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早めにはじめるのが吉。資産運用で老後資金を増やすための投資術

早めにはじめるのが吉。資産運用で老後資金を増やすための投資術

横山研太郎
横山研太郎
記事の難易度:★★☆☆☆

高齢化や年金制度への不安感などから、早いうちから老後資金を用意する必要が高まっていますが、低金利時代のいま、貯蓄だけで準備するのは困難です。株式投資と組み合わせて、インフレに備えた資産作りが欠かせません。

今回は、老後資金を増やすための資産運用でポイントとなる部分を見てみましょう。

老後資産にとって長生きはリスク

高齢化が進み、日本人の平均寿命は延び続けています。2016年の日本人の平均寿命は、男性で80.98歳、女性で87.14歳です。老後に必要な生活資金は長生きするほど増加するため、まとまった金額を確保しておかなければなりません。資産から見ると、長生きはリスクと考えられるのです。

この超低金利時代では貯蓄だけで充分な資産を準備するのは簡単ではありません。だからこそ、株式投資により少しでも資産を増やしておく必要があるのです。

若いうちにはじめて大きなリターンの可能性を高める

投資で老後資金を作るときも、貯蓄と同じく若いうちからはじめることが大切です。

投資で利益を得たら、その利益をさらに投資に回すことで利益が利益を生む複利の効果が得られます。複利効果は投資期間が長いほど大きなリターンが期待できるため、できるだけ早いタイミングではじめるべきと言われています。

10万円を毎年2%の利回りで複利運用すると仮定すると、運用期間が20年間では14.5万円ですが、運用期間が30年間では17.7万円まで増えるのです。複利効果により長期間投資することで、複利効果にも大きな差が出ることがわかりますね。

年齢とともに堅実なポートフォリオに変えていく

複利効果は利回りが大きいほど大きなリターンにつながりますが、老後資金のように"必ず必要になるお金"は利回りだけではなく堅実な投資を心がけるべきです。

若いうちは投資期間が長くとれて給与収入も見込めるため、取り返しがつきますが、年齢が上がってくると投資の失敗を取り返す手段が無くなります。年齢に合わせて徐々に堅実なポートフォリオにするのが良いでしょう。株式と債券に分散投資する目安として、一般的には年齢と同じ割合を債券に回すと言われています。

債券への投資には投資信託を活用する

個人投資家にとって、個別の債券に投資するのは困難です。そこで活用できるのが、債券に投資する投資信託です。日本国が発行する債券(日本国債)は金融緩和の影響を受けて非常に低利回りですが、海外の先進国・新興国の債券ならある程度の利回りを期待できます。

海外の資産に投資するときは為替ヘッジをつけておきましょう。為替ヘッジがないと、運用で利益が出ていても、円高による為替差損で損失が大きくなる可能性があります。

老後資金のためには堅実に投資すべきで、大切なお金を為替リスクにさらす必要はないのです。

逆算から老後の目標金額を設定する

最後に問題になるのが、どの程度の目標金額を目指すべきなのかということ。目標金額は、老後に必要なお金から逆算して決めましょう。毎月の生活費の目安に考えれば、年齢ごとに必要な大まかな金額を計算できます。途中で資金切れにならないよう、計算するときには余裕を持たせてください。

例えば、毎月25万円で95歳まで生活することを考えると、25万円×12か月×30年=9,000万円となります。ここから、退職金や年金で受け取れる金額を差し引いた金額が65歳までの目標金額であり、退職金と年金をあわせて6,000万円ほど受け取れるのであれば、目標金額は不足する3,000万円となります。

老後も投資を続けながら生活資金を取り崩していけば、3,000万円ならもっと長い期間の老後資金を準備できている計算になります。

無理なリターンの設定は失敗の元

安心できる老後のためと思って、目標金額を高く設定しすぎるのはよくありません。大きなリターンが得られるに越したことはありませんが、投資の世界では大きなリターンを得るためには大きなリスクを背負う必要があります。目標が高すぎると資産形成に失敗するリスクを高めることにもつながるのです。

目標金額が決まったら、毎年の利回りと積立額を計算しましょう。複利効果も含めて、積立額を計算するのは簡単ではありませんので、ファイナンシャルプランナーなどのプロに相談すると良いでしょう。ここでは目安となる金額だけを紹介します。

  • 35歳から毎月3万円積み立てて、50歳からは毎月5万円積み立てる。
  • 投資の平均利回りは年3%とする。
  • 65歳になってからは、年金と退職金を使いながら、投資資金からは100万円ずつ取り崩す。

このようなプランなら、65歳の時に2,150万円程度、95歳になっても480万円程度の資金が残っている計算になります。

まとめ

これから老後を迎える世代にとって、老後の資金計画は大きな課題です。だからこそ、早いうちからの準備が必要です。

すべてが想定通りにいくことはまずありませんが、無計画では老後の生活はままならなりません。できるだけ堅実に、老後に向けた計画的な投資を進めておきましょう。

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