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業種によっては影響大。国際情勢がもたらす株価変動を知っておこう

業種によっては影響大。国際情勢がもたらす株価変動を知っておこう

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★★☆☆

株価はさまざまな要因によって変動します。国際情勢もそのひとつです。グローバル経済においては、世界各国の経済活動が密接に結びついています。

例えば、アメリカの自動車メーカーは、製品の一部をメキシコに頼っていることで知られています。タイの洪水で、トヨタやホンダの現地工場が大打撃を受けたことも記憶に新しいでしょう。株価は国際情勢によって大きく左右されるのです。

ここからは国際情勢が株に与える影響について、実例を交えながら確認して行きたいと思います。

外部要因が与える影響は非常に大きい

外部要因が株価に与える影響は非常に大きいといえます。

2016年1月末、日銀は金融政策決定会合で、マイナス金利政策の導入を決定しました。本来であれば、日米金利差拡大の観点から円安ドル高が進むことが想定されます。

実際に、マイナス金利導入決定日単日では円安ドル高に振れました。しかし、その後は急激な円高が進展。このセオリーを無視した値動きにも、外部要因の影響が隠れているのです。

ちょうどこの時期は、中国の上海市場が大崩れしている時期でした。年初からサーキットブレーカー連発の大幅下落。さらに、原油価格の暴落も相まって世界的にリスクオフムードが高まりました。それによって、資金が比較的安全とされる円に流入。日銀が思ったような円安は進展しなかった訳です。

これはまさに、外部要因、国際情勢がもたらした株価変動です。株への投資において外部要因を確認することは必須といえるのです。

アメリカを含む他国の情勢を確認することも重要

日本の主要インデックスの株価変動は、アメリカ以外の他国の情勢によってももたらされます。上述した中国もそのひとつですが、最近では北朝鮮が最もイメージしやすいのではないでしょうか。

ノドン、テポドンに始まり、最近では大陸間弾道ミサイル(ICBM)の開発にまで取り組んでいます。ミサイルが発射されたときには、リスクオフの流れから円高が進み日経平均が下落します。

このようにアメリカ以外の海外情勢も理解することで、投資予測の精度も高まります。

ミサイル発射で防衛関連株が買われる

ここからは、国際情勢の変化によって影響を受ける業種についてより詳しく見てみましょう。

例えば、上述した北朝鮮のミサイル発射下では防衛関連株が買われます。普段はそれほど商いがない銘柄、かつ、時価総額も比較的小さめの銘柄が多いので、投資初心者は投資のときに注意が必要です。

北朝鮮のミサイル発射と同時に短期資金が流入してくるので、短期的な値動きの荒さには警戒しなければなりません。

ミサイル発射で売られるのは輸出関連

短期間に連続して発射されたことから、ミサイルの発射ではそれほど株価は一喜一憂しなくなった感じを受けます。しかし、ミサイル発射によるリスク回避の円買いが進展する傾向は現在でも見られます。

よって、ミサイル発射時には短期的に輸出関連株が下落することが多々あります。隣国、韓国の株価の値動きも同様です。ミサイル発射に伴い主力株が売られやすい傾向にあります。実際に、ミサイル発射のニュースで現代自動車等が売られました。

原油株下落時はエネルギー関連株は避ける

原油株下落時はエネルギー関連株は避ける

原油価格の下落は世界の株式市場に影響を与えます。中東の景気悪化によって中東ファンドによる資金引き上げリスクが高まるからです。

中東が世界のマーケットに持つ影響力は非常に大きく、原油価格下落時には業種問わず、株価の下落リスクが高まると言えます。

なかでも、エネルギー関連株には要注意です。アメリカの主力企業である、エクソン・モービルやシェブロン、さらには、コノコ・フィリップス等はダイレクトにダメージを受ける可能性があります。それは、日本のエネルギー関連株も同様です。

原油安は航空会社や海運会社にメリット

一方で、原油安がメリットとなる業種も少なからず存在します。原油が安くなると言うことは、燃料代が安くなることとイコール。そのため、航空会社や海運会社の業績を押し上げる要因になるのです。

また、原油はタイヤを作るときの原料にもなります。自動車メーカーや、タイヤ関連メーカーにも大きな恩恵がもたらされる可能性があるのです。

原油価格下落時には、エネルギー関連株の売り、あるいは海運会社や原料代安によって恩恵を受ける銘柄の買いがセオリーです。

まとめ

株の取引において、投資の精度を高めるためには、国際情勢の理解は必須です。日本のみならず、世界の動向に目を向けておきましょう。株以外のマーケットの動向はもちろん、各国の政局、さらには金融政策の動向も把握しておきたいところです。

外部要因の動向によっては、セオリーを超えた値動きをすることも少なくありません。国際情勢の変化がもたらす株価への影響を考えた上で、投資判断を下すようにしましょう。

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