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過去の実例から学ぶ、株価が暴落するしくみとは?

過去の実例から学ぶ、株価が暴落するしくみとは?

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★☆☆☆

株式投資をしていると、株価の下落が怖いという人がいます。業績や市場環境に特に問題がない場合、株価が上がりっぱなし、下がりっぱなしということはほとんどありませんので、深く心配する必要はありませんが、「暴落」となると話は別です。

株価の暴落はどのような時に起こるのでしょうか?いたずらに恐れないためにも、暴落がどうして起こるのかを確認していきます。

今までに起こった有名な「株価暴落」

ここ数十年の間に世間をにぎわした有名な株価の暴落といえば、1987年のブラックマンデーや2008年のリーマンショックが有名です。

その下落幅は大きく、代表的な株価指数であるNYダウ平均はブラックマンデーの時は22.6%、リーマンショックの時は6.98%も下落しました。

株価暴落のときに日本の株価はどう動いたか?

では、ブラックマンデーやリーマンショックの時、日本の株価はどう動いたのでしょうか?日本の代表的な株価指数である日経平均株価は、ブラックマンデーの時は1日で前日比14.9%下落、リーマンショックでは2008年の1年間で40%ほど下落しています。

このように、他国の株価暴落は日本の株価にも確実に影響を及ぼしています。株価の動向を予測するのならば、日本経済だけでなく外国の動きをも注視しなければならないでしょう。

その他の株価暴落の原因「自然災害」

世界経済のほかに株価が暴落する要因として、自然災害も無視できません。1995年の阪神淡路大震災では半年で日経平均株価が16%程度下落していますし、2011年の東日本大震災では半年間で14%の下落でした。

災害時の動きとして特徴的なのは、発生当日や翌日から下振れ・上振れを繰りかえしながら、数週間・数カ月たってみると暴落と言っていいほど下落していることです。これは、被害の大きさが徐々に判明し、投資家の経済に対する不安感が増すことが要因でしょう。

自然災害からの回復は関連銘柄から波及

自然災害が原因で株価が暴落した場合ですが、被害が落ち着いてくると、投資家の中には、明るい材料を見つける動きも出てきます。

まずは建設関連銘柄や資材関連銘柄、防災関連銘柄といった銘柄に買いが入り、関連する銘柄に波及していきます。暴落があると株価を戻す動きもあるので、悲観するばかりでなくてもよいでしょう。

国内外の政治の動きが材料視される

政治家の一言は非常に重いものです。金利を上げる・下げるといった発言や、どのような法案を通すかなどは、株価に大きく影響します。日頃から国内外の政治関連ニュースもこまめに確認しておきましょう。

企業業績による株価暴落の可能性

業績の大幅な下方修正や不祥事があった時に、株価が大きく下落したという話は、よく新聞やニュース番組をにぎわせています。同業他社の株価が好調でも、不祥事があった一社の株価が暴落してしまうということもよくあることです。

日本全体の政治経済を見るのも大切ですが、いま投資している・これから投資したい企業があるならば、その企業の過去の業績やニュースを把握も欠かせません。

まとめ

災害や政治・経済、企業業績といったさまざまな要因により定期的に起きる株価暴落ですが、暴落があれば暴騰があるように、長期的に見れば株価はいつか戻ると考えられます。

保有銘柄が大幅に値下がりしても、慌てて売り払わずにじっと持ちつづけることで、損失を極限できます。値下がり局面であわてないためにも、株価の動きについて、過去の事例の研究もしておいた方がよいでしょう。

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