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早めに始めるのが吉。資産運用で老後資金を増やすための投資術

早めに始めるのが吉。資産運用で老後資金を増やすための投資術

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★☆☆☆

高齢化や年金制度への不安感などから、老後資金を早いうちから準備しておく必要が高まっています。しかし、低金利時代のいま、貯蓄だけで準備するのは困難です。投資もミックスして、より多くの老後資金を準備できるようにしておきたいものです。

そこで今回は、資産運用で老後資金を増やすための投資術をご紹介します。

老後資産にとって長生きはリスク

高齢化が進み、日本人の平均寿命は延び続けています。2016年の日本人の平均寿命は、男性で80.98歳、女性で87.14歳です。

老後に必要な生活資金は長生きすればするほど増加するため、それなりの老後資金を確保しておかなければなりません。老後資産から見ると長生きはリスクと考えられるのです。

しかし、この超低金利時代では貯蓄だけで充分な資産を準備するのは簡単ではありません。だからこそ、投資により資産を少しでも増やしていく必要があるのです。

若いうちに始めて大きなリターンの可能性を高める

投資で老後資金を作る場合も、貯蓄と同じく若いうちから始めることが大切です。

投資で利益を得たら、その利益をさらに投資に回して、利益が利益を生む「複利効果」が得られます。複利効果は投資期間が長い方が大きなリターンにつながるため、若いうちから始める方がメリットが大きいのです。

10万円を毎年2%の利回りで運用することができたとすると、20年間の運用では14.5万円ですが、30年間の運用では17.7万円まで増えるのです。長期間投資することで、同じ複利効果にも大きな差が出ることがわかりますね。

年齢とともに堅実なポートフォリオに変えていく

複利効果は利回りが大きい方が大きなリターンにつながりますが、老後資金のように"必ず必要になるお金"の場合は堅実な投資を心がけるべきです。

若いうちは投資期間が長く、給与収入も見込めるため、取り返しがつきます。しかし、年齢が上がってくると投資の失敗を取り返す手段が無くなります。年齢を重ねるのに合わせて少しずつ堅実なポートフォリオにするのが良いでしょう。

株式(リスク高)と債券(リスク低)に分散投資する目安として、一般的には年齢と同じ割合を債券に回すと言われています。

債券への投資には投資信託を活用する

個人投資家にとって、個別の債券に投資するのは困難です。そこで活用できるのが、債券に投資する投資信託です。

日本国内の債券は非常に低利回りですが、海外の先進国・新興国の債券ならある程度の利回りを期待できます。

海外の資産に投資するときは為替ヘッジをつけておきましょう。為替ヘッジがないと、運用で利益が出ていても、円高による為替差損で損失が大きくなる可能性があります。

老後資金のためには堅実に投資すべきで、大切なお金を為替リスクにさらす必要はないのです。

逆算から老後の目標金額を設定する

最後に問題になるのが、どの程度のリターンを目指すべきなのかということ。老後に必要なお金から逆算をして目標金額を決めましょう。

毎月の生活費の目安を考えれば、90歳や95歳といった年齢まで生活するために必要な総額が計算できます。途中で資金切れにならないよう、少し長めの年数にしておきましょう。

例えば、毎月25万円で95歳まで生活することを考えると、25万円×12か月×30年=9,000万円となります。ここから、退職金や年金で受け取れる金額を差し引いたものが、65歳までに必要な目標金額。退職金と年金をあわせて6,000万円ほど受け取れるのであれば、目標金額は3,000万円となります。

老後も投資を続けながら生活資金を取り崩していけば、3,000万円ならもっと長い期間の老後資金を準備できている計算になります。

無理なリターンの設定は失敗の元

安心できる老後のためと思って、目標金額を高く設定しすぎるのはよくありません。

大きなリターンが得られるに越したことはありませんが、投資の世界では大きなリターンには大きなリスクを背負う必要があります。目標が高すぎると資産形成に失敗してしまうリスクが高まるのです。

目標金額が決まったら、毎年の利回りと積立額を計算しましょう。複利効果も含めて、積立額を計算するのは簡単ではありませんので、ファイナンシャルプランナーなどのプロに相談すると良いでしょう。ここでは目安となる金額だけを紹介します。

  • 35歳から毎月3万円積み立てて、50歳からは毎月5万円積み立てる。
  • 投資の平均利回りは年3%とする。
  • 65歳になってからは、年金と退職金を使いながら、投資資金からは100万円ずつ取り崩す。

このようなプランなら、65歳の時に2,150万円程度、95歳になっても480万円程度の資金が残っている計算になります。

まとめ

これから老後を迎える世代にとって、老後の資金計画は大きな課題です。だからこそ、早いうちからの準備が必要です。

すべてが想定通りにいくことはまずありませんが、無計画では老後の生活はままならなりません。できるだけ堅実に、老後に向けた計画的な投資を進めておきましょう。

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