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バブル崩壊で学ぶ「景気のメカニズム」と教訓

バブル崩壊で学ぶ「景気のメカニズム」と教訓

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★☆☆☆

バブル景気という言葉に実感がなくても「給与がとても多かった」や「たくさんの企業から簡単に就職内定をもらえた」という話を聞いたことがあると思います。

バブル景気とその崩壊の裏には、一体どのような出来事だったのでしょうか。そこから学べる教訓もあわせて見ていきましょう。

バブル景気のきっかけは1985年のプラザ合意

バブル景気の直接のきっかけとなったのが、1985年に結ばれたプラザ合意です。ドル高により貿易赤字が続いていたアメリカは、この解消を目的として、プラザ合意で各国が協調してドル安に誘導することが決定します。

これにより、対米輸出が中心だった日本円は円高に振れ、日本の輸出関連産業は大打撃を受けました。この景気下支えのため、公共投資などの内需拡大政策や公定歩合の引き下げを打ち出したことで、株式や不動産にダブついたお金が回り、株価や不動産価格の大幅上昇を招きました。これがバブル景気です。

右肩上がりで急上昇した日本の株価

プラザ合意が締結された1985年には13,000円台だった日経平均株価は、1989年には38,000円台と、わずか4年で3倍にまで上昇しました。誰もがこの好景気は永遠に続くと考えて、乗り遅れないようにと我先に投資に参入します。バブル景気の中では「投資をしないと損をする」という雰囲気があったのです。

バブル崩壊の引き金は総量規制と公定歩合の引き上げ

財テクという言葉が流行語になるほど投資が一般化したことで、株価や地価に過熱感が出てきたことを重く見た政府・大蔵省は、引き締め策として1990年に不動産融資に対する「総量規制」を打ち出します。

総量規制により地価が値下がりしたことで、不動産を担保としていた融資が受けられなくなり、投資ブームは終焉を迎えました。さらに公定歩合引き上げにより金利も上昇、これにより借金をして投資をしていた人が次々と破産・退場したことで、バブル景気は崩壊を迎えたのです。

バブル崩壊後の日本の株価はどうなった?

1989年に38,000円台を記録した日経平均株価ですが、翌年1990年には23,000円台、2年後の1992年には16,000円台まで下落します。土地が不良債権化したことや株式市場への資金流入が途絶えたことも景気悪化に拍車をかけました。

地価や株価が急落したことで膨大な保有資産があっという間に不良債権となり、金融機関の経営危機に陥ったことで、一般市民の間に「投資が怖いもの」という意識が強まりました。こうして日本の株式市場は、長い低迷時代に突入しました。

バブル景気や崩壊から何を学べるのか

バブル景気はお金がお金を呼ぶといった状態であり、規制強化があっただけであっという間に景気は悪化してしまいました。

企業が何を作っているか、どんな事業をしているかをきちんと知って投資していれば、ここまでの被害はなかったと思われます。投資ブームだからといって、安易に流行に乗ることはNGです。

借金をしてまで投資はしない

値上がり期待が大きいバブル景気の中では、借金をしてまで投資をすることが正しいような空気がありました。しかし、バブル景気が崩壊して株価が値下がりすることで、資産価値を大きく損なうこととなりました。

個人レベルでの投資は借金をせず自分の余裕資金の範囲内でするのが大前提というのは、バブル景気とその崩壊で得られた得難い経験といえるでしょう。

まとめ

株式投資をはじめるときには、個別銘柄の業績や見通しだけではなく、投資対象の国や地域の景気動向がどうなっているのかも注目するべきポイントです。

ブームだからといって安易にはじめるのではなく、そのリスクを理解してはじめることが、バブル景気から得られた経験といえるでしょう。

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