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過去の実例から学ぶ、株価が暴落するしくみとは?

過去の実例から学ぶ、株価が暴落するしくみとは?

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★☆☆☆

株式投資をしていると、株価の下落が怖いという人がいます。業績や市場環境に特に問題がない場合、株価が上がりっぱなし、下がりっぱなしということはほとんどありませんので、深く心配する必要はありませんが、「暴落」となると話は別です。

株価の暴落はどのような時に起こるのでしょうか?いたずらに恐れないためにも、暴落がどうして起こるのかを確認していきます。

今までに起こった有名な「株価暴落」

ここ数十年の間に世間をにぎわした有名な株価の暴落といえば、1987年の「ブラックマンデー」や2008年の「リーマンショック」が有名です。

その下落幅は大きく、代表的な株価指数であるNYダウ平均はブラックマンデーの時は22.6%、リーマンショックの時は6.98%も下落しました。

暴落の理由ですが、ブラックマンデーはかねてからの金融不安もありましたが、当時は、株価の大幅な下落を食い止める「サーキットブレーカー」がなかったことが最大の要因ではないかと言われています。リーマンショックでは、サブプライムローン問題に端を発した、リーマン・ブラザースの破たんがきっかけになっています。

その頃、日本の株価はどう動いたか?

では、ブラックマンデー、リーマンショックの時、日本の株価はどう動いたのでしょうか?日本の代表的な株価指数である日経平均株価は、ブラックマンデーの時は1日で前日比の14.9%下落、リーマンショックの時は、2008年の年初から年末までに40%ほど下落しています。

この件から見て分かる通り、他国の株価暴落は日本の株価にも確実に影響を及ぼしています。世界経済は密接につながり、日本は貿易大国であることから、他国の不況は簡単に日本経済に波及する傾向があります。

株価の動向を予測するのならば、日本経済だけでなく外国の動きをも注視しなければならないでしょう。

その他の株価暴落の原因「自然災害」

世界経済のほかに株価が暴落する要因として、自然災害も無視できません。例えば、1995年の阪神淡路大震災の時は、発生後半年ほど日経平均株価が16%程度下落していますし、2011年の東日本大震災では、半年間で14%の下落でした。

災害時の株価の動きとして特徴的なのは、発生当日や翌日から下振れ・上振れを繰りかえしながら、数週間・数カ月たってみると暴落と言っていいほど下落していることです。これは、被害の大きさが徐々に判明し、投資家の経済に対する不安感が増すことが要因でしょう。

自然災害が原因の株価暴落が回復するまで

自然災害が原因で株価が暴落した場合ですが、被害が落ち着いてくると、投資家の中には、明るい材料を見つける動きも出てきます。

まず、災害が起こると町の復興が必要になってきます。その際に必ず注目されるのが、道路の整備や建物を建てる建設業界です。これらの関連銘柄は大幅に下落しても、再度上昇してくる可能性が高いと言われています。

また、建物に使われる資材メーカーや防災関連企業をチェックする投資家も多いようです。このように、暴落があると株価を戻す動きもあるので、悲観するばかりでなくてもよいでしょう。

国内外の政治の動きが暴落につながることも

政治家の一言は非常に重いものです。金利を上げる・下げるといった発言や、どのような法案を通すかなどで株価が大きく変動することもあります。日頃から国内外の政治関連ニュースもこまめに確認しておきましょう。

企業動向での株価暴落の可能性について

企業業績や動向でも株価が暴落することがあります。業績の大幅な下方修正や不祥事があった時に、株価が大きく下落したという話は、よく新聞やニュース番組をにぎわせています。皆さんも思い浮かぶニュースがひとつくらいあるのではないでしょうか?同業他社の株価が好調でも、不祥事があった一社の株価が暴落してしまうということもよくあることです。

日本全体の政治経済を見るのも大切ですが、いま投資している・これから投資したい企業があるならば、その企業の過去の業績やニュースを把握しておくことをお勧めします。

まとめ

株価が暴落する原因を見てきましたが、世界経済・政治・災害が原因で、今までもいくつかの株価暴落が発生していますが、明るい話題が出てくれば、株価はまた戻ってくることも多いものです。

自分の保有銘柄が大幅に下落しても、慌てて売り払ったりせずにじっと持ちつづけることが大切です。そのためには株価の動きについて、過去の事例の研究もしておいた方がよいでしょう。

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