PER（株価収益率）とは？利益から株価の割安度を測る

横山研太郎

2017/12/16

記事の難易度：★★★☆☆

株式投資をするときには、「どの会社の株が安くて、どの会社の株が高いのか」を見極める目が必要です。しかしビジネスモデルも規模も違うさまざまな会社を、株価だけで判断することはできません。

株価が適正かどうかの判断材料の1つが「株価収益率（PER）」という指標です。PERは、株価と利益の関係をわかりやすくあらわした指標です。今回は、PERがどのような指標で、使う時のポイントを説明します。

この記事のもくじ

1 PERとはどんな指標で、何をあらわしているのか？
- 1.1 PERには業種によって適正な水準がある
2 PERで判断するときに注意すべき点は？
- 2.1 低PERなら「買い」で、高PERなら「売り」と言えるのか？
3 赤字の場合には、PERが算出されない
- 3.1 PERが出ない赤字でも将来性のある企業とは？
4 まとめ

PERとはどんな指標で、何をあらわしているのか？

PER（Price Earnings Ratio）は、「株価収益率」と呼ばれ、株価が1株あたりの純利益（※）の何倍になっているかを表すものです。数式では、下記のようになります。（※：ここでの純利益は、法人税がひかれた後の「税引き後純利益」を指します）

PER=（株価）÷（1株あたり純利益）=（時価総額）÷（税引き後純利益）

この式から1株あたり純利益が100円でも、株価が1,000円であればPERは10倍ですが、株価が2,000円だとPERが20倍になるため、「同じ利益で株価が高ければ、PERが高く」なり、株価が同じ1,000円でも、1株あたり純利益が50円ならPERは20倍ですが、1株あたり純利益が100円であればPERは10倍まで下がり、「同じ株価でも利益が多ければ、PERが低く」なることがわかります。

同じ利益なら株価が安い方がよいし、同じ株価なら利益が多い方がよいと言えます。そのため、「PERが低いと株価は割安」、「PERが高いと株価は割高」と判断されます。

PERには業種によって適正な水準がある

同じPERなら必ず同じくらいに割安・割高になるのかというとそうではありません。業種の違いによって会社の利益体質にも違いがあるように、業種によって適正なPER水準があります。

日本取引所が公表している東証一部上場銘柄全体の加重平均PERは、18.7倍（2017年1月末現在）です。ただ、これはあくまで東証一部全銘柄での話であり、業種別に見ると医薬品では26.7倍、機械で20.0倍、電気機器で27.5倍、情報・通信業で18.3倍などとなっています（2017年1月末現在）。

PERで判断するときに注意すべき点は？

PERを使って株価が高いか安いかを判断するときには、「いつの利益をもとに計算しているか」を意識しなければなりません。
PERを求めるときに使用する純利益は、決算や業績予想で発表された数値を使用するのが一般的です。決算は過去の実績であるため、今でも同じ利益を上げられる状態なのかどうかも考えなければなりません。

また、業績予想の数値は、会社が描いているシナリオ通りに事が進んだ場合の数値であるため、そのシナリオと会社の置かれている環境に変化がないかを考える必要があります。

低PERなら「買い」で、高PERなら「売り」と言えるのか？

上記のことを考えると、「低PER=買い」、「高PER=売り」と即決するのは危険です。では、どのように考えればよいのでしょうか。

PERが低い場合には、どうして低くなっているのかを考えましょう。PERのもとになっている利益よりも将来の業績が悪くなると予想されているなら、「買いを入れるべき低いPERとは言えない」ことになります。今後の決算で発表される減少した利益でPERを計算しなおすと、PERが割高水準に跳ね上がるからです。

逆にPERが高い場合も、その原因を分析してみましょう。業績がよくなることが見込まれているのであれば、「より利益が増えて、いずれ発表される決算の利益ベースではPERが大きく下がる」と考えられます。そのため、必ずしも割高水準のPERと言い切ることはできないでしょう。

赤字の場合には、PERが算出されない

会社が赤字決算を出している場合、計算上のPERはマイナスとなりますが、通常は、赤字決算の場合にはPERが表示されず、株価が割高なのかどうかを判断することができません。ただ、赤字の会社と聞くと、「あまり投資したくない」と感じるのが普通でしょう。

しかし、PERが出ない赤字会社だからといって、全ての会社が投資すべきでない会社と判断するのは誤りです。それは、赤字には「積極的な赤字」と「消極的な赤字」があるからです。

PERが出ない赤字でも将来性のある企業とは？

積極的な赤字を計上している会社は、前向きな投資をしている傾向があります。多額の固定資産を購入して減価償却費がかさんだり、研究開発費が巨額になっていたりする場合などです。

こういった費用は、将来の売り上げを確保するための投資ですから、思惑通りに成長することができれば、利益を出せるようになり、株価も上昇する可能性があります。

例えば、パワードスーツで有名なCYBERDYNE（サイバーダイン：7779）はその典型例です。同社は2014年の上場以来、3年連続で赤字決算ですが、売上高よりも大きな金額の営業損失を計上しているものの、将来的に大きく成長することを見込んだ投資家が多くいることから、上場時の初値よりもかなり高い水準の株価を維持しています。