
公募割れしないIPO銘柄の選び方はある?
個人投資家でも比較的確実に利益を狙えることから人気の新規公開株(IPO)投資ですが、より安定したリターンを追求するなら、公募割れしないIPO銘柄を見つけることは欠かせません。
今回は、公募割れしないIPO銘柄を見つける条件を、「上場時の条件」と「会社の将来性」、「市場動向」の3つの視点から見てみます。
この記事のもくじ
上場時に取引できる株式数は少ない
IPO銘柄の公募価格は仮条件の範囲内で決まりますが、初値は需給バランスに左右されるので、人気銘柄ほど初値が上がりやすい傾向があります。
取引される株式総数は、発行済み株式総数から社長や従業員の持ち株などを差し引くことで大まかに求められます。公募される株数が多くても、それ以上の人気があれば初値が高くなることもあります。
ロックアップ条項が設定されているか
公募以外で注目したいのが、「ベンチャーキャピタルの持ち分」です。上場前の会社に投資して上場後に高値で売り抜けることで利益を得るベンチャーキャピタルの持ち分は、株価に対する大きな下げ圧力となります。
こうした事態を防ぐために、ベンチャーキャピタルに一定期間の持ち株の売却禁止を求めるロックアップ条項を設定することが多くなっています。ロックアップ条項を設定していないIPO銘柄は、投資家に敬遠されがちなので注意が必要です。
会社の事業内容に成長性・将来性がある
IPOする企業は、株式公開で資金を集めてさらなる成長を考えていることがほとんどであり、投資家も成長性や将来性を評価して投資するかを検討します。
多くの投資家が成長期待が乏しいと判断した銘柄には買いが集まらず、初値が公募割れするリスクは無視できません。
事業内容だけでなく上場後の計画も明確である
会社の将来性を予測するには、上場後の経営計画が重要です。上場で得た資金を何に投資して、どう成長するのかが明確であれば将来性を評価しやすく、買い注文が集まりやすい傾向があります。反対に成長戦略がわかりにくければ「経営者やベンチャーキャピタルの資金回収」と思われて、初値やその後の株価が低迷する可能性が高くなります。
IPOの新規上場が集中しているときは要注意
IPOの初値は需給に大きく影響されるので、直近で大型の案件があったり、より注目を集める銘柄があると、初値が想定よりも低くなるリスクがあります。
特に注意したいのは、直後に控えるIPO株のブックビルディングから購入までの期間です。注文期間中は資金拘束されるため、自分が狙っている会社の買い手が少なくなる可能性が高くなります。
市況がよくない場面でも注意
市況もIPO株の初値に影響を与えています。市場全体が好調なら投資資金にも余裕があるので、それだけIPO株への買い注文も増え、初値が高くなりやすい状況になります。
反対に市況が悪い中では、投資余力が少なくなるので買いが集まりにくいことが予想されます。そのような状況では、公募割れするIPO株が多くなる懸念が高まります。
まとめ
IPO株が公募割れするかどうかは、さまざまな要素が影響してきます。公募価格が仮条件の上限で決まっても、初値が公募価格を下回るなら、上記の条件が重なっているかもしれません。
IPOではやみくもに投資するのではなく、上場にあたって公表されている目論見書やホームページなどの情報に基づいて慎重に検討しましょう。
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