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投資初心者や主婦は、株式投資で儲けることができるのか?

投資初心者や主婦は、株式投資で儲けることができるのか?

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★☆☆☆

長引く低金利や将来のインフレリスクにより、いまやリスク資産を持たないことがリスクになる時代になりました。物価が上昇して現金の価値が下落するインフレーション(インフレ)が起こるリスクが大きくなったことで、株式投資でインフレリスクに対抗する重要性はより高まっています。

一方で、株式投資が初心者にとってハードルが高いことも事実です。投資初心者や主婦は株式投資で儲けることができるのか、その可能性を考えてみましょう。

長期投資なら投資初心者や主婦でも安心

短期投資で利益を狙うためには、知識とテクニック、何よりもまとまった資金が要求されます。長期投資でも最低限の知識は必要ですが、その絶対量は短期投資に比べて少なく済みます。

そもそも短期投資とは値動きの大きい銘柄をメインに取引するため、単日で利益を獲得するためには、それなりの値動きがないと投資対象になりません。これに対して長期投資では国際優良銘柄に腰を据えて投資することで長期での利益を目指すという違いがあります。

短期間で大きな値動きを期待する短期投資に対して、長期投資は長期での資産形成を期待するため、投資初心者や主婦の方でもリスクを抑えて投資をはじめることができるのです。

積立投資で無理なく買い付けをする

投資初心者の方には積立投資も有効と言えるでしょう。積立投資をすることでドルコスト平均法の恩恵を享受できます。

ドルコスト平均法とは、ざっくり言うと一定のタイミングと金額で特定の銘柄の買い付けをする手法です。株価が安ければたくさん買えますし、高ければ多く買わないので、自然にリスクヘッジをしながらの投資が可能になるのです。

こちらも、初心者や主婦でも利益を出しやすい投資手法と言えるでしょう。

旬であってもわからない銘柄は買わない

既に投資経験がある方であれば、投資会社のバークシャー・ハサウェイを率いる「オハマの賢人」ウォーレン・バフェット氏のことを知っている方も多いでしょう。バフェット氏の格言のなかにこんな言葉があります。「自分が知らないものには投資をしない」。これは投資初心者にとっても鉄則です。人気銘柄やテーマ株に投資するときには、その企業の事業内容を理解していなければ株の売り時や買い時もわからないでしょう。

実際に、人工知能(AI)やフィンテックと言われても、ピンとこない人がほとんどのはず。わからなければ無理して買わない。これは短期投資・長期投資を問わない鉄則と言えるでしょう。

なじみのある銘柄の多いアメリカ株で勝負する

世界最大の株式市場はアメリカです。アメリカの市場には、投資初心者にもなじみのある企業が多数存在します。

例えば、洗剤にはP&Gのブランドを使っている方も多いのではないでしょうか。ネットショッピングではAmazonの利便性は魅力です。ママ友とのお茶には近くのスターバックスに行くかもしれません。これらの銘柄は業態が理解しやすく、比較的安心感を持って投資をすることができます。

また、アメリカの上場優良銘柄は大企業でも高成長が期待できる企業であるケースは珍しくありません。近年注目を集めているGAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)はその代表格です。投資初心者には、日本株よりアメリカ株の方が利益を上げやすい市場である可能性があります。

過度に情報に流されないようにする

投資初心者ほど流れてくる情報に飛びつきがちですが、情報を真に受けすぎるのもよくありません。情報が流れはじめたときには、その上昇トレンドも終わりに近づいている可能性があります。

周りに流されず、自分の信じた銘柄を買い付けること。長い目線で国際優良銘柄を買い付け続けていれば、よほどのことがなければ大損するリスクはないと考えられます。色気を出して、短期銘柄に手を出さない。情報を信じ込まないことも、投資においては非常に重要です。

ファンダメンタルズ分析で投資の確度を上げる

株式の分析手法は、テクニカル分析ファンダメンタルズ分析に分けられます。

テクニカル分析は主にチャートによる分析をする手法であり、短期投資家には欠かせない分析ツールです。これに対してファンダメンタルズ分析は、企業業績やマーケットの需給といった基礎的経済条件(ファンダメンタルズ)に基づく分析手法です。

それぞれの違いを見極めて使い分けることで、利益を狙うことができるのです。

まとめ

株式投資では、ちょっとした心がけ次第で投資初心者や主婦の方でも利益を狙うことができます。株式投資をはじめるときには、なじみのある銘柄から取引をはじめることと、ファンダメンタルズ分析により経済全体と個別銘柄の動向を分析することが欠かせません。

また、日本の株式市場に限らず、海外の株式市場にも目を向けることで、利益獲得のチャンスを広げることができます。

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