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個別株とは違う?上場投資信託(ETF)とはなにか

個別株とは違う?上場投資信託(ETF)とはなにか

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★☆☆☆

2013年に日本銀行(日銀)が導入した異次元緩和をきっかけに、「上場投資信託(ETF)」という言葉をよく耳にするようになりました。日銀が買うようなものは自分には関係ないと思う人もいるかもしれませんが、ETFは個人投資家が購入することもできる商品なのです。

株式投資をしたいけど、どの銘柄を買えばいいのかがわからないという初心者にも向いています。今回は、ETFとはどういったものなのかを見てみましょう。

ETFは株のように取引できる投資信託

上場投資信託(ETF)とは、投資信託の一種ですが普通の投資信託と違って株式のように売買することができるという特徴があります。

投資信託は特定の会社に投資するものではなく、いくつもの会社や試算に分散投資するものです。個別企業への投資とは違い、運用の終了(償還)を除いて、投資信託の価値がゼロになるリスクがほとんどありません。

ETF取引にかかるコストはどんなものがあるのか?

ETFも投資信託である以上、保有期間中は運用コストである「信託報酬」がかかります。これは、投資金額から日々差し引かれるものであり、それを反映したものが基準価格(株式での株価に相当)となっているので、別途支払う必要はありません。買った金額と売った金額の差額から手数料分を差し引いたのが損益となり、投資がうまくいったのかを簡単に計算することができます。

一方、通常の投資信託では「購入時手数料が何%、信託報酬が何%、売却時にかかる信託財産留保額が何%」というようになっています。そこに定期的に発生する分配金を含めて考えると、どれだけのコストがかかって、損益がどうなっているのかは複雑です。証券会社から投資状況についての報告書は届きますが、自分で計算するのは大変でしょう。

ETFは指数に連動するインデックスタイプが中心

ETFとして上場しているものは、株価指数(インデックス)に連動する「インデックスファンド」が中心で、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)に連動するものなどがあります。普通では数百万円単位の資金がないとできない分散投資も、数万円程度からはじめることができるのです。

日経平均がこれから上昇すると思うなら、日本全体に投資するというスタンスで日経平均に連動するETFを購入するという手もあります。

投資信託ならではの商品もあるETF

ETFには日本株以外が対象となっているものもあります。例えば、「純金上場投信(1540)」は金価格に連動するもので、「ダウ・ジョーンズ工業株30種(1546)」はアメリカのダウ平均に連動しています。「VIX短期先物指数(1552)」は、「恐怖指数(VIX指数)」に連動していて、投資家が相場の先行きに不透明感を持っており値動きが激しくなった時に上昇する仕組みになっています。

また、日本株でも指数の2倍程度の値動きになるように調整された「日経平均レバレッジ上場投信(1570)」や、指数の動きとは逆の値動きをする「日経平均インバース上場投信(1571)」など、身近な指数で特殊な値動きをするものがあります。

このように、インデックスに連動するものを中心に複雑な値動きをする商品が多数ラインアップされているのがETFの大きな特徴です。

取引量を示す「売買代金」と「出来高」に注意が必要

ETFを選ぶときに、必ず注意してほしいのが「売買代金」と「出来高」です。というのも、日本ではETFが一般に浸透していないため、かなりの数のETFでは取引量が非常に少ないという問題があります。

取引量が少ないということは、買い手・売り手ともに少なく、指値注文では売買が成立せず、成行注文では思わぬ価格がつく可能性が高くなります。その結果、買いたくても高い価格で買わざるを得ず、逆に売却したい時も安い価格で売らざるを得なくなってしまいます。

その分だけ利益が減ってしまう(損失が大きくなってしまう)ため、似たようなETFが複数ある場合は、取引量が多いものを選ぶのがよいでしょう。

日本でも増しているETFの存在感

アメリカでは、日本よりもETFが充実しており、取引も非常に活発に行われています。ETFは売買がしやすい投資信託であるため、今後、日本でも取引が活発になってくるとみられています。

現状では出来高が少なすぎたものであっても、投資対象として考えられるようになってくるかもしれません。そうなると、日本の会社だけでなく、海外の会社・債券・商品など、より幅広いものに投資できる、よい投資環境ができてくることでしょう。

まとめ

ETFは個別の株式と異なり、倒産リスクがほとんどなく、日経平均やTOPIXなどの指数に連動するものであれば、値動きも小さくなります。また、国内外の特殊な指数や株式以外の指数に連動するETFも増加傾向にあるなど、投資対象としての魅力は増しつつあります。

何を買っていいかわからない株式投資の初心者から、国内株式だけでは物足りなくなった投資家まで、ETFを利用した投資は幅広い投資家に向いている仕組みと言えるでしょう。

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