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株価暴落にも揺るがない。投資に必要なメンタルコントロール

株価暴落にも揺るがない。投資に必要なメンタルコントロール

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★★☆☆

値上がりがある程度一服する調整局面での下落と、歴史に残るような金融危機の暴落局面では、必要とされる対応や心構えは大きく異なります。

今回は、暴落局面でも揺るがないメンタルコントロールのためのヒントを見てみましょう。

株価暴落時には、深追いせずにすばやく売り抜ける

損失が発生すると、何とかして取り戻したくなりますが、株価の暴落にはそれなりの理由があり、株価暴落後に急反発する局面はほとんどありません。

仮に反発局面を迎えても、そのタイミングをとらえて利益を出すことは個人投資家にはほぼ不可能。株価暴落時には、深追いせずに売り抜けることが鉄則です。強い意志を持って、売り抜けることを第一に考えましょう。

東京電力株の暴落には歯止めが利かなかった

暴落に歯止めが利かなかった具体例として、東京電力(9501)の値動きを見てみましょう。

東電は東日本大震災と福島第一原発の事故までは、安定した値動きが期待できる優良銘柄の一つであり、おおむね2千円台で取引されていましたが、震災と原発事故により連日のストップ安が続き、一気に2百円台まで急落しました。その後の原発事故の終息宣言や実質国有化によりある程度値を戻しているものの、震災前の水準を回復するには程遠い価格で取引されています。

安全資産の割合を増やすこともメンタルコントロールの手段

利回りが低いものの格付けの高い米国債や日本国債は、リスクヘッジの手段として、不況時に買われやすい傾向にあります。ポートフォリオ内部の安全資産、すなわち債券の割合を増やすことは、メンタルコントロールの非常に重要な手段となりえます。

不況時は株式に代表されるリスク資産の価格は下落する一方、債券に買いが集まることで需給面から価格は上昇します。ポートフォリオに相関係数の低い資産を組み入れることで、暴落時の損失軽減が期待できるのです。

リーマンショック時は何に投資しても無駄だった?

安全資産の割合を増やすことは基本的なリスクヘッジですが、資産同士の連動性が高まっている現在、期待する効果が得られない可能性が高まっています。2008年のリーマンショックでは株式だけではなく債券も暴落するなど、過去の暴落にはない特徴がありました。

暴落局面では、従来の考え方に縛られることなく、ポートフォリオを縮小して現金を増やすなど、新しい考えかたが必要になるかもしれません。

メンタルコントロールには知識武装が役立つ

ここまで投資のダメージコントロールに関する考えかたを見てきましたが、最終的に投資判断を下すのは自分自身であり、一番の武器は、知識武装をしてメンタルコントロールをすることです。

金融知識を身につけて自分なりの相場感を形成することで、マーケットの値動きに一喜一憂しないようになることが、メンタルコントロールを実現するための近道と言えます。

短期投資家はテクニカル、長期投資家はファンダメンタルズを重視

短期投資家はチャートを分析することにより、先行きを予想するテクニカル分析を重視すべきです。これは、短期投資では、基礎的経済条件(ファンダメンタルズ)よりも投資家心理や需給に株価が左右されることが多いと言えるでしょう。一方で、長期投資家は金融政策や各国の経済動向などを分析して中長期の方向性を見出すファンダメンタルズ分析を重視すべきです。

投資スタイルによって分析方法を使い分ければ分析精度は格段に向上するので、暴落局面でも相場に居続けるメンタルコントロールの第一歩となるのです。

まとめ

投資の最大の拠り所は自分の意志であり、その意思を形成するのは自分自身の金融知識や経験則です。自分なりの軸を形成できれば、調整局面や暴落でも、落ち着いたメンタルを維持できます。

また、東京電力のケースのような過去の事象に学ぶことも大切です。自分の投資判断に自信を持てるようになることが、一番のメンタルコントールです。

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