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海外株式はどうやって購入できる?

海外株式はどうやって購入できる?

株の知識レベル:★★★☆☆

グローバル化が進んだことで、日本でも海外企業の商品・サービスが身近になっています。そのため、投資先を考えるときに日本の株式市場では上場していない企業を投資対象に選ぶことがあるかもしれません。そんな場合、海外の株式市場に上場している株式を購入できれば投資できます。今回は、2017年5月時点での海外株式を購入するための方法を見てみましょう。

専用口座の開設からはじまる海外株式投資

海外株式はどうやって購入する?

日本の証券会社で海外株式を取引するためには、専用口座を開設しなければなりません。そのため、まずは通常の証券口座を開設し、それから海外株式用の口座を開設する手続きが必要です。どの証券会社でも海外株式の取引ができるわけではないので、口座開設のときには注意が必要です。口座開設が完了後は、各証券会社のルールに従って日本円を外貨に換えれば、海外株式の売買をすることができます(日本円で取引できる証券会社もあります)。

取引できる国・銘柄は証券会社ごとに異なる

海外株式の取引ができる証券会社であっても、取扱商品が異なるため、全ての国や海外株式の取引ができるわけではありません。ネット証券会社では、SBI・楽天・マネックスが、比較的多くの海外株式を取り扱っています。マネックスはアメリカ株式・中国株式を取り扱っていますが、楽天は東南アジア諸国、SBIであればは東南アジア諸国・ロシア株式の取り扱いなど、証券会社によってその取扱銘柄はことなります。例えば、アメリカの株式では、マネックスが最多の3,000銘柄超、SBI・楽天は1,300銘柄程度となっています。口座開設の前に、取引を考えている銘柄の取り扱いがあるかを確認しておくようにしましょう。

海外株式に投資する魅力は何なのか?

海外株式はどうやって購入する?

海外株式に投資する魅力は何でしょうか。まず、アメリカ株式に投資する場合を見てみましょう。アメリカは言わずと知れた世界最大規模の経済を持つ国家です。金融に関する考え方は日本と大きくことなり、投資が当たり前の社会です。そういった環境の中で、アメリカの企業は株主に対する還元を重視しています。その還元方法は主に、株価の上昇(キャピタルゲイン)と配当(インカムゲイン)をより大きくすること。中でも、生活用品のP&Gや飲料メーカーのコカ・コーラなどは50年以上連続の増配を続けています。また、カリフォルニア州サンフランシスコ近くのシリコンバレーを中心に、ITなどの最先端技術を駆使したベンチャー企業が次々生まれているのも魅力です。そういった企業が上場間もない頃に投資して世界を席巻するような会社に成長すれば、株価は大きく上昇していることでしょう。

東南アジア諸国などは経済発展が進んでいるのが魅力

東南アジア諸国などの発展途上国への投資は、国全体が成長している点が魅力と言えます。かつて日本が高度成長を記録していた時には、多くの会社が成長して日経平均が上昇を続けていました。
日本を含む先進国の経済成長率が1~2%程度にとどまるのに対し、東南アジア諸国は5~8%程度の高い成長を続けています。そういった環境の国に投資するということは、投資家も経済発展の恩恵にあずかることができると言えるでしょう。

海外ならではのデメリットが多いことにも注意

とはいえ、海外株式に投資するのには、国内株式に投資するのとは別のデメリットがあることも理解しておきましょう。投資で成功するために不可欠なのが「情報」ですが、国内株式と比べると情報がどうしても少なくなってしまいます。以前に比べれば情報は充実していますが、その国での生活に密着した情報は手に入りません。また、時差があることもデメリットです。

取引時間が異なり、株価に加えて為替変動リスクもある

取引上のデメリットとしては、為替リスクと手数料があげられます。一つは為替リスクです。海外株式は外貨で取引をするため、為替レートによっては、外貨では利益が出ているのに日本円では損失ということも考えられます。もう一つは手数料です。国内株式と異なり、外国の取引所まで取り次いでもらうことになるため、手数料が割高になるので、デイトレードや短期投資では利益を出しにくいでしょう。

まとめ

海外に目を向ければ将来有望な会社はたくさんあり、投資対象としては魅力的です。グローバル化が進んだ現在、国内株式に投資する場合でも、海外の動向に左右されることが少なくありません。ということは、国内株式でも海外株式でも、同じような情報を元に取引をすることができるかもしれません。しかし、その一方で、海外株式の取引だからこそ起きるデメリットもあるので、より注意深く取引することをおすすめします。

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。
資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。
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