売り」もできます。信用売りを利用すれば、市場全体が下降気味であっても利益を得ることができる可能性は十分にあります。

信用買いのデメリット「追証」とは

値動きによって生じる「追証」

信用買いのデメリットは、株価が大きく下落したときに発生します。制度信用取引の反対売買の期限は6カ月ですが、その間にも株価は変動します。あまりにも大きく下落して、証券会社に差し入れている委託保証金の維持率が株価に対して一定割合を下回ると、ある程度の水準を回復するまで委託保証金を追加入金する必要があります。この追加で入金する保証金が「追証」です。

例えば、50万円の委託保証金を入金して、150万円分の株式を信用買いしていた場合、委託保証金維持率は30%を超えています。しかし、信用買いした150万円の株式が下落して120万円になると、委託保証金維持率は約13%となり、追証が発生するのです。

※株式評価損額:150万円-120万円=30万円
委託保証金維持率:(50万円-30万円)÷150万円=約13%

追証は2営業日後までに差し入れる必要があり、いったん下落した株価がすぐに上昇しても、追証が解消されることはありません。

信用売りのデメリット「予想外の株価上昇」

信用売りの場合は、株価が大きく上昇した時が要注意です。株価が再度下落するのを待ちたくても、6カ月以内には買い戻しをする必要があります。売却期限まで株価の上昇が続くと、売った時以上の金額で買い戻しをすることになります。市場環境によっては、株価がどこまで上昇するかは分からないので、損失額は限度なく膨れ上がる可能性もあります。

ちなみに、信用売りの場合も追証が発生しますので注意してください。この際は、値上がり分を株式評価損額とみなして計算します。

売り・買い以外のデメリット

その他のデメリット「委託保証金」

信用取引をはじめるために必要な委託保証金は、現金ではなく現物株式で差し入れることもできますが、差し入れた現物株式の値下がりにも注意する必要があります。

委託保証金に使った現物株の評価額が大幅に下がると、委託保証金維持率が20%を割り、追証が必要になる可能性が出てくるからです。それを防ぐために、できるならば委託保証金は現金で差し入れるのが賢明でしょう。

その他のデメリット「金利・貸株料」

信用売りの場合は金利、信用売りの場合は貸株料が発生します。証券会社によって金額の設定は多少違いますが、おおむね金利が2%台、貸株料が1%台に設定されています。まとまったお金を動かすときは、金利・貸株料も大きくなるので、取引前に金利と貸株料を確認することが欠かせません。

おわりに

信用取引は株価が上昇・下落どちらの時も利益を取ることができる魅力的な制度ですが、メリットが大きい反面、見逃せないデメリットもあります。しっかりと制度を把握した上で現物取引と合わせて利用することで、より良い投資成績が期待できます。

ぜひ、信用取引の利用を検討してみてはいかがでしょうか?

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