資産運用で老後資金を増やすための投資術

横山研太郎

2019/04/22 2023/01/19

少子高齢化の急速な進行や年金制度の持続性への不安感などから、老後資金を念頭に置いた資産運用が求められています。低金利が続く現在、貯蓄だけ老後資金を捻出するのは不可能ではないものの簡単ではないことも事実です。

今回は、老後資金を増やすために欠かせない、資産運用のポイントを見てみましょう。

資産にとって長生きはリスク

社会保障制度の充実や医療技術の進歩により、日本人の平均寿命は延び続けています。老後に必要な生活資金は長生きするほど増えるため、年金以外にもある程度の金額を確保しておく必要があります。

資産にとって長生きはリスクですが、超低金利環境が続く現在、貯金だけで充分な老後資金を準備するのは簡単ではありません。だからこそ、資産運用で資産を増やすことの重要性が強調されているのです。

投資期間を確保して複利効果を最大限生かす

投資で老後資金を作るには、できるだけ早くはじめることが大切です。投資の利益を再投資に充てることで利益がさらに利益を生む複利効果が得られます。

複利効果は投資期間が長いほどリターンが大きくなるため、早くはじめるほど大きな利益が期待できます。

年齢に合わせて堅実なポートフォリオに変える

老後資金のように"必要なお金"は利回りだけではなく堅実な投資を重視します。年齢に合わせて堅実なポートフォリオに組み替えることを考えましょう。

株式と債券に分散投資する目安として、一般的には年齢と同じ割合を債券に回すと言われています。

債券部分には投資信託を活用する

個人投資家にとって、個別の債券に投資するのは困難です。そこで活用できるのが、債券に投資する投資信託です。日本国が発行する債券（日本国債）は金融緩和の影響を受けて利回りの面では魅力に乏しいものの、資産の安定運用には役立ちます。

債券投資で利回りを追求するなら、海外の先進国・新興国の債券への投資を検討しましょう。外国債券の投資では、為替差損を相殺する為替ヘッジ付きが有力な選択肢です。為替ヘッジは利回りを引き下げる反面、為替レートの影響を小さくできるので、為替差損のダメージを小さくできるのが魅力です。

目標金額から毎月の投資金額を逆算する

最初に問題になるのが、どの程度の目標金額にするのかということ。目標金額の算出は、想定される毎月の生活費から期待される年金などの収入を引いた金額に老後の生活期間を乗算することで求められます。

投資を続けながら取り崩すことを前提にすれば、一般的には預貯金や退職金を含めて数千万円程度の老後資金が必要になると思われます。

目標金額から投資金額と期待利回りを設定する

目標金額を算出したら、毎年の期待利回りから必要な積立金額を計算します。複利効果も含めて、積立金額の計算にはファイナンシャルプランナーや社労士といった専門家の手を借りると早くなります。ここでは目安となる金額だけを紹介します。

1.投資の期待利回りは年3％として、35歳から3万円、50歳からは5万円を毎月積み立て
2.退職後は年金と退職金を使いながら、投資資金から100万円ずつ取り崩す

このようなプランなら、65歳時点で2,150万円程度、95歳になっても480万円程度の資金が残る計算になります。

まとめ

どの年代にとっても、穏やかな老後を過ごすための老後の資金繰りは大きな課題です。だからこそ、早いうちからの準備が必要です。

想定通りにいくことはありませんが、無計画では老後の生活はままならなりません。できるだけ堅実な計画を立てたうえで、老後に向けた投資を積極的にはじめましょう。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。