暴落局面でも揺るがない。投資に必要なメンタルコントロール

徳田陽太

2017/10/21 2021/02/04

値上がりがある程度一服する調整局面での下落と、歴史に残るような金融危機の暴落局面では、必要とされる対応や心構えは大きく異なります。

今回は、暴落局面でも揺るがないメンタルコントロールのヒントを見てみましょう。

暴落局面では深追いせずに売り抜ける

損失が発生するとどうにか取り戻したくなりますが、株価暴落にはそれなりの理由があります。暴落後に急反発する局面はほとんどなく、仮に反発局面を迎えても、タイミングをとらえて利益を出すことは個人投資家にはほぼ不可能。

株価暴落時には、深追いせずに売り抜けることが鉄則です。強い意志を持って、売り抜けることを第一に考えましょう。

東電株の暴落は歯止めがなかった

暴落が損失につながった具体例として、東京電力（9501）を見てみましょう。東電は東日本大震災と福島第一原発の事故までは、安定した値動きが期待できる優良銘柄の一つであり、おおむね2千円台で取引されていました。しかし、震災と原発事故により連日のストップ安で一気に2百円台まで急落。

その後の原発事故の終息宣言や実質国有化により、ある程度値を戻したものの、震災前の水準には程遠い価格で取引されています。

安全資産の割合を増やすことが重要

ポートフォリオ内部の安全資産である債券の割合を増やすことは、メンタルコントロールの重要な手段となりえます。利回りが低いものの格付けの高い米国債や日本国債は、リスクヘッジの手段として暴落局面で買われやすい傾向があります。

暴落時は株式に代表されるリスク資産の価格は下落する一方、債券に買いが集まることで需給面から価格は上昇します。ポートフォリオに相関係数の低い資産を組み入れることで、暴落時の損失軽減が期待できるのです。

リーマンショック時は投資自体が無駄だった？

基本的なリスクヘッジは安全資産の割合を増やすことですが、グローバル化が進んだことで資産価格の連動性が高まり、リスクヘッジの効果が小さくなっていると言われています。実際に2008年のリーマンショックでは、株式と債券が連れ安するなど、これまでの暴落にはない特徴がありました。

暴落局面では従来の考え方に縛られることなく、ポジションを縮小して現金を増やすなど、これまでにない考えが必要になるかもしれません。

メンタルコントロールには知識武装が役立つ

ここまで投資のダメージコントロールに関する考えかたを見てきましたが、投資判断を下すのは最終的に自分自身であり、メンタルコントロールには知識武装が役立ちます。

金融知識を身につけて自分なりの相場感を形成することで、マーケットの値動きに一喜一憂しないようになることが、メンタルコントロールを実現するための近道と言えます。

投資期間に合わせて指標を切り替える

短期投資では基礎的経済条件（ファンダメンタルズ）よりも投資家心理や需給に株価が左右されることが多いので、テクニカル分析が重視されます。これに対して中長期投資では、金融政策や各国の経済動向などを分析して方向性を見出すファンダメンタルズ分析を重視すべきです。

投資スタイルによって分析方法を使い分ければ分析精度は格段に向上するので、暴落局面でも相場に居続けるメンタルコントロールにも役立つのです。

まとめ

投資の最大の拠り所は自分の意志であり、その決定をサポートするのは自分の金融知識や経験則です。自分なりの軸を形成できれば、どのような場面でもメンタルを維持できます。

また、東京電力のケースのように過去の事象から学ぶことも大切です。自分の投資判断に自信を持てるようになることが、一番のメンタルコントールです。

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徳田陽太

札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。 趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。また、米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。