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経営の安全性がわかる指標:株主資本比率

経営の安全性がわかる指標:株主資本比率

株の知識レベル:★★★★☆

株式投資において、決算書の分析は必要不可欠です。貸借対照表や損益計算書。さらには、キャッシュフロー計算書。特に、投資初心者にとっては、リスクを抑えた分析を心がけることが必要不可欠です。投資先企業の財務の健全性を測るには、貸借対照表を確認することが最も適した方法と言えます。特に純資産の部には要注目。総資本に対する株主資本の割合、株主資本比率を確認することが非常に重要になってきます。

貸借対照表の見方を知ることがはじめの一歩

株主資本比率を理解するには、貸借対照表の見方を知る必要があります。貸借対照表とは、英語で言うとバランスシート。表の左右、借方と貸方がバランスすることがその名の由来です。株主資本比率においては、他人資本と自己資本の考え方が非常に重要です。貸方の上部には他人資本が記載されます。銀行融資に代表される、返却が必要な資金です。その下部には、自己資本が記載されます。いあわゆる純資産の部ですね。こちらは返却不要な資金、利益剰余金の積み上がりや株主からの出資金がそれにあたります。その資金の性質から株主資本とも呼ばれます。

株主資本比率においては純資産の部がキーポイント

株主資本比率においては純資産の部がキーポイント

株主資本比率においては、純資産の部がキーポイントです。純資産とは株主資本であり、返却不要な資金と言う意味で自己資本とも言います。株主資本比率とはその名の通り、総資本に対する株主資本の割合を意味します。あたりまえですが、返却不要な資金が多い方が企業の健全性が高いと言えます。よって、その数値が高ければ高いほど投資先の安全性も高い。貸借対照表を確認する上で、純資産の部に注目することは非常に重要な作業と言えるのです。

株主資本比率は業種間比較が鉄則

株主資本比率が低いから一概に悪い企業かと言えば、その限りではありません。もちろん、極端に低い企業への投資はおすすめしません。基本的に、株主資本比率は業種によって格差が大きい指標になります。例えば、銀行や信託に関しては株主資本比率が低い企業の代表格です。銀行ビジネスの基本は預金をもとに、利ざやを稼ぐこと。つまり、私たちが銀行にする預金は、銀行にとっては他人資本に含まれるのです。これでは、その他の業種と比較してもあまり意味をなしません。貸借対照表の構造上、銀行の純資産が増えにくい仕組みになっているからです。株主資本比率は業種間で比較することがセオリーです。

株主資本比率が40%を越えていれば安泰

ここからは具体的に、業種間の平均について確認して行きましょう。その時々のファンダメンタルズ、基礎的経済条件によって数値は変動しますが、製造業で45%程度、小売りや卸売業で40%程度が相場です。一概には言えませんが、株主資本比率は40%を越えると優良企業と判断して問題ないでしょう。過去のデータでも、黒字企業であれば株主資本比率が30%程度になることが一般的です。黒字企業プラスアルファの安心感を求めるのであれば、40%がひとつの基準と考えて問題ないでしょう。

貸借対照表と損益計算書を組み合わせて分析することが重要

株式投資において、企業の財務状況を確認することは非常に重要です。一方で、いくら財務状況が良くても、利益が上がっていない企業の株価が上昇しないことも事実です。実際に、貸借対象の見栄えが悪くても損益計算書の見栄えが良い企業も存在します。また、そのような銘柄が継続的に買われ続けることもしばしばあります。よって、上昇銘柄を捕まえるには、貸借対照表の分析だけでは難しい。損益計算書と組み合わせて分析することが非常に重要と言えるのです。

利益と負債のバランスを考えて投資判断する

利益と負債のバランスを考えて投資判断する

株価を決定する最も重要なファクターは企業業績です。つまり、上昇銘柄を見つけ出すには損益計算書の分析が必要不可欠なのです。株式投資においては利益の上がり方がポイントです。まずは、業績を確認した上で株主資本比率が高い銘柄を選ぶことをおすすめします。利益と負債のバランスは非常に重要です。好業績銘柄のなかから株主資本比率の高い銘柄を選ぶことで、利益獲得の可能性が高まります。

まとめ

株主資本比率は、投資の安全性を高める上で欠かせない指標です。特に、初心者の株式投資においては、他業種間比較を含め、慎重に数値確認する必要があると言えるでしょう。また、貸借対照表における、純資産の部の質を見極めることも重要です。たとえ、株主資本比率が低い場合でも、前向きな投資による純資産減少に起因する場合は、一概に売りとは言い切れません。純資産の質を見極めることや、利益動向の分析をすることで投資判断をすることが重要です。利益と負債のバランスを理解した上で投資をするようにする。その分析ツールのひとつとして、株主資本比率が重要な役割を果たしてくれるのです。

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