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バブル崩壊から学ぶ「景気のメカニズム」と教訓

バブル崩壊から学ぶ「景気のメカニズム」と教訓

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★☆☆☆

バブル景気といえば、当時のことをよく知らない人でも「給与がとても多かった」「たくさんの企業から簡単に就職内定をもらえた」などの話を聞いたことがあるのではないでしょうか。

このバブル景気と崩壊とは、一体どのような出来事だったのでしょうか。そこから学べる教訓もあわせて見ていきましょう。

プラザ合意からはじまったバブル景気

ドル高により貿易赤字が続いていたアメリカは、これを解消するため、プラザ合意で各国が協調してドル安に誘導することが決定します。

これにより、アメリカに対する輸出が大部分を占めていた日本円は円高に振れ、日本の輸出関連産業は大打撃を受けました。この景気下支えのため、公共投資などの内需拡大政策や公定歩合の引き下げを打ち出したことで、株式や不動産にダブついたお金が回り、株価や不動産価格の大幅上昇を招きました。これがバブル景気です。

日本の株価はどのように推移していたのか

1985年には13,000円台だった日経平均株価は、1989年には38,000円台と、たった4年ほどで3倍にまで上昇しました。誰もがこの好景気はずっと続くと考え、この波に乗り遅れないようにと、一般の人々も株式投資に参入します。当時は、株式投資をしないと損をするという雰囲気があったのです。

総量規制と公定歩合の引き上げでバブル崩壊

財テクという言葉が流行語になるほど株式投資や不動産投資が普及したことで、株価や地価に過熱感が出てきたことを重く見た政府・大蔵省は、引き締め策として、不動産融資の「総量規制」を1990年に打ち出します。

総量規制で地価が値下がりしたことで、不動産を担保としていた融資が受けられなくなり、不動産投資ブームは終息を迎えました。同時に公定歩合が引き上げられたことで金利も上昇、借金をしてまで株式投資をしていた人々が撤退したことで、バブル景気は崩壊を迎えることとなりました。

バブル崩壊後の日本の株価はどうなった?

1989年に38,000円台を記録した日経平均株価は、翌年1990年には23,000円台、2年後の1992年には16,000円台まで下落します。土地が不良債権化したことや株式市場への資金流入が途絶えたことも景気悪化に拍車をかけました。

土地価格や株価が急落したことで不良債権を抱えることで金融機関の経営危機に陥ったことで、お金や投資が怖いものだという意識が強まります。こうして日本の株式市場は、長い低迷時代に突入しました。

バブル景気や崩壊から私たちは何を学ぶ?

バブル景気はお金がお金を呼ぶといった状態であり、規制強化があっただけであっという間に景気は悪化してしまいました。

企業が何を作っているか、どんな事業をしているかをきちんと知って投資していれば、ここまでの被害はなかったと思われます。投資ブームだからといって、安易に流行に乗ることはNGです。

借金をしてまで投資はしない

値上がり期待が大きいバブル景気の中では、借金をしてまで投資をすることが正しいような空気がありました。しかし、バブル景気が崩壊して株価が値下がりすることで、資産価値を大きく損なうこととなりました。

投資をはじめるにあたって、「借金をしてまで投資をしない」ことは、バブル景気から得られた得難い経験といえるでしょう。

まとめ

株式投資をはじめるにあたっては、個別銘柄の業績や見通しだけではなく、その国や地域の景気動向がどうなっているのかも注目したいポイントです。

ブームだからといって安易にはじめるのではなく、そのリスクを理解してはじめることが、バブル景気から得られた経験といえるでしょう。

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