業種によっては影響大。国際情勢がもたらす株価変動を知っておこう

徳田陽太

2017/12/02 2021/02/10

グローバル化により世界各国の経済活動が密接に結びついている現在、国際情勢は株価に大きく影響する要因の一つとして、これまで以上に注目を集めるようになっています。

今回は、国際情勢が株価に与える影響を実例を交えながら見てみましょう。

外部要因が株価に与える影響は無視できない

日本の金融政策をつかさどる日本銀行（日銀）は、2016年1月末の金融政策決定会合で、マイナス金利政策の導入を決定しました。日米の金利差拡大の観点から円安ドル高が進むと想定され、単日では円安ドル高に振れました。しかしその後は、急激に円高が進展する、セオリーとは外れた動きとなりました。

このとき、上海市場の大崩れと原油価格の暴落が重なり、世界的にリスクオフのムードが高まっていた時期でした。そのため、安全資産とされる円に買いが集まり、日銀が思うような円安にはなりませんでした。これはまさに、外部要因、国際情勢がもたらした株価変動です。株式投資において外部要因を確認することは必須といえるのです。

欧米など海外情勢を確認することが重要

日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）など、日本の株価指数は経済的な結びつきが強い米国はもちろん、近隣諸国の国際情勢によっても左右されます。

最近では北朝鮮に代表される地政学的リスクがイメージしやすいのではないでしょうか。北朝鮮からミサイルが発射されると、リスクオフの流れから円高が進み日経平均が下落します。このように、地政学的リスクも踏まえることで、リスクを抑えた投資ができます。

原油価格下落時は資源関連銘柄は避ける

地政学的リスクの一つとして、原油価格の動向は無視できません。原油価格の低迷は産油国である中東諸国の景気悪化を招き、原油取引の代金を資本とする中東の政府系ファンドの資金引き上げリスクを高めるからです。

直接的には、オイルメジャーに代表されるエネルギー関連銘柄の動向には要注意です。これは、日本のエネルギー関連銘柄も同様です。

原油価格の低迷は航空会社や海運会社にメリット

一方で、原油価格の低迷は燃料代が安くなることとイコールであるため、運輸関連企業の業績改善が期待できます。原油価格下落時には、エネルギー関連銘柄の売り、あるいは海運会社や原料代安によって恩恵を受ける銘柄の買いがセオリーです。

まとめ

投資の精度を高めるためには、国際情勢の理解は欠かせません。政治・経済はもちろん、金融政策の動向も把握しておきたいところです。

外部要因の動向次第では、セオリーを超えた値動きも珍しくありません。国際情勢が株価に与える影響を考えた上で、投資判断をすることが欠かせません。

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徳田陽太

札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。 趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。また、米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。