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気候変動は株式投資にどう影響するのか?

気候変動は株式投資にどう影響するのか?

徳田陽太
徳田陽太
記事の難易度:★★★☆☆

株価を決定する重要なファクターは企業業績ですが、その他の要因に左右されることも珍しくありません。株価の決定に影響する外部要因には、外国市場の動向や為替レートなどがありますが、意外なところでは気候要因による変動は無視できません。気候変動の状況により、上がりやすい・下がりやすい株式には大きな違いがでるのです。

今回は、気候変動が株価の変動にどう影響するのかを見てみましょう。

暑い夏には飲料メーカーが恩恵を受ける

例えば、猛暑日が続くと、真夏のビアガーデンもにぎわいを見せます。つまり、飲料メーカー、中でもビールメーカーにはそれなりの買いが集まることが想定されます。一方で、冷夏になると飲料メーカーは苦境に立たされることが多いと言えます。

このように、飲料メーカーは気候変動により株価が変動する代表的な業種と言えるのです。

暖冬は電機企業にダメージ

日本は北海道を除いて温帯に属してるので、真冬でも比較的温暖な気候であることが知られています。そのため、暖冬となると暖房器具が売れず、電機企業や家電量販店の売り上げを押し下げ、株価の引き下げ要因となります。

日本の電機企業は国内需要の縮小と海外メーカーとの製品競争に負けていることから、特に季節要因による影響が強い家電に強い企業の株式に投資するときには、細心の注意を払う必要があります。

気候変動防止に向けた世界的なインデックスがある

世界規模での対策が求められている気候変動への対策ですが、主要な排出国である米国と中国の消極的な態度により、遅々として対策は進んでいません。政治面での進展のなさに対して、金融・経済の面から気候変動対策を進めようという動きがあります。

その一環として開発・運用されているのが、気候変動対策に効果があるとされている次世代交通機関や再生可能エネルギーの開発・商品化に積極的な企業を組み入れたMSCI Global Climate Index(グローバル気候インデックス)です。イーロン・マスクが率いる電気自動車メーカー「テスラ・モーターズ」や電気事業をルーツとする「ゼネラル・エレクトリック」などが組み入れられています。

日本株式をアウトパフォームするグローバル気候インデックス

過去10年のマーケットを振りかえると、グローバル気候インデックスは東証株価指数(TOPIX)をアウトパフォームしています。

今後、グローバル気候インデックスがどのような動きをするかは、トランプ政権の出方に左右される部分が大きいものの、過去の実績を振りかえる限り、グローバル気候インデックスに連動する投資信託や組み入れ銘柄を積極的に買いつけるのは選択肢の一つと言えます

トランプ政権の誕生で自動車会社の株価が上昇

気候変動対策に消極的な態度を示していたアメリカですが、2016年大統領選挙で勝利した実業家のドナルド・トランプ氏は、「アメリカ第一」を掲げて、製造業の復活に前向きな姿勢を示しているだけではなく、気候変動対策に懐疑的な立場をとっています。米環境保護局(EPA)には批判的な人物を採用するなど、その態度は明白と言えます。

グローバル気候インデックスに採用されてる銘柄も、トランプ大統領の姿勢を受けてそれまでの上昇一本やりではなくなるなど、大きな曲がり角に直面しています。

「ビッグ3」は軒並み堅調推移

トランプ大統領の就任により環境に配慮した車種が主力の自動車会社が軒並み株価を下げたのに対して、買いが入った自動車会社も存在します。それが、米国市場の売れ筋である大型・大排気量のピックアップトラックやスポーツ用多目的車(SUV)を主力とするフォードとゼネラル・モータース(GM)、クライスラーの「ビッグ3」です。

ビッグ3の一角であるフォードは、主力ピックアップトラックのFシリーズを生産ライン一新、GMもピックアップトラックに力を入れるなど、トランプ大統領の誕生を追い風に供給拡大に積極的になっています。

まとめ

環境保護と企業の成長は相反する要素でしたが、技術の進歩によりその利益は重なりつつあります。

現在では、気候変動対策に力を入れている企業や、そのような企業を組み入れた株価指数に連動する投資信託に投資することも投資戦略の一つとして、無視できない選択肢と言えるのです。

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