
損切りとは?株式投資の損失から投資チャンスを生むテクニック
投資をしていると、保有銘柄が値下がりして含み損が出ることは珍しくありません。しかし、含み損が出たときに対策をしないのは、大きな損失を招く原因にもなります。そこで検討したいのが、損切り(ロスカット)です。
ロスカットを使いこなせれば投資効率の改善が期待できますが、具体的な方法はあまり知られていません。今回は、損切りの考えかたやメリット・デメリットを見てみましょう。
この記事のもくじ
損切りの目的と損切りのポイント
損切りとは、保有銘柄が購入時点よりもある程度値下がりした時点で、さらなる損失を出さないことを目的に売却することです。
値下がり銘柄を損切りをせずに持ち続けると、さらに値下がりしたときに損失の拡大を招くことになります。値下がりの初動で手放すことができれば、その資金をほかに振り向けることもできます。
損切り銘柄はどう選ぶ
損切りでは事前に一定のルールを決めて、そのルールに基づいた取引が大前提。ルールの基準には、ネガティブな材料が出たときや一定程度の値下がり、今後の値上がりが予想できないときなどがあります。
一般的には「購入時点から一定程度下がったら売却」ルールを採用することが多いようです。また、投資経験を積めば、チャートから損切り判断ができるようになります。チャートは値動きの予測に役立つため、読み方を覚えておいても損はないでしょう。
損切りのメリット
損切りのメリットはいくつかありますが、もっとも大きなものは値下がりしている資産を手放すことで損失額を確定して、更なる損失を避けられることです。これにより、更なる値下がりリスクを避けることができます。
また、売却した資金を新たな投資に振り向けられるのもメリットの一つです。景気や市況に変化があれば、今まで投資していた業種と全く違ったところがトレンドになることがあります。投資資金の自由度を高めるという点でも、損切りは有効な手段です。
損切りのデメリット
損切りは保有銘柄を売却することで損失を確定する手法ですが、市況によっては一転して値上がりすることもあるので、そのようなときには利益を見逃すことにもつながります。
また、売買ごとに取引手数料が発生するため、損切り続きだと手数料負けすることになります。損切りはできるだけ回数を少なくするのが基本です。
損切りしたときにかかる税金の種類
損切りで確定した損失は、確定申告をすれば「損益通算」の対象にできます。損益通算をしても損失が残るなら、最長3年間まで損失を繰り越せる「繰り越し控除」の対象にもできます。
課税処理で少しでも損失分を埋め合わせるためにも、確定申告をすることが欠かせません。
NISA口座なら非課税取引を実現できる
確定申告が手間と感じるなら、年間120万円・最大600万円までの取引が非課税となる少額投資非課税制度(NISA)口座の利用も候補になります。
ただし、NISA口座は一度購入・売却をすると、その枠を使いまわすことができない点には注意が必要です。
まとめ
損切りは損失を確定する反面、将来の損失を限定するだけではなく新たな取引機会を生むことにもつながり、損益通算と繰り越し控除、NISA口座を活用すれば、さらなる節税手段としても役立ちます。
保有銘柄が値下がりして反転する見通しがないときには、積極的に損切りを検討してみてください。
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