利益から株価の割安度を測る。「PER（株価収益率）」の考えかた

横山研太郎

2017/12/16 2021/08/04

株価の割安・割高を判断する株価指標はいくつかありますが、その一つに株価と利益の関係を見る「株価収益率（PER）」があります。株価水準を判断する株価指標の中でも同業他社との比較に強みを発揮するPERですが、どのように求めるのでしょうか。

今回は、株価指標としてのPERや、PERを利用した銘柄分析の判断基準を見てみましょう。どのような場面で使うのかを見てみましょう。

PERは何を表す指標なのか

株価収益率（PER）とは、株価が1株あたりの純利益（※）の何倍かを表す株価指標であり、下記のような数式で表すことができます。

PER=（株価）÷（1株あたり純利益）=（時価総額）÷（税引き後純利益）

同じ利益なら株価が安い方がよいし、同じ株価なら利益が多い方がよいと言えます。そのため、低PERなら株価は割安、高PERでは株価は割高と判断されます。

PERは業種によって適正水準がある

同じPERなら必ず同じくらいに割安・割高になるのかというとそうではありません。業種の違いによって会社の利益体質にも違いがあるように、業種によって適正なPER水準があります。業種別に見ると医薬品では26.7倍、機械で20.0倍、電気機器で27.5倍、情報・通信業で18.3倍などとなっています。

日本取引所（JPX）が公表している東証一部上場銘柄全体の加重平均PERは、18.7倍（2017年1月末現在）ですが、これは東証一部全銘柄での話であり、

PERで判断するときに注意すべき点は？

PERを使って株価が高いか安いかを判断するときには、「いつの利益をもとに計算しているか」を意識しなければなりません。

PERを求めるときに使用する純利益は、決算や業績予想で発表された数値を使用するのが一般的です。決算は過去の実績であるため、今でも同じ利益を上げられる状態なのかどうかも考えなければなりません。

また、業績予想の数値は、会社が描いているシナリオ通りに進んだときの数値であるため、そのシナリオと会社の置かれている環境に変化がないかを考える必要があります。

PERを基準とする売買判断は正しいのか

PERのもとになっている利益よりも将来の業績が悪くなると予想されているなら、買いを入れるべき低PERとは言えないことになります。決算発表される減少した利益でPERを計算しなおすと、PERが割高水準に跳ね上がるからです。

逆に高PERでも、業績がよくなることが見込まれているのであれば、決算の利益ベースではPERが大きく下がると考えられます。そのため、必ずしも割高なPERと言い切ることはできないでしょう。

赤字企業でも投資対象から

赤字決算の場合、計算上のPERはマイナスとなりますが、通常は、赤字決算の場合にはPERが表示されず、株価の割高・割安を判断することができません。

しかし、PERが算出されない赤字会社だからといって、投資対象ではないと判断するのは誤りです。赤字には「積極的な赤字」と「消極的な赤字」があるからです。

赤字でも将来性が期待できる企業の特徴

積極的な赤字を計上している会社は、前向きな投資をしている傾向があります。多額の固定資産を購入して減価償却費がかさんだり、研究開発費が巨額になっていたりする場合などです。

こういった費用は、将来の売り上げを確保するための投資であり、思惑通りに成長することができれば、利益を出せるようになり、株価も上昇する可能性があります。

まとめ

PERは、会社の利益に対して株価が割高かどうかを判断するための指標ですが、会社の利益がどのような条件でのものなのかを確認した上で用いることが欠かせません。

PERが高いように思えても決して割高でなければ、逆に低いように思えても割安ではない場合があります。PERの数値だけで判断するのではなく、会社の置かれている状況を考えた上で買うべきかどうかを考えるようにしましょう。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。