初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

どうすれば通る?信用取引口座開設の審査

どうすれば通る?信用取引口座開設の審査

たじりひろこ
たじりひろこ
記事の難易度:★★★☆☆

信用取引をはじめるためには専用口座の開設が必要ですが、この口座は誰でも開けるわけではありません。信用取引口座の開設にあたっては、審査があります。

今回は、信用取引の取引口座審査にはどうしたら通るのか、注意すべき点をまとめてみました。これから信用取引をしてみたい人はもちろんのこと、過去に申し込みをして落ちてしまった人も必見です。

信用取引口座開設までの流れについて

信用取引口座の開設には、取引したい証券会社を選んだら、その証券会社で現物取引もできる「総合取引口座」の開設からはじめます。

口座開設の申し込みはインターネットか店頭からするので、必要書類や記入事項は事前に確認しておきましょう。申し込み内容に不備がなければ審査に進み、審査結果は即日~2、3日程度で出ることが多いようです。

信用取引の口座開設ではどのようなことを聞かれる?

信用取引の口座開設の審査では、主に年齢や資産、投資経験の有無や信用取引への理解度、連絡環境などがチェックされます。このような審査がある背景には、信用取引が現物取引以上にリスクが高いからに他なりません。

信用取引は証券会社に差し入れる委託保証金の3倍までの資産を取引できるので、現物取引と比べるとハイリスク・ハイリターンな取引となります。このほかにも手数料や逆日歩、貸株料も発生するので、証券会社側も仕組みを理解していて、資金に余裕を持たせて取引できるかを見極める必要があるのです。

こんな人は要注意!信用取引の審査に落ちる人の共通点

信用取引の口座開設の審査に通らない人には、いくつかの共通点があります。その共通点とは、金融資産の残高と取引経験です。

信用取引の口座開設に必要な資産残高は証券会社によって違いますが、おおむね100万円を目安にしていることが多いようです。この金額を下回る回答をすれば、審査に通ることは難しくなるでしょう。

取引経験についても、数年程度の経験が求められます。必要な年数をはっきりとは書いていない証券会社でも、半年~1年以上の取引経験がない人は審査に落ちると考えるべきでしょう。

意外とよくある連絡先の不備

意外とよくある失敗が、連絡先の不備です。簡単なことなので忘れがちですが、申込時は連絡先をきちんと記載(もしくは入力)しているかは要確認です。

信用取引では、建玉(空売り・信用買いしている株式)に評価損が発生すると、差し入れている委託保証金を評価損分に当てますが、この保証金が建玉の約定金額の20%を切ると追加保証金(追証)が求められます。追証の入金期限は翌日や翌々日と非常に短いので、すぐに連絡が取れるかは非常に重要になるのです。

また、ネット証券では電話よりもメールでの連絡が主流となっているので、電話よりもメールでの連絡が取れるようにしましょう。

信用取引の審査に通るポイントとは?

信用取引の審査に確実に通るためには、「信用できる人物であるかどうか」を証券会社に分かってもらうことが必要です。信用してもらえるかどうかは、口座開設をする証券会社選びから大切になってきます。

信用取引口座と現物取引口座を同時に一緒の証券会社で申し込むと、審査に時間がかかる可能性があります。特段の理由がなければ、現物取引口座を開設している証券会社で信用取引口座を開設するべきと言えるでしょう。

証券会社|株の教科書.com

付き合いのある証券会社ならば、これまでの取引状況から投資経験や知識の有無や資産状況、連絡先も把握しているので、審査を早く有利に進めることが期待できます。

投資経験の不足はどのようにカバーする?

現物取引の経験も数ヶ月という人は、少なくとも半年ほどは現物取引を続けた後に信用取引口座の申し込みましょう。現物取引もこれから、という人も同様に、自分の無理のない範囲で株式投資をはじめてください。

もし対面証券で総合口座の開設を検討しているならば、担当者に「いずれ信用取引もやってみたい」と伝えておくのも一つの手です。信用取引が可能になる時期が来たら、担当者から口座開設の誘いが期待できます。

まとめ

信用取引をはじめるための審査には、今までの投資経験や金融資産の有無など、すぐに対応できないこともあります。

まずは現物取引の経験を積んで、徐々に信用を得るようにしましょう。誠実な対応をしておけば、審査にもきっと通るはずです。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。