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公募割れしないIPO株の選び方はある?

横山研太郎
横山研太郎

公募割れしないIPO株の選び方

記事の難易度:★★★★☆

IPO株投資は、高いリターンが期待できる投資法として知られていますが、「必ず利益が出る」というものではありません。それならば、高い勝率をさらに高めようとすることが大切です。そのためにできることの一つが、「公募割れしないIPO株を見極めること」です。公募価格が仮条件の上限で決まっていない場合はもちろんですが、上限で決まった場合での見極め方を、「上場時の条件」、と「会社の将来性」、「市場動向」の三つに分けて解説します。

上場時に取引される株式数が少なめである

上場時の条件として注目しておきたいのが、取引される株式総数が少なめであることです。公募価格は仮条件の範囲内で決定されますが、初値は需給バランスで決定されるので、その会社の株を買いたいという人が多くいるのに取引される株式総数が少なければ初値が大きく上がりやすくなります。取引される株式総数は、発行済み株式総数から社長や従業員の持ち株など、すぐに売却されなさそうなものを差し引けば、大まかな量を求めることができます。「ここまで少なければよい」といった明確な基準はありませんが、株式数のわりに人気が集まっていれば初値が高くなることが考えられます。もちろん公募される株数が多くても、それ以上の人気があれば初値が高くなることもあります。

ベンチャーキャピタルのロックアップ条項がある

公募以外ですぐに売却されるかもしれない株式が、「ベンチャーキャピタルの持ち分」です。上場前の会社に投資するベンチャーキャピタルは、上場後に高値で売却することで利益を得るのが仕事です。そのため、上場後すぐにベンチャーキャピタルが持ち分を売却すると、株価上昇に対する大きな下げ圧力となります。しかし、そうなると上場後の株価が不調になってしまうため、会社側がベンチャーキャピタルに「上場後、半年間は持ち株を売却してはいけない」といったロックアップ条項を設定していることが多くなっています。逆に、ロックアップ条項がないIPO銘柄は、投資家に敬遠されがちなので注意が必要です。

会社の事業内容に成長性・将来性がある

当然のことですが、会社が成長していけば株価も上昇していきます。逆に、会社に将来性がなければ、株価は下がっていくでしょう。IPOする会社は、これからさらに成長していこうと考えている場合がほとんどです。そして、投資家もその会社の成長性・将来性を評価して購入すべきかどうかを検討します。ということは、多くの投資家が「この会社はあまり成長しなさそうだ」と考える場合には買いが集まらず、初値が公募割れしてしまう可能性もあるでしょう。

事業内容だけでなく上場後の計画も明確である

会社の将来性を確認するためには、上場後の計画も確認しておきましょう。上場後の成長戦略がうまくいかなかったために、株価がすぐに低迷するケースは珍しいことではありません。
上場で得た資金を何に投資して、どのように成長していこうとするのかが明確な会社は、投資家も将来性を評価しやすく、買い注文が集まりやすくなります。逆に、成長戦略がいい加減でわかりにくければ上場の目的が「経営者やベンチャーキャピタルの資金回収」と思われて、初値やその後の株価が低迷する可能性が高いと言えます。

IPO株の上場が集中している場合には要注意

公募割れしないIPO株の選び方はある?

IPO株を選ぶときには、他のIPO株の動向にも注意しましょう。自分が狙っているIPO株以外に、近い日程で上場する会社が多いと投資家の資金が分散されやすくなり、初値が高くなりにくい傾向があります。そのため、近い時期に大型のIPO案件があったり、自分が狙っている会社よりも注目を集めているIPO株があったりするときには、想定よりも初値が低くなるかもしれないと考えておくべきです。特に注意しておきたいのは、直後に控えるIPO株のブックビルディングから購入までの期間です。その間は注文を出している分の資金が拘束されているため、自分が狙っている会社の買い手が少なくなってしまう可能性が高くなります。

市場全体の状況がよくない場合にも注意

最後に、市場全体の状況もIPO株の初値が公募価格を上回るかどうかに影響を与えています。市場全体が好調であれば、利益が出ている人も多く、投資資金にも余裕があるので、それだけIPO株への買い注文も増え、初値が高くなりやすい状況になります。逆に市況が悪い中では、投資余力が少なくなるので買いが集まりにくいでしょう。そのような状況では、公募割れするIPO株が多くなってしまいます。

まとめ

このように、IPO株が公募割れするかどうかはさまざまな要素が絡み合って決まります。公募価格が仮条件の上限で決まった場合でも、初値が公募価格を下回ってしまう場合には、上記の条件が重なっているかもしれません。やみくもにIPO株を選ぶのではなく、上場にあたって公表されている目論見書やホームページなどの情報を元に検討するべきです。

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