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過去の実例から学ぶ、株価が暴落する仕組みとは?

過去の実例から学ぶ、株価が暴落する仕組みとは?

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★☆☆☆

実際に株式投資をしている人ほど、株価の値下がりが怖い実感を持っている人は少なくありません。業績や市場環境に大きな問題がなくても、株価が一方向に動き続けることは上がりっぱなし、下がりっぱなしということはほとんどありませんので、深く心配する必要はありませんが、「暴落」となると話は別です。

株価の暴落はどのような時に起こるのでしょうか?いたずらに恐れないためにも、暴落がどうして起こるのかを確認していきます。

今までに起こった有名な「株価暴落」

直近で世間から注目を集めた株価の暴落といえば、1987年のブラックマンデーや2008年のリーマンショックが有名です。

この2つの暴落での下落幅は記録的であり、震源地であるアメリカの主要な株価指数であるNYダウは、ブラックマンデーでは最大22.6%、リーマンショックでは最大45%の下落を記録しています。

株価暴落は日本の株価にどう影響したか?

アメリカの株価指数を大きく引き下げたブラックマンデーやリーマンショックは、日本の株価にどう影響したのでしょうか?日本の主要な株価指数である日経平均株価を見ると、ブラックマンデーの時は1日で前日比14.9%下落、リーマンショックでは2008年の1年間で40%近い下落を記録しています。

このように、他国の株価暴落は日本の株価にも確実に影響を及ぼしています。株価の動向を予測するのならば、日本だけでなく海外の動向にも注目する必要があります。

株価暴落の原因として無視できない「自然災害」

政治・経済以外にも株価暴落の要因として、自然災害も無視できません。1995年の阪神淡路大震災では半年で日経平均株価が16%程度の下落を記録しましたし、2011年の東日本大震災では半年で14%程度の下落をしています。

災害時の株価の動きに特徴的なのは、発生直後から下振れ・上振れを繰りかえしながら、数週間から数か月が経つと暴落と言える下落をしていることです。これは、被害の大きさが明らかになるにつれて、経済に対する先行き不安が増すことが要因でしょう。

自然災害からの回復は関連銘柄から波及

自然災害が原因で株価が暴落した場合ですが、被害が落ち着いてくると、投資家の中には、明るい材料を見つける動きも出てきます。

まずは建設関連銘柄や資材関連銘柄、防災関連銘柄といった銘柄に買いが入り、関連する銘柄に波及していきます。暴落があると株価を戻す動きもあるので、悲観するばかりでなくてもよいでしょう。

国内外の政治の動きが材料視される

政治家の一言は非常に重いものです。金利を上げる・下げるといった発言や、どのような法案を通すかなどは、株価に大きく影響します。日頃から国内外の政治関連ニュースもこまめに確認しておきましょう。

企業業績による株価暴落の可能性

業績の大幅な下方修正の発表や不祥事の発覚と同時に、その企業の株価が大きく下落したという話を見聞きします。。同業他社の株価が好調でも、不祥事があった一社の株価が暴落してしまうということもよくあることです。

日本全体の政治経済を見るのも大切ですが、いま投資している・これから投資したい企業があるならば、その企業の過去の業績やニュースを把握も欠かせません。

まとめ

政治・経済や自然災害、企業業績といったさまざまな要因により、定期的に起きる株価暴落ですが、暴落があれば暴騰があるように、長期的に見れば株価はいつか戻ると考えられます。

保有銘柄が大きく値下がりしても、慌てて売らずにじっと持ちつづけることで、損失を極限できます。値下がり局面であわてないためにも、株価の動きについて、過去の事例の研究もしておいた方がよいでしょう。

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