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資産運用で老後資金を増やすための投資術

資産運用で老後資金を増やすための投資術

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★☆☆☆

高齢化や年金制度への不安感などから、早いうちから老後資金を用意することが求められていますが、低金利時代のいま、貯蓄だけでまとまった金額を準備することは簡単ではありません。

今回は、老後資金を増やすために欠かせない、株式投資をはじめとする資産運用でポイントとなる部分を見てみましょう。

老後資産にとって長生きはリスク

資産から見ると、長生きはリスクと考えられるのです。高齢化が進み、日本人の平均寿命は延び続けています。2016年の日本人の平均寿命は、男性で80.98歳、女性で87.14歳です。老後に必要な生活資金は長生きするほど増加するため、まとまった金額を確保しておかなければなりません。

この超低金利時代、貯蓄だけで充分な資産を準備するのは簡単ではありません。だからこそ、株式投資で少しでも資産を増やしておく必要があるのです。

若いうちにはじめて大きなリターンの可能性を高める

投資で老後資金を作るときも、貯蓄と同じく若いうちからはじめることが大切です。

投資で利益を得たら、その利益をさらに投資に回すことで利益が利益を生む複利の効果が得られます。複利効果は投資期間が長いほど大きなリターンが期待できるため、早くはじめるほど、利益を大きく増やすことが期待できます。

年齢とともに堅実なポートフォリオに変えていく

複利効果は利回りが大きいほど大きなリターンにつながりますが、老後資金のように"必ず必要になるお金"は利回りだけではなく堅実な投資を心がけるべきです。年齢に合わせて徐々に堅実なポートフォリオにするのが良いでしょう。

株式と債券に分散投資する目安として、一般的には年齢と同じ割合を債券に回すと言われています。

債券への投資には投資信託を活用する

個人投資家にとって、個別の債券に投資するのは困難です。そこで活用できるのが、債券に投資する投資信託です。日本国が発行する債券(日本国債)は金融緩和の影響を受けて非常に低利回りですが、海外の先進国・新興国の債券ならある程度の利回りを期待できます。

外国債券に投資するときは、為替差損を相殺する為替ヘッジ付きの商品に投資するようにしましょう。為替ヘッジがないと、運用で利益が出ていても、円高による為替差損で損失が大きくなる可能性があります。

老後の目標金額から毎月の投資金額を逆算する

最後に問題になるのが、どの程度の目標金額を目指すべきなのかということ。目標金額は、老後に必要なお金から逆算して決めましょう。毎月の生活費の目安に考えれば、年齢ごとに必要な大まかな金額を計算できます。途中で資金切れにならないよう、計算するときには余裕を持たせてください。

老後も投資を続けながら生活資金を取り崩すことを前提にすれば、それまでの預貯金や退職金を含めて、数千万円程度の老後資金が必要になると思われます。

目標金額から利回りと投資金額を設定する

目標金額が決まったら、毎年の利回りと積立額を計算しましょう。複利効果も含めて、積立金額の計算にはファイナンシャルプランナーや社労士などのプロの手を借りると早くなります。ここでは目安となる金額だけを紹介します。

1.投資の期待利回りは年3%として、35歳から3万円、50歳からは5万円を毎月積み立て
2.退職後は年金と退職金を使いながら、投資資金から100万円ずつ取り崩す

このようなプランなら、65歳の時に2,150万円程度、95歳になっても480万円程度の資金が残っている計算になります。

まとめ

これから老後を迎える世代にとって、老後の資金計画は大きな課題です。だからこそ、早いうちからの準備が必要です。

すべてが想定通りにいくことはまずありませんが、無計画では老後の生活はままならなりません。できるだけ堅実に、老後に向けた計画的な投資を進めておきましょう。

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