成長株の見つけ方！伸びる企業を見極めるポイント

たじりひろこ

2019/02/05 2019/02/20

記事の難易度：★★☆☆☆

当たり前かもしれませんが、株式投資をはじめるならば、これからぐんぐん伸びていく企業に投資したいと誰もが考えると思います。

投資をしている企業が成長する姿を見るのはとてもうれしいものですが、業績が伸びていく企業の株＝成長株はどのように見つければよいのでしょうか。

今回は、投資のリターンを左右する重要な要素である成長株の見つけ方がどのようなものかを見てみましょう。

この記事のもくじ

1 成長株とはどのような銘柄か
- 1.1 成長株かどうか判断する時注意すべきこととは
2 売上高以外に成長株を見つける方法
- 2.1 良い銘柄と出会うためにアンテナを張ろう
3 成長株を取引するときの注意点
- 3.1 成長株で利益を得るためにできること
4 まとめ

成長株とはどのような銘柄か

「成長株」とは、業績が伸びる期待がある企業の銘柄を言います。まず見られるのが売上高です。毎期右肩上がりに売上高が上がっている企業は注目に値します。売上高だけでなく、経常利益の伸びている会社も成長株とみなされることが多いようです。

ちなみに成長株の中でも株価が伸びておらず、割安感がある株式は「割安成長株」と呼ばれています。このような株式に出会えれば、比較的少ない金額の投資で大きな利益を得るチャンスをつかむことができます。

成長株かどうか判断する時注意すべきこととは

投資銘柄を探すときには、成長株に出会いたいものですが、成長株とそうでない銘柄を見極めるポイントはあるのでしょうか。

まず、どうやって経常利益を伸ばしているのかをチェックする必要があります。高い利益の背景には、人員のリストラや営業所の廃止といった経費削減があるのかもしれません。中には見かけだけ利益は伸びていても、売り上げはさっぱりという企業もあります。

さらに、毎日の取引の出来高にも着目しましょう。誰もが伸びると感じている時は徐々に出来高も増えてくるものです。

売上高以外に成長株を見つける方法

成長株を探すときには売上高を確認することが欠かせませんが、それ以外にも見つける方法はあります。

上場企業の中に、革新的な技術や新しいサービスを生み出しているところはないでしょうか。そのような企業をチェックしてみると、ここ最近で株価がぐんと伸びてきたという現象がよく見られます。

また、はやりものにも要注目です。例えば、街を歩いていて「近頃、このバッグを持っている人をよく見かけるようになった」と気づいたら、バッグの製造会社、扱っている販売店や通販会社が上場していないかチェックしましょう。市場ははやりに意外と敏感に反応するので、株価がいい反応をしていることも珍しくありません。

良い銘柄と出会うためにアンテナを張ろう

成長株と出会うためには大切ですが、会社員など自分の時間があまりない人は、情報収集する時間までわざわざ取れないと感じているのではないでしょうか。そのような時こそ、アンテナを張って情報を集めましょう。

例を挙げれば、配偶者や子供の持ち物を見てみたら最近あるメーカーの品を多く持っているということがあれば、その企業をチェックしてみましょう。また、テレビCMでよく見る企業から有望な企業を探すということもできるでしょう。材料はどこにでもあります。

もちろん、新聞・テレビ・インターネット経由で企業が発表する情報もしっかりチェックすることも忘れてはいけません。不正確な情報に惑わされないようにしましょう。

成長株を取引するときの注意点

いいことばかりのように思える成長株ですが、気を付けないといけない部分もあります。

まず、売り時を間違えないようにすることです。多くの投資家が目を付けて人気が高まると、成長株は非常に速いスピードで株価が上昇しますが、ある程度まで値上がりすると、利益確定のため急に売りに転じることもあります。「もっと上昇する」と思っている間に、株価が一気に下がることもありますので注意しましょう。

また、新サービス・新商品の開発を発表すると、業績アップの期待で株が買われることがありますが、そのサービス・商品開発計画がつまずくと、失望感から株価が急落することも珍しくありません。斬新な発表は株式市場で歓迎されますが、飛びつく前に実現可能かどうか、できる限り確認するようにしたいものです。

成長株で利益を得るためにできること

成長株取引をするときのポイントは、「いつ売るか」という売り時を決めることです。

売り上げも良く、新しい商品も評判がいい企業の株価の上昇がいつまでも続くように感じますが、必ずどこかの時点で利益確定の売却がされるため、そのタイミングで値上がりが鈍ると、途端に反転して売りが続く可能性もあります。この波に飲み込まれないように、「株価がいくらになったら必ず売却」と自分で基準を決めておく必要があるのです。