個別株とは違う？上場投資信託（ETF）とはなにか

横山研太郎

2017/12/24 2021/07/30

記事の難易度：★★☆☆☆

2013年に日本銀行（日銀）が導入した異次元緩和での買い入れとその報道をきっかけに、「上場投資信託（ETF）」を見聞きするようになりました。あまり耳慣れないETFは個人投資家が購入することもできる商品なのです。

株式投資をしたいけど、どの銘柄を買えばいいのかがわからないという初心者にも向いています。今回は、ETFとはどういったものなのかを見てみましょう。

この記事のもくじ

1 個別株と同じように取引できる投資信託がETF
- 1.1 ETFにかかるコストはどんなものがあるのか？
2 指数連動型が取引の中心となるETF
- 2.1 指数連動型以外にも魅力的な商品があるETF
3 取引量を示す「売買代金」と「出来高」に注目
- 3.1 日本でも増しているETFの存在感
4 まとめ

個別株と同じように取引できる投資信託がETF

上場投資信託（ETF）とは、株価指数（インデックス）などに代表される指標への連動を目指す投資信託が証券取引所に上場することで個別株と同じように取引できる金融商品です。

投資信託やETFへの投資は個別株投資とは違い、運用会社による運用の終了（償還）を除いて、投資した資金がゼロになるリスクがほぼないのが大きな魅力です。

ETFにかかるコストはどんなものがあるのか？

ETFも投資信託の一種であり、保有期間中は運用コストである「信託報酬」がかかります。これは、投資金額から日々差し引かれるものであり、それを反映したものが株式での株価に相当する基準価格となるので、別途支払う必要はありません。買った金額と売った金額の差額から手数料分を差し引いたのが損益となり、投資がうまくいったのかを簡単に計算することができます。

一方、通常の投資信託では「購入時手数料が何％、信託報酬が何％、売却時にかかる信託財産留保額が何％」というようになっています。そこに定期的に発生する分配金を含めて考えると、どれだけのコストがかかって、損益がどうなっているのかは複雑です。証券会社から投資状況についての報告書は届きますが、自分で計算するのは大変でしょう。

指数連動型が取引の中心となるETF

ETFの取引は株価指数（インデックス）に連動する「インデックスファンド」が中心となり、東京証券取引所（東証）上場ETFでは日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)に連動するものが取引の主流を占めています。

個別株投資では数百万円単位の資金が必要となる分散投資も、数万円程度からはじめることができるのです。日本株が今後上昇すると思うなら、日経平均連動ETFやTOPIX連動ETFを購入することで、日本株全体に。

指数連動型以外にも魅力的な商品があるETF

株価指数や債券指標に連動するETFが取引の中心を占めていますが、指数連動型以外にも魅力的な商品があるのがETFの特徴です。例えば、「純金上場投信（1540）」は金価格に連動するもので、「ダウ・ジョーンズ工業株30種（1546）」はアメリカのダウ平均に連動しています。「VIX短期先物指数（1552）」は、「恐怖指数（VIX指数）」に連動していて、投資家が相場の先行きに不透明感を持っており値動きが激しくなった時に上昇する仕組みになっています。

また、日本株でも指数の2倍程度の値動きになるように調整された「日経平均レバレッジ上場投信（1570）」や、指数の動きとは逆の値動きをする「日経平均インバース上場投信（1571）」など、身近な指数で特殊な値動きをするものがあります。

取引量を示す「売買代金」と「出来高」に注目

ETFを選ぶときに注目したいのが、「売買代金」と「出来高」の2つです。日本では個人投資家にETFが浸透していないため、大多数のETFでは取引量が少なく流動性に乏しいという問題があります。

取引量が少ないということは、買い手・売り手ともに少なく、指値注文では売買が成立せず、成行注文では思わぬ価格がつく可能性が高くなります。その結果、買いたくても高い価格で買わざるを得ず、逆に売却したい時も安い価格で売らざるを得なくなってしまいます。類似するETFが複数あるときには、取引量が多いものを選ぶのがよいでしょう。