バブル崩壊で学ぶ「景気のメカニズム」と投資の教訓

たじりひろこ

2017/11/23 2022/09/02

1980年代末から90年代初頭のバブル景気とその崩壊から続く低迷から日本経済は抜け出せていませんが、バブル景気のただ中では日経平均が史上最高値を記録するなど、日本経済の先行きは明るいものと言われていました。

バブル景気とその崩壊は、株式にどう影響したのでしょうか。今回は、バブル景気とその崩壊、学べる教訓を見ていきましょう。

バブル景気のきっかけとなった1985年のプラザ合意

バブル景気の直接のきっかけとなったのが、1985年に結ばれたプラザ合意です。ドル高による貿易赤字が続いていたアメリカが主導したプラザ合意により、各国が協調してドル安に誘導することが決定します。

これにより、それまで米ドルに対して安かった日本円は円高に振れ、日本の輸出関連産業は大打撃を受けて不況に陥りました（円高不況）。このときの景気下支えのための諸政策がカネ余りを招き、ダブついたお金が株式や不動産に回ったことが、バブル景気につながります。

急上昇した日本の株価

プラザ合意締結の1985年には13,000円台だった日経平均株価は、経済対策が奏功して1989年には38,000円台とわずか4年で3倍にまで上昇しました。誰もがこの好景気は永遠に続くと考えて、我先に投資をはじめ、「財テク」という言葉がブームにもなりました。バブル景気の中では「投資をしないと損をする」という雰囲気があったのです。

総量規制と公定歩合引き上げがバブル崩壊の引き金

財テクという言葉が流行語になるほど投資が一般化したことで、株価や地価に過熱感が出てきたことを重く見た政府・大蔵省は、引き締め策として1990年に不動産融資に対する「総量規制」を打ち出します。

総量規制により地価が値下がりして不動産を担保とした融資が受けられなくなり、投資ブームは終焉を迎えました。さらに公定歩合引き上げにより金利も上昇、これにより借金をしてまで投資をしていた人が次々と退場したことで、バブル景気が崩壊したのです。

バブル崩壊後の日本株価はどうなった？

1989年に史上最高値となる38,957円を記録した日経平均株価ですが、翌1990年には23,000円台、1992年には16,000円台まで急落します。土地の不良債権化や株式市場への資金流入が途絶えたことも、景気悪化に拍車をかけました。

地価や株価の急落により膨大な不良債権を抱えた金融機関が経営危機に陥ったことで、一般市民には「投資が怖いもの」という意識が強まりました。こうして日本の株式市場は長期低迷に突入したのです。

バブル景気や崩壊から何を学ぶか

バブル景気の最中はお金がお金を呼ぶ状態であり、金融引き締めをきっかけにあっという間にマインドが悪化して実体景気に波及しました。

企業が何を作っているか、どんな事業をしているかをきちんと知って投資していれば、ここまで影響が残ることはなかったかもしれません。投資がブームになっているからと言って、安易にはじめるのはNGです。

借金をしてまで投資はしない

バブル景気の中では、借金をしてまで投資をすることが正しいような空気がありました。しかし、バブル崩壊により株価が急落すると、資産価値も大きく損なわれて借金をして投資をしていた人はその返済に追いまくられることとなります。

個人レベルでの投資は借金をせず自分の余裕資金の範囲内でするのが大前提というのは、バブル景気とその崩壊で得られた得難い経験といえるでしょう。

まとめ

株式投資をはじめるときには、個別銘柄の業績や見通しだけではなく、投資対象の国や地域の景気動向がどうなっているのかも注目するべきポイントです。

ブームだからといって安易にはじめるのではなく、そのリスクを理解してはじめることが、バブル景気から得られた経験といえるでしょう。

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たじりひろこ

2級ファイナンシャル・プランニング技能士。証券会社・生命保険会社等複数の金融機関勤務の後、ライターの道へ。「初心者でも投資のイロハがよく分かる」文章を書くことを心掛けて活動中です。