過去の実例から学ぶ、株価が暴落する仕組みとは？

たじりひろこ

2017/11/18 2022/09/05

実際に株式投資をしている人ほど、株価の下落を恐れている人は少なくありません。業績や市場環境に大きな問題がなくても、株価が一方向に動き続けるということはまずありえないので、深く心配する必要はありませんが、「暴落」となると話は別です。

株価の暴落はどのような時に起こるのでしょうか？いたずらに恐れないためにも、暴落がどうして起こるのかを確認していきます。

今までに起こった著名な「株価暴落」

世間から注目を集めた株価暴落では、1987年のブラックマンデーや2008年のリーマンショックが知られています。

この2つの暴落での下落幅は歴史的なものであり、震源地であるアメリカの主要な株価指数であるNYダウは、ブラックマンデーでは最大22.6%、リーマンショックでは最大45%の下落を記録しています。

株価暴落は日本の株価にどう影響したか？

ブラックマンデーやリーマンショックは、日本の株価にどう影響したのでしょうか？日本の主要な株価指数である日経平均株価を見ると、ブラックマンデーでは1日で前日比14.9%下落、リーマンショックでは1年間で40%近い下落を記録しています。

このように、アメリカの株価暴落は日本の株価にも影響を及ぼします。株価の動向を予測するなら、海外の動向にも注目する必要があります。

株価暴落の原因として無視できない「自然災害」

政治・経済以外の株価暴落の要因として、自然災害も無視できません。1995年の阪神淡路大震災では半年で日経平均株価が16%程度の下落を記録しましたし、2011年の東日本大震災では半年で14%程度の下落をしています。

災害時の株価の動きに特徴的なのは、発生直後から下振れ・上振れを繰りかえしながら、数週間から数か月が経つと暴落レベルの下落をしていることです。これは、被害の大きさが明らかになるにつれて、経済に対する先行き不安が増すことが要因でしょう。

自然災害からの回復は関連銘柄から波及

自然災害が原因で株価が暴落した場合ですが、被害が落ち着いてくると、投資家の中には、明るい材料を見つける動きも出てきます。

まずは建設関連銘柄や資材関連銘柄、防災関連銘柄といった銘柄に買いが入り、関連する銘柄に波及していきます。暴落があると株価を戻す動きもあるので、悲観するばかりでなくてもよいでしょう。

国内外の政治の動きも材料視される

政治家の一言は非常に重いものです。どのような法案を通すかや金利を上げる・下げるといった発言や、などは、株価に大きく影響します。日頃から国内外の政治関連ニュースもこまめに確認しておきましょう。

企業業績による株価暴落の可能性

業績の大幅な下方修正や不祥事の発覚と同時に、その企業の株価が大きく下落したという事例は珍しいことではありません。同業他社が好調でも、不祥事があった一社だけ暴落してしまうということもよくあることです。

日本の政治・経済の状態を見るのも大切ですが、いま投資している・これから投資したい企業があるならば、その企業のそれまでの業績や発表の把握も欠かせません。

まとめ

さまざまな外部要因で定期的に起きる株価暴落ですが、暴落があれば暴騰があるように、長期的に見れば株価はいつか戻ると考えられています。

保有銘柄が大きく値下がりしても、慌てて売らずにじっと持ちつづけることで、損失を極限できます。値下がり局面であわてないためにも、株価の動きについて、過去の事例の研究もしておいた方がよいでしょう。

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たじりひろこ

2級ファイナンシャル・プランニング技能士。証券会社・生命保険会社等複数の金融機関勤務の後、ライターの道へ。「初心者でも投資のイロハがよく分かる」文章を書くことを心掛けて活動中です。